501 日本株の需給 誰が相場を決めているか？

まず、年始からの現物株の事後的需給を見ると、
(注)事後的とは、売買が成立した取引の売り手と買い手ということである。
100株の買い注文と50株の売り注文があって、30株の売買が成立したとすると、事前的需給は100株の買い需要、50株の売り供給となるが、事後的需給は30株の買い需要、30株の売り供給となる。つまり、事後的需給は必ず、売りと買いが一致する。誰かが買えば、必ずそれを売った人がいるからだ。

買い手は海外投資家、事業法人（主に自社株買い）、証券会社の自己。
売り手は、信託銀行（主に年金）、その他（銀行、生保など）である。

自己は証券会社が取次でなく、自分自身の売買。といっても、証券会社が自分のためにそんな大きな売買、保有をすることはなく、裏には何かある。通常、①日銀のETF買いを受けて証券会社が株を仕込む、②海外投資家との先物売買の裁定取引、③その他（いろんなケースがある）がある。今は日銀のETF買いはなくなっているので、自己－日銀ETF買い＝自己 である。

というわけで、海外投資家が日本株市場を押し上げているように思えるが、次図のように、現物では買っているが、先物（青棒）ではかなり売っており、トータルすると、ネットで日本株購入額はほぼゼロである。