データから分かった"移住のハードル"は生活レベルを落とせないメンタルブロック説
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パーソル総合研究所の発表した「地方移住に関する実態調査」が面白い!
引用元のデータはこちら
PDF103枚の超ボリュームがある調査結果のサマリーを今回は解説していきます。
(めちゃ面白いデータなのでしばらくデータの解説や実感値を解説するシリーズでお送りしたいと思います。)
調査結果サマリ―1.移住者の実態
前回の内容はこちら。
調査結果サマリ―2.移住意向者の実態
今回は、移住を検討されている『移住意向者』の実態についてのデータの解説です。
テレワークや遠隔地居住ができている人は、具体的に移住の検討が進みやすい人
在宅勤務(リモートワーク)ができる人ほど、移住を具体的に検討していることが分かった。
→とてもよくわかりますね。
わたし自身、会社でリモートワークがはじまり、自宅での作業が増えたことで「会社じゃなくても仕事ができる」「東京で働かなくてもいい」という感情が大きく芽生えました。
実際にリモートワークを体験したことで、移住に対する動機が強くなる傾向があるのは納得感がありますね。
と、いうところまで考えて1つ仮説が立ったのは、
まずはテレワークができる環境(転職や異動、交渉)すると、自分の「気持ち」も変わって、一歩移住が前に進むとも思いました。
まずは自分の気持ちが動かないとですからね。
移住に伴い、10%程度まで収入減少を許容する人は22.2%
これは意外でした。
移住したからといって「減収は考えられない」という人が想像以上に多い(20代は46.7%)
自分は「生活レベルが落ちる」前提で脱サラ移住したので、このあたりはギャップを感じましたね。
わたしなんて、年収600万→200万(66%減収)しちゃってますから(笑)
転職なき移住が実現できて、年収を維持したまま移住することができるようになれば、こういった人たちも移住に踏み切ることができ、地方移住層が動き出す感じがしますね。
移住を検討する際に影響するのは「日常生活の不便さ」「地域医療」「街並みの雰囲気」
これは移住後に関する自治体職員はよく見た方がいいデータですね。
移住を検討されている方が何に惹かれ、どういう情報を欲しているのか。
ある意味マーケティングみたいな要素がありますが、移住者を引き寄せたいなら「日常生活の不便さ」「地域医療」「街並みの雰囲気」これらの情報を充実させる必要がありそうです。
わたしも、需要に応えられるようにブログの内容をブラッシュアップしたいなと感じました。
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