大切な家族を守るために今すぐ確認！｜地震に備えるポイントを建築士が解説!!
はじめに
まずは、今年初めに発生した能登地震や宮崎沖地震によって被災された方々、ならびにご家族の皆様に心からお悔やみ申し上げます。
一日も早い復興を心よりお祈り申し上げます。
そして、この投稿は、木造住宅に焦点を当て、ご自身の家の耐震性を理解し、適切な対策を講じる手助けをすることを目的としています。
皆様が安全で安心な生活を送ることができるよう、心から願って書きます。
「震度5」で大丈夫だったから・・・うちも大丈夫⁈
よく聞かれる話ですが、「震度5」でも大丈夫だったから「震度6」でも大丈夫だと胸を張って言われる方がいます。
しかし、震度のランクが一つ上がるだけで、建物にかかる力は大幅に増加し、その結果、被害の大きさが著しく異なることがあります。
大地震の場合、震源地付近では一般的に「震度6」以上の激震が発生します。
「震度5」と「震度6」では、建物に加わる力が大きく異なります。
実際、耐震設計などの仕様で用いられる単位は「ガル」や「カイン」です。
これらの単位はあまり聞き慣れないかもしれませんが、建物の耐震性を理解するためには重要です。詳しく知りたい方は、ぜひこの記事をご参考ください。
単純に「震度5」から「震度6」になるだけで、地震の力や速度が2倍以上になります。
さらに、同じ「震度6」でも、揺れ方（地震波と建物の揺れが共振する場合）によっては、さらに2～3倍の地震の力や速度になることもあります。
そのため、「震度5」で耐えた家だからといって、震度6以上にも耐えられると考えるのは間違いです。
耐震チェック
1.築年数で耐震性を判断する
家の耐震性は、築年数によってある程度判断することができます。
これは、建物の劣化が影響するだけでなく、建築基準法の改正に伴い耐震基準がアップグレードされてきた歴史があるためです。
年代別の被害想定表が示すように、震度6以上の激震地では、その違いが顕著に現れます。
このように、建物の築年数が耐震性を判断する上での重要な指標となることを理解し、必要に応じて専門家に相談して補強や改修を行うことで、地震に対する備えを万全にしておきましょう。
次に、熊本地震時の年代別建物被害状況のデータです。
1981年以前の建物は約45％が大破・倒壊・崩壊していることが分かります。
そして年代により、その被害が減少しています。
「築年数で何が違うのか？」
と疑問に思われる方もいらっしゃるかもしれません。
少し専門的な話になりますが、建物の耐震性を理解していただくために、
詳しく説明した記事をご参照ください。
耐震性を考える前に知っておきたいこと｜年代別ごとの家の耐震性能
年代ごとに見ると、1981年（昭和56年）以前に建てられた家は、地震の際に倒壊する危険性が非常に高くなります。
一方で、2000年までに建てられた家は、倒壊の可能性が少し低くなり、2000年以降の家では、倒壊のリスクがかなり低くなることもあります。
ただし、これはあくまでも年代による大まかな判定です。
実際の家の形状や仕様によっては、古い家でも地震に耐えることができる場合もありますし、2000年以降に建てられた家でも、施工ミスなどが原因で倒壊の危険がある場合もあります。
また、建てられた年代がはっきりしない家でも、専門家が見れば、仕上げや仕様からある程度の年代を推測することができます。
2.自己診断の方法
自分で行う耐震診断は、建物の耐震性能を大まかに把握するための有効な手段です。外観や構造の状態を確認することで、家に潜む問題を早期に発見できる可能性があります。
しかし、自己診断には限界があります。
特に、建物の内部構造や細部の劣化など、目視では確認しにくい部分については、正確な判断が難しい場合があります。
そのため、自己診断は、建物の状況を大まかに把握し、専門家に見てもらうタイミングを決めるための指標としてお考えください。
例えば、壁の中の筋交いや接合部の金具の状態は、外からは見えないため、専門的な知識と機器を使わなければ診断が難しい部分です。また、基礎の状態や土台の劣化は、専門家による詳細な検査が必要です。これらの見えない部分の劣化が原因で、地震時に予想以上の被害を受ける可能性があるため、自己診断だけに頼るのは危険です。
