ざっくりと貸借対照表を読んでみよう

こんにちは、さくらもちです🌸
今回は貸借対照表について見ていきます。

貸借対照表は、財政状態を把握する上で貴重な資料です。
ざっくり説明すると、
右側 → お金をどこから集めてきたか
左側 → 集めたお金を何に使ったか
となります。

教科書通り説明すると、
・資産は、企業が所有する財産のこと。
・負債は、企業が支払うべき債務のこと。
・純資産は、株主や出資者が企業に投じた資本と、企業がこれまでに稼ぎ出した利益の合計額。
となります。

続いて、貸借対照表の分析指標を確認します。

■短期的な安全性を確認する
短期的な安全性の診断には、主に「流動比率」が用いられます。

流動比率（％）＝流動資産÷流動負債×100

流動比率は、｢現金として入ってくる流動資産｣が｢現金として出ていく流動負債｣に対して、どの程度の割合かを表わす指標です。
流動比率が高いほど短期的な安全性が高く、財務上の問題が少ないと言えます。
仮に流動比率が100％を下回る状況が続くようであれば、今後の企業の動きとして増資などによる自己資本の増強、短期借入金の長期借入金への借換え、社債の発行などの動きが予測されます。

■長期的な安全性を確認する

長期的な安全性の診断の代表的な指標として、「自己資本比率」があります。

自己資本比率（％）＝自己資本÷資産×100

自己資本は、株主から集めた資本金や、営業活動により得た利益などで構成されており、返済が不要です。自己資本比率が高いということは、貸借対照表の右側（調達資金全体）に占める返済不要な資金の割合が高いということなので、長期的に見て、財務面での安全性は高いと言えます。

一般的には自己資本比率が「30％以上」あれば倒産リスクは低いと考えられます。
ただし自己資本比率の目安は、業種によって変わってきます。経済産業省が企業活動基本調査（2022年度）より、自己資本比率を計算してみましたので、参考までに載せておきます。
電気業、クレジットカード業、物品賃貸業はビジネスモデル上、10%台となっている一方鉱業、家具・装備品製造、革製造、映画などは60%超えとなっています。時間経過と共に純資産が積み上がると、自己資本比率が上昇します。

■貸借対照表の比較分析

貸借対照表は、単に自社の1期分を分析するだけでなく、①時系列で比較、②同業他社と比較を行うとより分析精度が増します。
例えば、利益が変わらないのに株価が下落している企業は、借入金の増加、有価証券の含み損拡大などその原因を確認できることがあります。

このように貸借対照表は、自社の財政状態を把握することができます。
流動比率、自己資本比率、配当性向、PER、PBR、ROE、DOEなどが図解でつながりを覚えると、財務分析が面白くなります。