gpt-4-turbo、gemini-1.5-pro-latest、 chat-bison-32k llama3-70b-8192とで記事要約を試してみた。

要約力比較

とある新聞記事の内容をテキストにして、要約するようにプロンプトした際の回答が以下の通り。
50文字程度にまとめてという指示に対して、一番近い値を示しているのはgeminiだった。llama3は一項目目は59文字と少しオーバー気味。（中身まではまだ添削しきれていない。）

記事本文（要約指示のプロンプト）

以下のテキストファイルを用意して、KingjoeBotを用いて各AIに要約文を作成させてみた。

##命令　要約対象以下の文章を条件に従って要約してください。

##条件
・箇条書きにしてください。
・5つにまとめてください。
・1つは50文字程度でまとめてください。

##要約対象
診療報酬本体0.88%上げ　来年度改定負担抑制進まず、全体では小幅減

政府は2024年度の診療報酬の改定で、医療従事者の人件費などに回る「本体」部分の改定率を0.88%とする最終調整に入った。医療現場の賃上げにつなげるためにプラス改定とする。薬剤費など「薬価」部分は1%近く引き下げ、全体の改定率をわずかにマイナスにする。

本体のプラス改定により、薬価の引き下げに伴う保険料や医療にかかる税金の軽減効果は打ち消される。国民負担の抑制が進まず、医療分野の歳出改革が不十分になる恐れはある。


22年度の改定率は本体でプラス0.43%、薬価はマイナス1.37%だった。本体について今回は前回を大幅に上回る改定率とした。

改定率は24年度の予算編成の焦点だった。12月下旬までに武見敬三厚生労働相と鈴木俊一財務相による閣僚折衝で正式に決める。両氏は15日、首相官邸で岸田文雄首相と協議した。

診療報酬は病院や診療所が公的医療の対価として受け取る収入にあたり医療費の総額を示す。診察料や入院料など医療の技術料にあたる本体と薬価に分かれる。2年に1度改定する。

厚労省と日本医師会などは他の産業がおよそ30年ぶりとなる高い水準で賃上げしたのを受け、足並みをそろえられるよう本体部分の大幅な増額を求めていた。財務省は診療所の利益率は高く、マイナス改定しても賃上げできると主張していた。

本体改定率0.88%のうち、薬剤師や看護師、看護助手などの賃上げ分で0.61%、入院患者の食費の引き上げに0.06%をあてる。賃上げ率は定期昇給分を含めて4%程度になる見通しだ。

医療費は5割が保険料、4割が税金、1割が患者の支払う窓口負担で成り立つ国民の負担そのものだ。23年度の予算ベースの医療費は48兆円で、高齢化などにより医療費は自然に増える。

24年度の診療報酬全体の改定率が0%でも医療費は8800億円増える見込みだ。このうち保険料で4400億円、患者が医療機関で支払う金額は1100億円増える。0.1%程度のマイナス改定では医療費を500億円ほど抑制する効果しかない。

政府は24年度に同時改定する介護報酬の改定率もプラスにする見通しだ。人材流出に歯止めがかからない介護現場の賃上げを後押しする。

診療報酬を全体でマイナス改定しても、介護報酬などの増額分を含めると社会保険料の負担は増える可能性はある。

医療分野の歳出改革が進まなければ、政府が28年度までに年3.6兆円規模を追加で確保するとしている少子化対策の財源にも響きかねない。

財源の原資には医療や介護の歳出改革で捻出した税金や、医療保険料に上乗せして国民や企業から広く徴収する支援金を充てる。支援金は26年度から始め、歳出改革や賃上げで保険料負担を軽減した範囲内で導入することになっている。

首相は「実質的な追加負担を求めない」と表明している。診療報酬本体を前回を上回るプラス改定にしたことで、薬価のマイナス改定による保険料の負担軽減効果は小さくなる。「追加負担を求めない」とする首相の方針もおぼつかなくなる。

診療報酬本体の改定率を巡っては厚労省と財務省が0%程度～1%超の範囲で具体的な水準を探っていた。調整は難航し、首相に判断を委ねた。

インターネット記事から引用

ChatGPT（モデル：gpt-4-turbo）の要約文

- 2024年度の診療報酬本体は0.88%上げ、薬価は1%近く下げる。
- 全体の改定率はわずかにマイナスに設定され、国民負担の抑制は進まない。
- 診療報酬の改定は2年に1度行われ、医療の技術料と薬価に分かれる。
- 本体改定率の内訳は賃上げ分0.61%、食費引き上げ0.06%。
- 政府は介護報酬もプラス改定し、介護現場の賃上げを後押しする予定。
会話数(3)

Gemini（モデル：gemini-1.5-pro-latest）の要約文

## 診療報酬改定の要約

*   本体部分は0.88%増、薬価部分は1%減で、全体ではわずかにマイナス改定となる見込み。
*   本体部分の引き上げにより、国民負担の抑制は進まず、医療費は増加する見込み。
*   医療従事者の賃上げを目的とした引き上げだが、財務省は難色を示していた。
*   介護報酬も引き上げられる見通しであり、社会保険料の負担が増加する可能性がある。
*   医療費の増加は、少子化対策の財源確保にも影響を与える可能性がある。

会話数(4)

Google Vertex AI（モデル：chat-bison-32k）

- 診療報酬本体の改定率は0.88%増で、医療従事者の人件費などに充てられる。
- 薬価は1%近く引き下げられ、全体の改定率はわずかにマイナスとなる。
- 本体改定率0.88%のうち、薬剤師や看護師、看護助手などの賃上げ分で0.61%、入院患者の食費の引き上げに0.06%をあてる。
- 診療報酬全体の改定率が0%でも医療費は8800億円増える見込みで、保険料で4400億円、患者が医療機関で支払う金額は1100億円増える。
- 政府は24年度に同時改定する介護報酬の改定率もプラスにする見通しで、人材流出に歯止めがかからない介護現場の賃上げを後押しする。
会話数(5)

Groq（モデル：llama3-70b-8192）

以下は、要約対象の文章を5つの箇条書きにまとめたものです。

• 診療報酬の本体部分の改定率を0.88%とする最終調整に入った。医療従事者の人件費などに回る部分の改定率をプラスにする。

• 薬剤費など「薬価」部分は1%近く引き下げ、全体の改定率をわずかにマイナスにする。国民負担の抑制が進まず、医療分野の歳出改革が不十分になる恐れがある。

• 診療報酬は病院や診療所が公的医療の対価として受け取る収入にあたり、医療費の総額を示す。診察料や入院料など医療の技術料にあたる本体と薬価に分かれる。

• 政府は24年度の診療報酬全体の改定率が0%でも医療費は8800億円増える見込みだ。このうち保険料で4400億円、患者が医療機関で支払う金額は1100億円増える。

• 政府は24年度に同時改定する介護報酬の改定率もプラスにする見通しだ。人材流出に歯止めがかからない介護現場の賃上げを後押しする。
会話数(2)