問題解決能力を高めよう／３．事例で考えよう・④ほかの例でも考えてみる
今回は、「メーカーの営業企画部門の担当者が、新規にメールマガジンの配信を行うことを提案する」という事例で考えています。
先に進む前に、今回ご説明している方法を他の事例にあてはめるとどうなるか、ということについても考えてみます。
いろいろな事例があると思いますが、やり始めるとキリがないので、今回は以下の２つのケースを取り上げてみます。
この２つのいずれのケースでも、基本的なフレームワークは同じです。
「ベースとなる『理由』」は、それぞれ以下のようになっています。
１．グループウェアは有効なコミュニケーション・ツールである
２．ジョブ型雇用制度は有効な人事制度である
ここでは、メールマガジンの事例と同じように、このベースとなる「理由」について、それを、帰納法を使って直接的に強化する方法を考えます。
ここで大事なことは、提案しようとしている「ツール」や「制度」などについて、直接的にその有効性を説明することです。
この場合に一般論として有効なのは、以下のような説明です。
同業他社での対応事例・導入事例等がある
売上規模や従業員数が同程度の企業での対応事例・導入事例等がある
対応・導入している企業の中で、成功事例がある。
そのツールや制度が、対応・導入している企業に対して有効に機能していたり、活用されたりしている事例がある
上記の３や４について、グループウェアやジョブ型雇用の例で言えば、以下のようになります。
グループウェアを導入した企業では、コミュニケーションの活性化などの効果がみられることが多い
ジョブ型雇用制度を導入した企業では、従業員の定着率の向上などの成果が出ている
このように、帰納法を活用して提案しようとしている「ツール」や「制度」の有効性そのものを強調することで、「ベースとなる『理由』」の有効性を強化することが、やはり大事なポイントとなります。
さて、今までの説明で、「ベースとなる『理由』」を設定することの重要性はご理解いただけたと思います。
しかし、これだけでは提案理由としては十分とは言えません。
次に「真の理由」について説明する必要性についてご説明をしていきます。