米国株式投資の真実を伝える 川田重信の「メディアで鍛える米国株式講座」 ［Vol.39］2022年3月21日配信

オンラインサロン「夢がかなう資産形成塾」

皆様が資産形成で成功するために一緒に学び啓発し合うオンラインサロンです。大好評のメルマガ「メディアで鍛える米国株式講座」だけでは伝えきれない内容や、米国株式投資の魅力を体感できる会員向けのセミナーを提供します。

2000万円達成ペースメーカー

出所：金融庁　資産運用シミュレーションを基にエグゼトラスト株式会社作成
※上記数字はあくまでシミュレーションであり、将来の運用成果を保証するものではございません。また手数料、税金は考慮しておりません。

読み方：想定利回りと達成年限
3～4％なら30年以上：ラップファンドやバランス型の投信がこれ
5～7％でも25年はかかるよ：米国以外の株式投信だとこうかな
8～10％なら20年ほど：控えめにみたS&P500の上昇率だとこうだ

S&P500のパフォーマンス実績（配当再投資1970-2021）

正しいリスクテイクで早期に2000万円達成しよう
川田のメッセージはすこぶる簡単。2000万円の達成には余裕資金にできるだけ効率的に働いてもらうことだ。そのためには当事者の皆さんがリスク・リワード（見返り）の意味を正しく理解することが大事だ。毎週メルマガを読む前にこのテーブルを眺め、正しい投資姿勢を確認しよう。

さあ、2000万円達成までのカウントダウンを今すぐ始めよう！

１．マーケット振り返り（3月14日～3月18日）

＜主要指数＞
・NYダウ +5.5％
・S&P500指数 +6.2%
・ナスダック総合指数 +8.2%

＝駆け足バージョン＝
週初は前週の弱い地合いを引き継ぎましたが、原油価格の下落などから徐々に落ち着きました。水曜日に利上げが発表されたものの影響は限定的で、ロシア国債のデフォルト回避も安心感につながり、週後半は上昇が続きました。

＝ちょっとだけ詳しく＝
週初は中国株の大幅下落や、インフレ懸念から長期金利が2019年7月以来となる2.1％台で推移したことを受けて、ハイテク株を中心に売られました。

その後、原油などのコモディティー価格が落ち着いたことや2月の生産者物価指数（PPI）が市場予想を下回ったことが好感されて反発に転じました。

注目されていた米連邦公開市場委員会（FOMC）では0.25％の利上げが決定され、インフレに対してタカ派的な姿勢が示されましたが、市場の予想の範囲内で、結果発表後に大きく上昇しました。

週末にかけては、懸念されていたロシア国債のデフォルトが回避されたことやウクライナの停戦交渉に対する期待感などから買い戻しの動きが強まり、上昇基調が続きました。

S&P500指数 過去1年

２．今週のピックアップ記事

資産形成に役立つ情報を、私が得た情報の中から気になるものをセレクトしランキング、極々私的な見解でコメントするコーナーです。

【1】日経新聞　戦争の経済的帰結　3/17日

・「ソ連が崩壊した要因は米国の大きな財布とチェルノブイリだ」とは故ジョージ・シュルツ元米国務長官の言葉である。ゴルバチョフ党書記長が原発事故を最初に知ったのは英BBC放送による。

・直ちに側近に問いただすと、確かに事故は起きたが小規模なものだとの報告。しかし、スウェーデンの偵察衛星による写真付きで被害状況を海外メディアが続々と報じ、大事故であることがすぐ明らかになった。核のボタンを握る最高権力者の自分よりも海外メディアの方が自国内の出来事をより早く正確に知っている事実に彼は慄然とした。これではとても勝ち目はないと。

・ゴルバチョフが米国との軍備競争を放棄し、デタント（緊張緩和）を決意したのはその時である。それが共産主義とソ連の崩壊につながっていった。

・自由と民主主義が至上の価値を有するのは、最低限の人類の尊厳を保証するためである。安全や人権を踏みにじる独裁国家が安全保障理事会常任理事国として拒否権を持つ、77年前のままの国連も大改革が必要だ。