○ 誰でも出来る我が家の耐震診断
「誰でも出来る我が家の耐震診断」は、すべての木造住宅に対応した自己診断プログラムです。ご自宅の耐震性能を手軽にチェックできるので、下記のリンクから問診をスタートしてみてください。
皆さんの家の評点は何点でしょうか？
結果をご覧になって、低い点数に驚かれた方もいらっしゃるかもしれません。この診断プログラムは簡易版であり、評価は少し厳しめに設定されていますが、特に7点以下の結果が出た場合は、すぐに専門家による詳細な診断を依頼することをお勧めします。
地震はいつ、どこで発生するか予測が難しいため、早めに対策を講じることが重要です。皆さんのご家庭が安全であることを確認するため、ぜひこの診断を活用してください。
○ 1981年（昭和５６年６月）～2000年（平成１２年５月）に建築された住宅
1981年以前に建築された住宅の耐震診断や補強設計、耐震改修工事については、全国のほとんどの自治体で補助金制度が実施されています。これにより、古い住宅の耐震性を改善するための経済的な支援を受けることができます。
さらに、1981年（昭和56年）6月1日から2000年（平成12年）5月31日までの間に新築工事が行われた在来軸組工法の住宅に対しても、助成を開始している自治体があります。これらの助成金を活用することで、住宅の安全性を向上させるための耐震改修工事を行うことができます。
1981年～2000年までに建てられた住宅の耐震診断は、「新耐震木造住宅検証法」に基づき行われ、これは住宅所有者によるチェックと専門家によるチェックで構成されています。この年代の住宅をお持ちの方は、以下よりダウンロードして自己診断を開始してください。
※在来軸組工法は、柱・梁、耐力壁（筋交い）などを用いた伝統的な木造工法です。
ツーバイフォーやログハウスなどの工法は、この自己診断には該当しませんのでご注意ください。
2003年以前の住宅と違反建築のリスク
これまでの記事では、違反建築をしていない住宅について記載してきましたが、実際には違反建築の可能性がある住宅も少なくありません。
2003年、国土交通省は銀行などの金融機関に対して、検査済証がない建物には住宅ローンの融資を控えるよう要請しました。
この結果、現在では検査済証がないと住宅ローンなどの融資を受けることが難しくなっています。
しかし、一般的な木造住宅の場合、建築基準法上、必ずしも検査済証を取得する必要はありません。
そのため、当時は検査済証がなくても融資を受けられるケースが多く、結果として違反建築が多数存在していたことが指摘されています。
さらに、無許可で増改築を行ったり、不適切なリフォームが原因で違反建築となっているケースも考えられます。
このような状況では、所有者自身が知らないうちに、違反建築の住宅に住んでいる可能性があります。
たとえ図面が残っていたとしても、その建物が当時の基準に合致しているかを判断するのは容易ではありません。
特に、「確認申請図書」「竣工図書」「検査済証」が揃っていない場合や、揃っていても平面図の整合性がない場合は、建物の法適合性や安全性を確保するために、専門家に相談して耐震診断を実施することが強く推奨されます。この問題は、2003年以前に建築された住宅全般に該当します。
古い住宅を所有している方や購入を検討している方は、耐震診断を通じて、建物が現在の法基準に適合しているかどうかを確認することが重要です。
専門家の診断を受けることで、安心して住まいを守るための適切な対策を講じることができます。
住宅の立地と安全性
ハザードマップの確認の重要性
住宅の安全性を考える際、建物の構造や耐震性能だけでなく、立地が果たす役割も極めて重要です。
特に、地震や災害時にどれだけのリスクがあるかを把握するためには、ハザードマップの確認が欠かせません。
これは土地を購入される前に是非、確認して頂きたい内容でもあります。
ハザードマップとは？
