株：３月６日 ラジオNikkeiを聞いて、今中さんと大島さん
このnoteは素人の妄想の垂れ流しであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、特定銘柄および株式市場全般の推奨や株価動向の上昇または下落を示唆するものでもなく、将来の運用成果または投資収益を示唆あるいは保証するものでもない。
最終的な投資決定は読者ご自身で判断するべ。
この記事にそそのかされて売買しないべ、будь ласка
今日もラジオNikkeiを聞いていましたー。
楽天証券の今中 能夫さん
NVIDIA好調
H-100の納期が２０週間と短くなった。
３か月前はAIサーバーの納期は３９週間だった。
エネルギー消費が半分になるH-200の需要が強くなっている。
株価目標を１２００から１４００に引き上げた。
弱気な慎重論もある。
例えば、今年から企業は生成AIシステムを組み込む、最初は小さなシステムから組み込むがそれで満足してしまわないか？
いやいや、それはあくまでも初期段階で大きな企業は大きなシステムが必要になる。
生成AIはソフトウェア込みで年率で７０％伸びる。
AIサーバーの伸びが続くのでNVIDIAやスーパーマイクロの成長は当分続く。
日本の半導体関連も良さそう。
ディスコの話では商談で値段の話が出ない。
納期が第一になっていて値段交渉がない。
このままなら２年後には売り上げは倍になりそう。
特に生成AIに必要なメモリーであるHBMは値段が高く利益率も高い製品で、このメモリーがこれからも増えるので利益も当然上がる。
このメモリーも含めて半導体が複雑になればなるほど値段も高くなるしディスコなどの、前工程、中工程、後工程をする日本企業にプラス材料。
アドバンテストはSoCテスタの需要が会社が思うようには回復していないが時間の経過とともに半導体市場の動きに準じていくだろう。
３月１９日からのGTCでNVIDIAからどのような情報が出るかに注目。
次世代のB-100の出荷時期
H-200の需要規模はどうか？
ロードマップの更新はあるか？
B-100の次はX-100の予定だが、現在の需要が大きすぎて次世代の開発が遅れている模様。
１か月前の決算レポート
ファンドガレージの大島和隆さん
日経平均はちょっと高い。
４万円を超えさせたい思惑があったように見える。
指数に貢献した銘柄はPERが高く調整がありそう。
TOPIXはトヨタが上がっているが裏付けはある。
EV化の流れにブレーキがかかり従来型のトヨタに流れが来ている。
テスラの販売台数はトヨタの1/6だが今でも株価はトヨタの倍。
EVの未来が思ったようにならない今、トヨタの株価が上がるのは当然の流れ。
アメリカは州により事情が全く異なる。
カリフォルニアは電気もガソリンも他の州と比較して高く、そういう州ではＥＶに対して理解があるしバイデンも支持する。
そもそも欧州がＥＶ化を提唱したのも日本のハイブリッドに欧州のディーゼルが敗れたため。
ハイブリッドを禁止してトヨタを潰そうとしたが、現実にはＥＶはトータルでエコを考えた時に成り立たないのが見えてきてＥＶ化にブレーキがかかった。
NVIDIAに関して
NVIDIAが主役。
日本の半導体関連は裏方というか脇役。
その脇役のPERが主役より高いのはどうなのか？
デルの決算でアクセラレーテッドコンピューティングが伸びているのがハッキリした。
そのご本尊のNVIDIAの株価が上昇するのは当然。
NVIDIAのCEOは『AIはアクセラレーテッドコンピューティングの初期段階におけるキラーアプリだ』と言った。
生成AIはAI全体のほんの一部でAI産業革命の入り口に過ぎない。
３月にGTCがあるが、NVIDIAは２００６年にCUDA（グラフィック処理以外の汎用の計算用途に使えるようにするための、統合開発環境(コンパイラ等)とランタイムライブラリの集合）を開発してGTCで公開した。
ユーザーの間でGPUを汎用目的の演算に利用するGPGPUが始まり、それにNVIDIAが応えた形だ。
（素人補足：これがのちにGPUをAIの学習用に使う道しるべになった）
当時の人々はその技術が現在のように使われるようになるとはほとんど思ってもいなかっただろう。
今年のGTCでも現時点では何をやっているのかわからないものでも将来の技術革新につながるものがあるかもしれない。
（素人補足：GTC要注目！
ヴァーチャルでも参加できるから！）
ゼロ金利解除に関して
０.１％の問題ではなく、日銀がどちらの方向を向いているかが重要。
つまり解除したら日銀はそっちの方向に行きますよ！というメッセージになる。
実質GDPは伸びていないので今の日本の株価は円安の恩恵を受けている。
金利引き上げの方向に向かっていると取られれて円高に向かえば株価は下落するリスクのほうが大きい。
過去にも２０００年のゼロ金利解除と２００５年に日銀の不用意な利上げで株価は大きく下落した。
植田日銀総裁は当時、審議委員としてゼロ金利解除に反対していた。
３月１日にも『私の考えでは、今のところまだそこ （マイナス金利解除などの条件となっている２％物価目標の持続的・安定的な実現が見通せる状況） までには至っていない』と発言している。
