令和6年度准看護師資格試験・予想問題大演習#006
本コンテンツは，来年2月に行われる『准看護師資格試験』の予想問題をお出ししています。准看護師資格試験は毎年150問の問題が出ますが、今日から30日間、毎日5問ずつ合計150問の予想問題を出題します。
試験前の腕試し、あるいは弱点チェックとしてこの予想問題を使ってみて下さい。合格率100％を目指して、皆さんの健闘を祈ります。
予想問題#026
問026：死を目前にした患者の心理過程について、エリザベス・キュブラー＝ロス（Elisabeth Kübler-Ross）の提唱した受容過程に最も近い順序の組み合わせはどれか。1つ選びなさい。
【怒り】 → 【否認】 → 【取引】 → 【抑うつ】 → 【受容】
【否認】 → 【怒り】 → 【取引】 → 【抑うつ】 → 【受容】
【取引】 → 【否認】 → 【怒り】 → 【受容】 → 【抑うつ】
【抑うつ】 → 【怒り】 → 【否認】 → 【取引】 → 【受容】
予想問題#027
問027：日本の医療保険制度に関する記述として、最も正しいのはどれか。1つ選びなさい。
後期高齢者医療制度は、65歳以上のすべての人を対象としている。
健康保険の被保険者本人は、保険料を支払わなくても医療費が全額免除される。
国民皆保険制度により、国民の誰もが何らかの公的医療保険に加入している。
生活保護受給者は、公的医療保険料を支払っていれば医療扶助を受けることができる。
予想問題#028
問028：介護保険制度に関する説明で、最も正しいのはどれか。1つ選びなさい。
要支援状態の人は介護保険サービスの対象にならない。
保険者（運営主体）は都道府県である。
介護保険の第1号被保険者は40歳以上65歳未満の人である。
介護保険サービスの利用には、要介護認定を受ける必要がある。
予想問題#029
問029：保健師助産師看護師法（保助看法）および准看護師に関する規定について、最も正しいのはどれか。1つ選びなさい。
准看護師の免許は都道府県知事が与える。
看護師の免許は厚生労働大臣ではなく都道府県知事が与える。
准看護師は看護師と同様に、医師の指示がなくても単独で注射を行うことができる。
看護師は国家資格ではないが、准看護師は国家資格である。
予想問題#030
問030：看護師や准看護師に求められる守秘義務および個人情報保護に関する記述として、最も適切なのはどれか。1つ選びなさい。
守秘義務は退職後や業務に関わらなくなった後でも継続される。
患者が亡くなった場合は、個人情報として扱わなくてもよい。
患者本人が同意していれば、家族以外の第三者にも無条件ですべての情報を開示してよい。
虐待が疑われる児童を発見しても、守秘義務があるため通報してはならない。
（2025年1月21日配信）
解答はこちら（↓）
#026：答：2
キュブラー＝ロスの示した死の受容過程の代表的な5段階モデルは「否認（Denial） → 怒り（Anger） → 取引（Bargaining） → 抑うつ（Depression） → 受容（Acceptance）」の順に進むとされる（※個人差がある）。
#027：答：3
日本には「国民皆保険制度」があり、すべての国民が公的医療保険に加入して医療を受けられる仕組みが整えられている。
1は75歳以上が後期高齢者医療制度の対象であり、65歳以上ではない。
2は保険料の支払いがないまま医療費全額免除になることはなく、保険料滞納で被保険者証の制限が生じる場合もある。
4は生活保護受給者に対しては、医療扶助（公費負担医療）が適用されるため、公的医療保険料を支払う必要はない。
#028：答：4
介護保険サービスを利用するためには、市区町村が行う要介護認定（要支援～要介護の区分）を受ける必要がある。
1は誤り。要支援状態の方も介護予防サービス（介護予防給付）の対象となる。
2は保険者は「市区町村」であり、都道府県ではない。
3は介護保険の第1号被保険者は「65歳以上」、第2号被保険者は「40歳以上65歳未満」である。
#029：答：1
准看護師の免許（免許証）は、「都道府県知事」が与えると保健師助産師看護師法（保助看法）に規定されている。一方で、看護師の免許は「厚生労働大臣」が与える。
選択肢2は誤り（看護師の免許は厚生労働大臣が与える）。
選択肢3は誤り（准看護師は医師・歯科医師、または看護師の指示を受けて補助的に業務を行う立場であり、単独で注射業務を行うことは認められていない）。
選択肢4は誤り（看護師は国家資格、准看護師は国家資格ではなく地方資格）。
#030：答：1
看護師や准看護師をはじめとする医療従事者に課せられた守秘義務は、在職中はもちろん、退職後も含めて生涯守らなければならない。
選択肢2は誤り（死亡後であっても個人情報としての保護は基本的に求められる）。
選択肢3は誤り（患者の同意範囲や情報開示内容には、組織内の規定や法令で定められた制限がある）。
選択肢4は誤り（児童虐待防止法などで、医療従事者は虐待が疑われる子どもを発見した場合、速やかに市町村や児童相談所などへの通報が義務付けられている）。