ハザードマップは、地域ごとの災害リスクを視覚的に示した地図です。
特に、地震が発生した際に住宅の倒壊リスクや液状化現象、土砂災害の危険性を確認するための重要なツールです。
1. 地域の危険度マップ
地域の危険度マップは、地震が発生した場合に建物が倒壊する可能性を示すもので、建物の建築年数や構造に基づいて推計されています。
地域ごとに色分けされており、危険度の高い地域が一目でわかるようになっています。
このマップを確認することで、自宅の立地がどれだけのリスクを抱えているかを把握できます。
活断層マップ
活断層とは、過去に地震を引き起こし、将来的にも再び動く可能性が高いとされる断層です。日本全国に数多く存在し、これらが動くことで大規模な地震が発生する可能性があります。
地域の危険度マップは活断層マップを反映したものですが、確認し家族で共有することは重要なことです。
活断層の上や近くに家を建てることは避けるべきです。
土地選びの際には、活断層マップを確認し、安全な場所を選びましょう。
また、既に活断層の近くに住んでいる場合は、早急に建物の耐震診断を行い、必要な耐震補強を検討することが重要です。
2. 液状化マップ
地震によって地盤が液状化するリスクがある地域を示した液状化マップも重要です。
液状化現象が発生すると、建物が沈んだり傾いたりする可能性があるため、液状化リスクが高い地域に住んでいる場合は、特に注意が必要です。
このマップを確認して、住宅の地盤がどれだけ安定しているかを確認しましょう。
3. 土砂災害ハザードマップ
斜面や傾斜地に住んでいる場合、土砂災害ハザードマップを確認することが不可欠です。
豪雨や地震によって土砂崩れが発生するリスクがある地域が色分けされており、リスクの高い場所が明確に示されています。
特に、斜面近くに住宅がある場合は、避難経路の確保や防災対策が重要になります。
住宅の立地条件は、建物の安全性を大きく左右します。
ハザードマップを確認することで、地震や災害時のリスクを事前に把握し、適切な対策を講じることが可能です。
家を建てる際や購入を検討する際には、必ず地域のハザードマップを確認し、安心して暮らせる場所を選ぶことが大切です。
4. 斜面や傾斜地のリスク
斜面や傾斜地に建てられた住宅は、地震や大雨の際に地滑りや土砂崩れのリスクが高まります。
特に、地盤が弱い斜面に建っている場合、建物が崩壊する危険性があるため、こうした土地に家を建てる際には特別な注意が必要です。
地震時の安全性を確保するために、こうしたリスクを事前に把握し、必要に応じた対策を講じることが求められます。
5. 周囲の環境
周囲の環境もまた、住宅の安全性に影響を与える要素です。
例えば、近くに川や海がある場合、洪水や津波のリスクが高くなります。
また、近隣の建物が老朽化している場合、それらが倒壊することによって自宅にも被害が及ぶ可能性があります。
周囲の環境をしっかりと調査し、それに応じた防災対策を検討することが重要です。
大震災に備える
A.大地震発生時の木造住宅の倒壊リスクと地震時の避難対策
耐震改修が必要な住宅にお住まいの方は、改修が完了するまでの間も、
できる限りの対策を講じて、安全を確保することが大切です。
地震への備えは、日常の中でできる小さな対策から始まります。
大切な家族の命を守るため、今できることを実践しましょう。
1. 1階部分からの倒壊リスク
木造住宅が倒壊する際、特に1階部分から崩れ始めることが多いです。
1階の壁が窓ばかりで耐力壁が少ない家や、細長い形状、複雑な形状、1階と2階で形状が大きく異なる家は、倒壊しやすいとされています。
このような家にお住まいの方は、耐震改修を早急に検討することが重要です。
2. 地震発生時の避難場所の選定
1階にいる場合の避難場所
地震が発生した際、1階にいる場合は、壁の多い部分に避難することが推奨されます。
例えば、窓のある浴室などが候補です。これにより、倒壊時にがれきの下敷きになるリスクを軽減し、脱出のチャンスを確保できます。
2階を寝室にする
夜間は2階を寝室にすることが一つの対策です。
