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米国株式投資の真実を伝える 川田重信の「メディアで鍛える米国株式講座」 [Vol.25]2021年12月6日配信

2000万円達成ペースメーカー

図31

出所:金融庁 資産運用シミュレーションを基にエグゼトラスト株式会社作成
※上記数字はあくまでシミュレーションであり、将来の運用成果を保証するものではございません。また手数料、税金は考慮しておりません。

読み方:想定利回りと達成年限
3~4%なら30年以上:ラップファンドやバランス型の投信がこれ
5~7%でも25年はかかるよ:米国以外の株式投信だとこうかな
8~10%なら20年ほど:控えめにみたS&P500の上昇率だとこうだ

S&P500のパフォーマンス実績(配当再投資1970-2021)

図32

正しいリスクテイクで早期に2000万円達成しよう

川田のメッセージはすこぶる簡単。2000万円の達成には余裕資金にできるだけ効率的に働いてもらうことだ。そのためには当事者の皆さんがリスク・リワード(見返り)の意味を正しく理解することが大事だ。毎週メルマガを読む前にこのテーブルを眺め、正しい投資姿勢を確認しよう。

さあ、2000万円達成までのカウントダウンを今すぐ始めよう!

オンラインサロン「夢がかなう資産形成塾」

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皆様が資産形成で成功するために一緒に学び啓発し合うオンラインサロンです。 大好評のメルマガ「メディアで鍛える米国株式講座」だけでは伝えきれない内容や、 米国株式投資の魅力を体感できる会員向けのセミナーを提供します。

1.マーケット振り返り(11月19日~12月3日)

<主要指数>
・NYダウ -2.9%
・S&P500指数 -3.4%
・ナスダック総合指数 -6.1%

=駆け足バージョン=
感謝祭休日前は金利上昇が成長株の重しとなって高値圏でのもみあいとなりましたが、休日後は新型コロナウイルスのオミクロン株の感染拡大懸念から急落し、金融引き締めに対する警戒感も加わって成長株を中心に推移しました。

=ちょっとだけ詳しく=
株式市場は、業績発表シーズンの終わりとともに上値が重くなりました。好調な経済指標の発表を受けた金利上昇を背景に成長株が売られたことなどが要因でしたが、景気敏感株が買われたため、高値圏でのもみあいとなりました。

しかし、感謝祭休日後に新型コロナウイルスのオミクロン株による感染再拡大が懸念されて世界的に株式市場が急落し、感染再拡大による経済への影響は不明だったものの、投資家のリスク回避姿勢が強まりました。

また、11月の米連邦公開市場委員会(FOMC)の議事録やパウエル議長の議会証言を受けて米連邦準備制度理事会(FRB)が従来よりも金融引き締めに前向きだとの認識が広がったことも、成長株を中心に下落要因となりました。

2.今週のズバリ!

これだけは知っておいてほしい情報をお届けするコーナーです。

二つの変化
この2週間の間に株式市場を取り巻く風景が大きく変わった。一つは新型コロナウイルスのオミクロン株の出現。もう一つはFRBの政策スタンス。オミクロン株については不透明な点がまだ多いものの、現時点での情報では、経済に与える影響はそれほど大きくなさそうだ。市場や社会が慣れるまでの時間は長くないと考えられる。

FRBの政策スタンス
より市場に影響しそうなのはFRBの政策スタンスだ。11月30日のパウエル議長の議会証言では、感謝祭休日前に公表された11月のFOMC議事録よりもタカ派的な姿勢が示された。議会証言がこれだけ市場に影響したのは久しぶりだったが、結論は「現時点で経済は非常に堅調でインフレ圧力が高いため、次回のFOMCでテーパリングの加速を協議する」だった。

新型コロナウイルスについても触れており、「労働市場やサプライチェーンなどの供給側に問題を発生させた」との立場を示して、「FRBは供給側に対処できないので、対処可能な需要側に引き締めで対応する」と述べていた。FRBに課せられた使命のうちの「インフレ抑制」を重視すると宣言したことになる。

目先の目処
それでは、今回の議会証言の影響はいつまで続くだろうか。大きな目処は12月14、15日に開かれるFOMCだろう。市場はここで示された政策スタンスを織り込むことになるが、ある程度の引き締めは既に織り込まれており、不透明感が解消されればプラス要因だ。それまでは、米国の債務上限問題(米国債発行枠の拡大をめぐる議会での攻防)やオミクロン株の報道などが、投資家のリスク回避姿勢を高めたままにしそうだ。今週末発表の消費者物価指数も注目される。なお、先物やオプションの清算日が重なる17日の「クアドルプルウィッチング」も一つの目処で、強気で対処するならば、この前に押し目買いも有効かもしれない。

11月末からの市場だけを見るとかなり悪い状況に思えるが、S&P500指数は史上最高値から3.6%下げただけの水準だ。9月に下落した局面では5%程度の下落率だったから、まだ大きなものではない。テスラなどに代表される成長株が大きく下げた印象や、小型株のラッセル2000指数が高値から10%超の下落になっているため悲観的になりがちだが、これらの銘柄限定の調整だと割り切ってもよいかもしれない。少し遠目で見れば、株価のリズムの一つに過ぎないはずだ。なぜなら「利上げできるほど経済が堅調」だからだ。

図1

S&P500指数チャート過去1年間

図2

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