「幸福経営学」

「幸福経営学」とは、その字面の通り、従業員と社会を幸せにする経営のことである。幸せな従業員は不幸せな従業員より創造性が３倍高い、生産性が３０％高い、欠勤率が低い、離職率が低いと言われている。また、利他的で、他人を助け、チャレンジ精神が強く、仕事への満足度が高く、エンゲイジメントが高く、モチベーションが高く、レジリエンス（危機から立ち直る力）が高く、出世が早い。幸せの４つの因子や、はたらく人の幸せ/不幸せの１４因子がある。英語で表すと「Well-Being」となる。

日本国憲法第１３条には幸福追求権が明記されている。２０２１年ダボス会議のテーマは幸せ中心社会への「グレート・リセット」。グレート・リセットは、環境・貧困・パンデミック等の課題を解決すると同時に、人類が精神面で大きく成長し、文化や芸術を享受する時代への転換とみなすべきであると考えられる。幸福度の高い者は楽観的で視野が広く、幸福度の低い者は悲観的で視野が狭いという学術研究結果もある。一人当たりのGDPが増大するほど、各国の幸福度は高めの値に集中するが、一人当たりのGDPがある程度高まると、一人当たりのGDPが増えても幸福度はさほど上昇しない傾向がみられる。つまり、社会が経済成長期にある時は幸せになれるが、落ち着くと他の要因を満たさなければ、幸福度は向上しないといえる。

従業員の幸せを考えない経営は、基本的人権の侵害ないしはハラスメントとみなされる時代が到来する。

４つの因子は、「やってみよう」因子（自己実現と成長の因子）、「ありがとう」因子（つながりと感謝の因子）、「何とかなる」因子（前向きと楽観の因子）、「ありのままに」因子（独立と自分らしさの因子）である。

働く人の幸せ７因子は、自己裁量（マイペース）、自己成長（新たな学び）、リフレッシュ、他者貢献、役割認識（自分ゴト）、他者承認（見てもらえている）、チームワーク（共に歩む）から構成されている。

一方、不幸せな７因子は、オーバーワーク（へとへと）、自己抑圧（自分なんて、、、）、不快空間（環境イヤイヤ）、評価不満（報われない）、協働不全（職場バラバラ）、疎外感（ひとりぼっち）、理不尽（ハラスメント）の７つである。

幸せについての研究は、イリノイ大学名誉教授のエド・ディーナー教授が有名。幸福度計測尺度のスタンダードの１つである、「人生満足尺度SWLS Satisfaction with life scale」を作った。

WHOの広い意味での健康の定義には、幸せも含まれている。すなわち、健康とは、「身体的、精神的、社会的に良好な状態」であり、精神的に良好な状態を幸せと呼ぶ。