これにより、1階部分の倒壊リスクから距離を置き、より安全な環境で就寝することが可能になります。
3. 地震発生時の行動
1階にいる場合の対策
壁の多い部分に避難することが推奨されます。
脱出できるように、90㎝×90㎝程度の窓があるところが最善となります。
また、状況が許せば、すぐに外に逃げることも検討してください。
2階にいる場合の対策
もし地震発生時に2階にいる場合は、階段での転落や移動中の事故を避けるため、無理に1階に降りようとしないことが重要です。
揺れが収まるまで、衝撃に耐えられる安全な姿勢をとり、身を守ることを最優先にしてください。
揺れが収まった後に、状況を見て避難行動を取るようにしましょう。
B.大地震に備えるポイント
日本は地震が多発する国であり、いつどこで大地震が起きてもおかしくありません。
大切な家族と財産を守るために、日頃から地震に備えることが重要です。
耐震改修された家や耐震等級３の家でも備えるべきポイントをご紹介します。
以下のポイントを参考に、地震への備えを確認してみてください。
1.地震に備えるための家具の固定方法
地震が発生した際、家の中で大きな被害をもたらすのは、家具の転倒や移動です。特にキャスター付きの家具や大型家具は、大地震の際に大きなリスクとなります。以下に、家具の固定方法について具体的な対策を紹介します。
キャスター付き家具の固定
キャスター付きの家具は、移動が便利な反面、地震時には猛烈なスピードで動き出し、家の中で大きな被害を引き起こす可能性があります。
収納時や地震対策として、キャスターにロックをかけることや、家具を壁に固定することが効果的です。
必要に応じて、キャスターを取り外すことも検討しましょう。
寝室での家具配置の注意
寝室では、寝ている場所に家具が倒れてくることを避ける配置が重要です。ベッドの周囲に背の高い家具や重たい棚を置かないようにしましょう。
やむを得ず置く場合は、堅固に家具を固定することが必要です。
壁・柱などに金具でしっかりと固定し、転倒防止器具を使用することで、地震時の安全性が向上します。
固定器具の使用
家具の固定には、専用の固定器具を使用することが推奨されます。L字金具やストラップを使用して、家具と壁をしっかりと固定することで、転倒を防ぐことができます。
また、家具の上部に滑り止めシートを敷いて、揺れによる移動を抑えることも有効です。
小物類の固定
食器棚や本棚の扉には、地震時に中身が飛び出さないようにロックをかけておきましょう。小さな物も落下や破損の原因となるため、棚の中の物を整理し、必要に応じて固定することが大切です。
2. 避難経路の確保
家の中の避難経路を確認し、家具や荷物が邪魔にならないようにしておきましょう。
ドアや窓がスムーズに開くかも日頃から点検しておくことが重要です。
非常時に慌てず避難できるよう、家族全員で避難ルートを確認しておきましょう。
3. 非常用持ち出し袋の準備
万が一、避難が必要になった場合に備えて、非常用持ち出し袋を準備しておきましょう。
水、非常食、懐中電灯、携帯ラジオ、救急用品、現金、重要書類のコピー、携帯電話の充電器など、最低限の生活を維持するために必要な物をまとめておくことが大切です。
1階と2階の両方に非常用持ち出し袋を設置しておくことで、どこにいてもすぐに避難が可能となります。
屋外駐車場がある場合、車の中も有効です。
4. 地域のハザードマップを確認
地震や災害時のリスクを事前に把握するために、ハザードマップを確認しておきましょう。
自宅がどのようなリスクにさらされているかを理解し、避難場所や避難経路を把握しておくことが大切です。
5. 家族との連絡方法を確認
地震が発生した際、家族との連絡手段が途絶える可能性があります。
事前に緊急時の連絡方法や集合場所を決めておき、万が一の場合でも再会できるようにしておきましょう。
連絡先リストを作成し、家族全員が持ち歩くことも有効です。
地震のない地域ってあるの？
日本は地震が多発する国として知られています。
