ガラスは砂から、導電・耐熱材料は黒鉛から作る『窯業・土石製品』＊日本経済68業界

日経平均株価(225銘柄)で登場する
合計68業界の動向を紹介します。

素材の『窯業・土石製品』

窯業(ようぎょう)は、
粘土、ケイ砂、石灰岩などの
非金属原料を高熱処理して、

陶磁器、瓦、ガラス、セメントなどの
セラミックス(窯業製品)を製造する工業。
窯(かま)を使用するため窯業と呼ばれます。

例えば、
砂などの材料を約1500度の高温で
溶かして「ガラス」を作ります。

黒鉛(天然/石炭コークス)からは、
導電材料・耐熱材料・潤滑剤・機械部品・半導体
家電製品などで使用される「ファインカーボン」、
タイヤやゴム等で使用される「カーボンブラック」、
鉄スクラップを電気溶解する「黒鉛電極」、
などの炭素材料、炭素製品を作ります。

▼業界動向
2014年→2021年    横ばい
2022年→2023年    成長

▼業界平均
・売上高　　　：8090億円
・営業利益率　：7.26%
・自己資本比率：48.39%
・ROE        　 ：7.88%
・ROA        　 ：5.21%

※用語の詳しい説明は文章下段の
　【経営の基礎知識】から確認できます。

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１位　株式会社日立製作所
減収減益：売上9兆7287億1600万円／24年3月期

送配電網や鉄道など社会インフラ事業における
豊富な受注残が業績に貢献しています。

冷蔵庫や掃除機などの生活家電をはじめ
調理家電や空調家電、コンピュータ製品など

電機メーカーとして高い知名度を誇ってきましたが
事業範囲は幅広く、デジタルによる持続可能な
社会実現を目指して、IT分野として
金融・社会システムなどの事業を展開しています。

実績としては、
工場インフラをシェアできるスマート工場や、
タッチレス化に対応する空中入力装置の開発など、
数多くのプロジェクトを手掛けています。

デジタルトランスフォーメーション(DX)推進支援など
情報技術(IT)分野の収益増も寄与して最終増益。

ちなみに、DXの技術として代表的なものは、
「IoT」「AI」「ビッグデータ」「クラウド」
「ICT(情報通信技術)」「RPA(自動化)」
「XR(仮想世界の知覚技術)」の7つです。

25年3月期は1兆円の投資枠を設定。
生成AI(人工知能)に3000億円、製造分野のDXや
グリーントランスフォーメーション(GX)に2000億円、
社会インフラ関連サービスに2000億円、
機動的なM&A(合併・買収)に3000億円。

日立製作所のグループで自動車部品を行っていた
日立オートモティブシステムズ株式会社が、

Honda系の株式会社ケーヒン、
株式会社ショーワ、日信工業株式会社を統合して
2021年1月に日立Astemo株式会社に社名変更。

2023年10月、
株式会社日立製作所は、日立Astemo株式会社の
出資比率を66.6%から40%に引き下げるとともに、
連結子会社から外して持ち分法適用会社にしました。
日立Astemo株式会社の業績が計上されないため減収。

代わりに、本田技研工業株式会社(Honda)が
日立Astemo株式会社の
出資比率を33.4%から40%に引き上げています。

取り扱う化学品・工業品には、
家電製品の原材料となる合成樹脂(プラスチック)や、
家電製品で使用されるファインカーボン
(導電材料、耐熱材料)などがあります。


２位　日本製鉄株式会社
増収減益：売上8兆8680億9700万円／24年3月期

高炉製鉄を主力事業として
特殊鋼/合金鋼/ステンレス/鋳鍛鋼の製造、
圧延加工(管/板/棒)など
鉄を中心とした金属製品を取り扱っています。

中国景気の悪化で鋼材の国際市況が低迷する中、
国内においても資材費高騰や人手不足の影響があり
建築向けを中心とした鉄鋼需要が伸び悩みました。

人件費や減価償却費などのコスト増加もあり減益。

23年12月、
アメリカ鉄鋼大手USスチールの買収を発表。
24年7-12月、約2兆円で買収完了見込み。

反対する全米鉄鋼労働組合(USW)や
アメリカ議員らの説得を続けています。

グループ企業の日鉄ソリューションズ株式会社は
製鉄業で培った日本製鉄の豊富な経験と
高度なIT力を活かしたソリューションを提案。

アメリカ、イギリス、中国、シンガポール、
タイ、インドネシアの６カ国の海外拠点とともに、
お客様のグローバルな競争力強化を支援しています。

早くからクラウド・コンピューティングに取り組み、
北九州市にサービス拠点を開設し東西二拠点化を実現。
より安全な運用と最新鋭のデータセンターや
クラウドを含めてお客様に最適な基盤を提供する
「NSFITOSセンター」を開設。

IoT・AI・5G・ビッグデータ・5G等のITを活用し、
お客様のDX実現を支援するために以下設立。

・2016年4月「IoXソリューション事業推進部」
・2017年10月「AI研究開発センター」
・2020年4月「エンタープライズ5G事業推進部」
　「DX＆イノベーションセンター（DXIC）」
・2021年4月には「デジタル製造業センター」

