米国の「ガーダシル」子宮頸がんワクチンは、世界的規模での構造薬害であり、「死亡者率は3000人に1人の割合」、異常に高く、理想的リスクレベルの1万倍にも及び、何らかの後遺症を被った被害者発生者数は、理想的リスクレベルの10-100万倍にも及び、人体実験どころか、殺人行為に匹敵しますが、日本政府は、数年前、ワクチン接種を開始し、多くの後遺症が発生したため、一旦、中止しましたが、都道府県に対し、ワクチン接種の奨励と再開を呼びかけ、私は、厚労省薬事・食品審議会の議事録分析中、改めて報告します
私は、男性であり、「子宮頸がんワクチン」には、関係ありませんが、「社会安全論」の研究をしているため、薬事安全も主要な研究テーマでありますが、いま、世界で問題になっている「子宮頸がんワクチン」について、世界の先端問題の把握ができていないため、医療事故などに詳しい知り合いの大熊由紀子さん(元朝日新聞社論説委員、元阪大教授、国際医療福祉大教授、医療福祉論)に、その旨を伝えたところ、世界の先端で戦っている隈本邦彦さん(元NHK記者、江戸川大学教授、メディアコミュニケーション論)を紹介され、隈本さんから、以下のような先端情報をえることができました。
要約すると、
「「子宮頸がんワクチン」の世界の動向は、大手メディアは、報じておらず、世界中で被害が出ており、独立系とドキュメンタリー映画やSNS情報などで発信されています。米国とコロンビアでは、集団訴訟が係争中であり、フランス、台湾などでも訴訟が起きており、一部で勝訴しています。2018年に、私たちが国際シンポジウムを開催し、英国、アイルランド、スペイン、コロンビアの被害者団体の代表を招待し、各国の状況を話し合いました。この問題をめぐる状況は、以下のように、どこも同じでした。https://www.yakugai.gr.jp/topics/topic.php?id=950
政府、大手メディア、医師らが、巨大製薬企業の意向を受けて被害者をつぶしにかかるというやり方です。
https://hpv-yakugai-shien.net/leaflet/には、海外の状況も出ています。接種率が高いのは、英国とオーストラリアだけであり、アメリカでも50 %以下、フランスやドイツでは、30-40 %にすぎません。(桜井補足 日本は1 %以下。)
本格的に調べるのであれば、アメリカの法律家2人と被害者の母が書いた書籍https://www.msz.co.jp/book/detail/08990/が良いです。
以上、が世界的な問題であり、構造的な問題です。
米国の集団訴訟についての最新情報は、https://www.millerandzois.com/products-liability/gardasil/
です。」
私は、上記の米国の集団訴訟URLを読みましたが、非常に長い記載であり、難解ですが、特に印象に残った記載は、「「ガーダシル」は、HPVを予防するために米国メルク社が開発したワクチンです。メルク社は、2006年に、「ガーダシル」の承認を取得し、ワクチンの利点を誇張し、ワクチンのリスクと副作用を大幅に過小評価した欺瞞的な研究試験を行いました。メルク社は、恐怖の戦術、虚偽の広告、政治的ロビイストを利用し、「ガーダシル」を積極的に販売し、何百万人もの親に思春期の少女に「ガーダシル」の予防接種をするように誘導しました。現在、「ガーダシル」ワクチンを接種した何千人もの少女が深刻な健康への悪影響を経験しており、数百人がワクチンの合併症のために死亡しています。」
メルク社は、「ガーダシル」ワクチン接種と死亡や後遺症の発生の因果関係を否定していますが、それは、製薬会社の常套手段です。
「ガーダシル」ワクチンの利用実績は、16年に及び、世界135ヵ国で、ワクチン接種が実施されていますが、死亡者率は、3000人に1人の割合ですが、https://hpv-yakugai-shien.net/leaflet/に記載されているとおり、死亡しなくとも、各種の重い後遺症を患い、寝たきり生活や車椅子生活を余儀なくされている患者が多くいます。
私は、現在、厚労省薬事・食品審議会(分科会含む)の議事録分析を実施しており、改めて報告します。
「ガーダシル」ワクチンは、世界的規模での構造薬害であり、「死亡者率は3000人に1人の割合」と言うのは、異常に高く、理想的リスクレベルの1万倍にも及び、何らかの後遺症を被った被害者発生者数は、理想的リスクレベルの10-100万倍にも及び、人体実験どころか、殺人行為に匹敵します。
日本政府は、数年前、ワクチン接種を実施し、多くの後遺症が発生したため、中止しましたが、都道府県に対し、ワクチン接種の奨励と再開を呼びかけており、私は、茨城県広報紙「ひばり」で、大井川和彦知事が、奨励の言葉を寄せているのを見ましたが、大井川知事は、世界と日本の現状を把握しているのだろうか？