自動車購入にはいくら必要になる？
こんにちは、けいとです。
今回は自動車購入にあたってどのくらいのお金が必要になってくるのか、
費用項目として何があるのかについてご紹介していきます。
車を購入するにあたって税金や保険、維持費などたくさんのお金がかかってくることに頭を悩ませてしまうと思います。
自動車の購入・保有にあたり、どんな費用が必要となってくるのか・どれくらいの頻度でお金が必要になるのかまとめましたので、1つずつ見ていきましょう！
自動車本体
まず車両本体の価格です。
こちらは購入したい車両 + オプション費用（シート、カーナビなどのカスタム費）となります。
実際に購入したい車両・オプションによって価格は変動します。
税金
消費税
まずは消費税です。
こちらは車両本体価格に対してかかってきます。
言うまでもないですが、車両本体が高いものほど消費税額も高くなります。
自動車税・軽自動車税
自動車の総排気量に応じて課される地方税です。
取得時にかかる自動車税・軽自動車税環境性能割と、毎年かかる自動車税種別割・軽自動車税種別割
①自動車税・軽自動車税環境性能割
自動車の燃費基準や排出ガス規制の達成度に応じた環境性能などに応じて課税額が変わります。（税率：0～3％）
先ほど書きましたが、車両取得時（購入時）に支払います。
電気自動車（EV）
プラグインハイブリッド車（PHV）
燃料電池自動車（FCV）
天然ガス自動車（NGV）
燃費基準を達成しているガソリン車（ハイブリッド車を含む）
年燃費基準を達成しているLPG自動車
②自動車税種別割・軽自動車税種別割
内容は上記の自動車税・軽自動車税環境性能割と同じです。
ただ、支払うタイミングが車両取得時ではなく、毎年1回 5月末までに支払うことになります。
また、環境性能基準を満たすものはグリーン化特例の対象となり、軽減税率が掛けられます。
対象は以下となります。
電気自動車（EV）
プラグインハイブリッド車（PHV）
燃料電池自動車（FCV）
天然ガス自動車（NGV）
燃費基準を達成しているガソリン車（ハイブリッド車を含む）
年燃費基準を達成しているLPG自動車
また、こちらは車両登録を行ってから13年が経つと増税対象となるため注意が必要です。
自動車税・軽自動車税は両方とも、総排気量が低いもの つまり環境への負担が小さいものほど低くなります。
重量税
車両重量に課される国税です。
こちらは車検の際に支払います。
グリーン化特例と同様、環境性能基準を満たすものはエコカー減税の対象となります。
以下のサイトで各メーカー車種ごとに一覧化されているので、参考にしてみてください。
自動車保険
自動車保険には加入義務のある自動車損害賠償責任保険（自賠責保険）と、任意で加入する任意保険の2種類があります。
以下にそれぞれの相場保険料を記載します。
自動車損害賠償責任保険（自賠責保険）
車種、契約期間などによって変わってきます。
自家用乗用自動車：12ヶ月で12,700円、24ヶ月で20,010円、36ヶ月で23,690円
軽自動車：12ヶ月で12,550円、24ヶ月で19,730円、36ヶ月で23,520円
任意保険
年齢、車種、等級などにより変わってきます。
20～25歳：車両保険なしで月額約8,992円、車両保険ありで月額約14,222円
26～29歳：車両保険なしで月額約4,606円、車両保険ありで月額約7,187円
30歳：車両保険なしで月額約3,907円、車両保険ありで月額約5,916円
軽自動車（乗用）：年間約50,065円
自家用小型乗用車：年間約56,198円
自家用普通乗用車：年間約73,405円
維持費用
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