子会社経理が親会社からの評価を上げる方法②
経理の方向けに情報を発信しています。
ちょろ助＠経理の人です。
今回は、「子会社経理が親会社からの評価を上げる方法②」です。
前回の記事でございます。
親会社からの評価を上げるには、以下②点ができる人になることで、
コミュニケーションコストが低い人になろうぜという話です。
①事業状況を数字で即答できる人
②会計上の質問の意図がわかる人
今回は
②会計上の質問の意図がわかる人です。
具体的には、会計に関してある程度知識があるため、親会社が会計処理方法に関する説明を1から10までする必要がない人をイメージして下さい。
やや強引な例ですが、所属している子会社が成長して従業員が増加しているとします。
そんな折に、親会社から連絡が来て
「そういえば従業員ずいぶん最近増えてるけど退職給付大丈夫かな？」と質問が来ました。
ここで、親会社はどんなことを心配しているか想像してみましょう。
ちょっと名探偵コナンくんの「あれれ、おじさん」風で、、、
うちは、退職給付引当金は期末時点の自己都合の要支給額を退職給付債務としているなぁ。
これって、本当はPBO計算しないといけないんだけど、簡便法を適用しいるから楽な処理ができているのよね。
そういえば、簡便法は300人未満じゃないと適用できないけど、そのことを心配しているのかな？
と、親会社の心配を想像してから、
「退職給付債務の計算方法のことですか？300人以上になる予定は無いので簡便法のままで大丈夫そうですよー」
（いきなり退職給付の話を出したので下記、ご参考まで。EYの企業会計ナビです）
こんな感じでコミュニケーションが取れると親会社は楽です。
（今回の例は、都合が良くできてるし親会社の質問があまりにひどいのはごめんなさい。でもほんとにあるのよね。。。）
親会社が何で楽かって、この例だと「簡便法」と「原則法」について説明しないで済むんです。一方でこの点をご存知ない方に対しては、「退職給付会計について説明をするという時間」即ちコミュニケーションコストがかかります。もっとざっくばらんにいうと勉強すれば分かることを説明するのって面倒くさいんです。
このコミュニケーションコストを下げるには？
これはいたってシンプルです。諦めて勉強あるのみです。
具体的に何を勉強すればいいの？
網羅的に論点を抑えておきたいのであれば税理士の財務諸表論はおすすめです。基準も頭に入るし、最低限の仕訳もインプットされるので。財務諸表論では浅い部分は実務で当たったところを深掘りしていけばおかしなことにはならないと思います。
次回は、親会社からの評価が上がると何がええねんという話にしたいと思います。
最初に書くべきでした。