かつては、建築基準法で定められた構造計算における地域係数の低い地域が、比較的安全と考えられていた時期がありました。
地域係数は、地震の発生頻度や規模に基づいて設定されており、これが低い地域では地震のリスクも低いとされていました。
しかし、近年では地域係数の低い地域でも大地震が発生するケースが増えており、これまでの常識が通用しなくなっています。
これにより、地域係数だけに頼った安全性の判断が不十分であることが明らかになっています。
家の構造や地盤の安全性を再確認し、必要な耐震補強を行うことが重要です。また、定期的に防災訓練を行い、家族で避難ルートを確認しておくことも効果的です。
まとめ
日本は地震が多発する国として知られており、私たちの生活において地震リスクを無視することはできません。地震による被害を最小限に抑えるためには、地震に関するさまざまな情報を総合的に理解し、適切な対策を講じることが必要です。ここでは、地震に備えるために知っておくべきすべての重要ポイントをまとめます。
1. 建物の耐震性を確認する
耐震診断と耐震改修: 特に古い木造住宅にお住まいの方は、耐震診断を受け、必要に応じて耐震改修を行うことが重要です。耐震改修が必要な場合でも、完了するまでの間は短期間の対策を講じ、リスクを軽減しましょう。
建物の構造と設計: 1階部分の壁が少ない家や、形状が複雑な家は倒壊のリスクが高いため、特別な注意が必要です。必要に応じて、2階を寝室とするなどの対策を検討してください。
2. 家具の固定と室内の安全対策
家具の固定: 大地震が発生した際に、家具の転倒による被害を防ぐため、キャスター付きの家具にはロックをかけ、壁に固定することが推奨されます。特に寝室では、倒れてくる可能性のある家具を避ける配置が重要です。
避難経路の確保: 家の中で安全に避難できる経路を確保し、家具や荷物が邪魔にならないようにしましょう。
3. 活断層マップと地域係数の確認
活断層マップの重要性: 活断層マップを確認し、地震リスクが高い地域に住んでいるかどうかを把握することが重要です。活断層の近くに住んでいる場合は、特に厳重な対策が必要です。
地域係数の限界: 建築基準法で定められた地域係数は、地震リスクを評価する一つの指標ですが、これに頼りすぎず、総合的なリスク評価を行うことが重要です。
4. ハザードマップと災害リスクの確認
ハザードマップの確認: 自宅がどのような自然災害リスクにさらされているかを確認するために、ハザードマップを活用しましょう。地震の他にも、液状化や土砂災害のリスクがある場合があります。
地域の危険度マップ: 建物の倒壊リスクや避難経路の確認のために、地域の危険度マップを活用し、リスクに応じた防災対策を講じましょう。
5. 非常用持ち出し袋と防災対策の準備
非常用持ち出し袋: 地震が発生した際にすぐに避難できるよう、非常用持ち出し袋を準備しておきましょう。水、食料、救急用品、現金、重要書類などを揃えておくことが大切です。
家族での防災訓練: 家族全員で避難経路や避難場所を確認し、地震発生時にどう行動するかを話し合っておきましょう。
6. 自然災害への総合的な備え
地震リスクの総合評価: 地震リスクは日本全土に存在するため、どの地域に住んでいても、常に最善の備えをすることが重要です。自然災害は予測が難しいため、日頃からの防災意識を高め、実践的な対策を行いましょう。
地震は予測が難しく、私たちの生活に大きな影響を与える自然災害です。日本全国どこに住んでいても、地震リスクを軽視することはできません。
私たち建象設計株式会社は、地震は予測が難しく、私たちの生活に大きな影響を与える自然災害です。日本全国どこに住んでいても、地震リスクを軽視することはできません。私たち建象設計株式会社は、お客様の安全を第一に考え、地震対策に万全を期すことを推奨しています。
地震対策や耐震診断についてご不安なことがございましたら、建象設計株式会社にぜひご相談ください。
どんな小さなご相談でも、私たちは真摯に対応させていただきます。地震に強い、安全な住まいづくりをお手伝いしますので、どうぞお気軽にお問い合わせください。