【川田コメント】
「自由と民主主義」に至上の価値を見出し、それに立脚した統治形態が人間社会の理想と信じて疑わない人々の集団が自由主義経済圏、つまり米国や西欧そして日本だ。しかし、それとは対極の専制主義の統治形態もまた多く、世界の人口比ではこちらのほうがマジョリティーだ。

ところで、今回のウクライナ侵攻は1991年のソ連解体に納得がいかないプーチン大統領らの積年の不満や怨みが暴発したからとも言われている。平時は理性や経済合理性が社会のルールだろう。しかし「悔しい」とか「怪しからん」といった積もりに積もった怨みが鬱積し臨界点に達すると、その情念が今回のように噴火するのだろう。

バイデン大統領はプーチン氏を”戦争犯罪人”と断罪したがプーチン側にも言い分はあるはずだ。我々日本人も、80年程前までそのような立場に立たされていたと理解している。

そうは言いながらプーチン大統領の行動は論外だ。ただし、このような暴挙の”極小版”は我々の身の回りにも常日頃から起こっている。そしてこの不幸な出来事から学ぶべき教訓の一つは、自分がプーチン氏の立場なら、彼のように邪悪な嘘と暴力で事態を悪化させないこと。そしてもう一つは自分が意識せぬままプーチン氏のコピーを''育成”するような接し方を他人に対してしていないか、今一度謙虚に自分の立ち居振舞いを振り返ることではないか。

【2】ウォール・ストリート・ジャーナル　大荒れの株式市場 「勇敢」な投資の秘訣とは 　過去10年あまり投資に勇気はほとんど必要なかった　3/14

・ヒトラーが率いる軍がポーランドに侵攻し、世界が大戦へと突入していた1939年秋、テネシー州の小さな街のある若き男がブローカーに対してこう指示を入れていた。米主要取引所で株価が1株1ドルを割り込んだ上場銘柄をすべて100ドル相当購入してくれ――。

・その顧客の名はジョン・テンプルトンだ。「物事がいかに悲惨な状況にあるかを測る目安として、自分の恐怖心をとらえている」。「状況がさらに悪化するか確信が持てなかった、しかし実際には悪化した。それでも悲観論が極限に近づいていることは強く確信していた。事態がさらに悪化すれば、文明自体が生き残れなかっただろう――神がそのような状況になることを容認するとは思えなかった」

・翌年にはフランスが倒れた。1941年には真珠湾攻撃が発生。1942年にはナチスがロシアを侵略した。それでもテンプルトン氏はその株式を保有し続けたが、1944年に売却した。104銘柄のうち、100銘柄で利益を上げ、同氏の資金は4倍以上に増えた。

・テンプルトンのポートフォリオ戦略は、偉大な投資家が持つ七つの徳目を想起させる。つまり、好奇心、懐疑心、規律、自立、謙遜、忍耐、そして何より勇気だ。

・今回、S&P500種指数はロシアがウクライナへの侵攻を開始した2月24日以降、1％未満の値下がりにとどまっている。同期間に上場投資信託（ETF）「アーク・イノベーション」には7億7000万ドル以上の資金が流入した。

既視感
・これは見覚えのあるパターンだ。キューバ核ミサイル危機がピークを迎えつつあった1962年10月26日だ。世界が核戦争の瀬戸際へと追い込まれる中でも、米国株は1962年10月半ばの高値から7％の下落にとどまった。

・それでも、暗黒の時代はそう遠く離れていなかった。株価は足踏み状態で、インフレは高進していた。1966年初頭に米大型株に1000ドルを投じていたら、1974年9月までにはインフレ調整済みの実質ベースで580ドル未満の価値しかなかった（モーニングスター調べ）。