※「IoX」＝IoT(Internet of Things)、
　IoH(Internet of Humans)を含むソリューション

日本製鉄グループの化学メーカー
日鉄ケミカル＆マテリアル株式会社では、

コールタール(石炭を高温乾留する際に
生成される油状物質)やコークス炉ガス
(石炭をコークス炉で乾留した時に出るガス)
などを主原料とする石炭化学と、

ナフサや分解ガソリン、改質油などを
主原料とする石油化学を融合し、
基礎化学品を生産しています。

ベンゼン、トルエンなどの芳香族化学品、
スチレンモノマー、農薬原料、特殊溶剤など、
独自の製造プロセスと原料構成で
安定したコストパフォーマンスを誇っています。


３位　三菱ケミカルグループ株式会社
減収増益：売上4兆3872億1800万円／24年3月期

2005年、化学メーカーの三菱化学株式会社
(現：三菱ケミカル株式会社)と、
医薬品メーカーの三菱ウェルファーマ株式会社
(現：田辺三菱製薬株式会社)との株式移転により、
両社の共同持株会社として設立されました。

化学品、医薬品、ガス、電池材料、
樹脂などの総合化学企業として
化学繊維(合成繊維、炭素繊維など)も製造。

具体的な繊維は、
ポリエチレン (PE)、ポリプロピレン (PP)、
ポリスチレン (PS)、ポリ塩化ビニル (PVC) の
など汎用樹脂(汎用プラスチック)、

耐熱性、耐摩耗性、耐衝撃性、
透明性、耐薬品性に優れているエンプラ樹脂、

ゴムと同様の弾性と高温加熱で軟化する
熱可塑性があるエラストマー(弾性化合物)、

木材パルプなどの植物由来の原料を使用し
安価でシルクのような肌触りのアセテート繊維

アクリル樹脂、炭素繊維強化プラスチック、
工業用化学品、石化原料、溶剤、樹脂複合材、
合成紙、製造工程材、電池材料、
ディスプレイ材料、イメージング部材、
照明材料、半導体材料、絶縁材料などがあります。

アクリル樹脂原料MMA事業も復調。
ディスプレイ向けフィルムや
半導体向けなどで高機能材料も伸びました。

石油化学事業の市況は回復傾向ですが
国内設備の過剰感が強く生産体制の最適化を進め、
資産効率やコスト構造の改革を進めています。

旭化成株式会社、三井化学株式会社と共同で
基礎化学品エチレン生産設備の脱炭素化の連携検討。


４位　TDK株式会社
減収増益：売上2兆1038億7600万円／24年3月期

1935年にフェライトの工業化を目的に設立した
東京電気化学工業株式会社が起源。

フェライト(酸化鉄が主成分のセラミックス)や
誘電体、圧電体などの電子材料をベースとした
電子部品全般のメーカー。

ハードディスクドライブ(HDD)用の
ヘッド部品(データを読み書きする部品)製造では、

2008年、アルプスアルパイン株式会社が
ヘッド部品の製造から撤退したため、
HDDメーカー以外でHDD用ヘッド部品を製造する
唯一のメーカーとなり最大手。

OEM(他社ブランド製造)市場のシェアは30%超え、
HDD用サスペンション(ヘッドを支えるフレーム)や
精密加工部品などを製造・販売しています。

スマートフォン向け小型リチウムイオン電池が、
生成人工知能(ＡＩ)搭載新機種や、
買い替え需要により伸びています。

電気自動車(EV)の販売減速や、
中国市場の減速で産業機器関連が伸び悩んでいます。

27年3月期を最終年度とする中期経営計画で、
連結売上高2兆5000億円、
営業利益率11%以上を目指しています。

ROIC(税引前営業利益÷投下資本)は、
27年3月期に8%まで引き上げる方針。
(7%以上で資本能力が良いと判断されます)


５位　AGC株式会社
減収増益：売上2兆192億5400万円／23年12月期

2007年、
旭硝子株式会社が創立100周年を迎えた際に
グループブランドをAGCに統一しました。

半導体向けの需要が回復し、
円安による増収効果もあり営業増益を確保。

バイオ医薬品の開発製造受託(CDMO)事業で
1183億円の減損損失を計上しています。

横浜市でCDMOの生産能力を拡大。
・25年から遺伝子・細胞治療薬向け
・26年からメッセンジャーRNA医薬品向け
約500億円を投じて各サービスを始めます。

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【経営の基礎知識】これさえ分かれば大丈夫！

［ 損益計算書(PL) ］

売上高(客数 × 客単価)
−原価　　　：仕入など製造原価、人件費など売上原価
−販売管理費：営業活動費、物流、広告、水光熱など
＝営業利益

−営業外損益：銀行利息、為替損益、株式損益など
＝経常利益

−特別損益　：突発的な損益、固定資産の売却など
−税金　　　：法人税、法人住民税、消費税など
＝当期純利益

営業利益率(＝営業利益 ÷ 売上)
5%〜10%で優良な経営状況といえます。

年間の経営活動で得た当期純利益を
利益余剰金として自己資本(純資産)に加える。

ちなみに、自己資本(純資産)と、
銀行などから借りた他人資本を合わせた
「総資産」が会社のお財布になります。

自己資本比率(＝自己資本 ÷ 総資産)
少なくても30%、50%以上で優良な経営状況。

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［ 貸借対照表(BS) ］

ROE(＝当期純利益 ÷ 自己資本)
自己資本(純資産)は、返済不要な資産、
ROEは、自己資本利益率の略になります。
10%以上で投資価値があると判断されます。

ROA(＝当期純利益 ÷ 総資産)
総資産は、自己資本(純資産)＋他人資本(負債)、
ROAは、総資産利益率の略になります。
5%以上で投資価値があると判断されます。