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米国株式投資の真実を伝える 川田重信の「メディアで鍛える米国株式講座」 [Vol.28]2021年12月27日配信

2000万円達成ペースメーカー

図1

出所:金融庁 資産運用シミュレーションを基にエグゼトラスト株式会社作成
※上記数字はあくまでシミュレーションであり、将来の運用成果を保証するものではございません。また手数料、税金は考慮しておりません。

読み方:想定利回りと達成年限
3~4%なら30年以上:ラップファンドやバランス型の投信がこれ
5~7%でも25年はかかるよ:米国以外の株式投信だとこうかな
8~10%なら20年ほど:控えめにみたS&P500の上昇率だとこうだ

S&P500のパフォーマンス実績(配当再投資1970-2021)

図2

正しいリスクテイクで早期に2000万円達成しよう

川田のメッセージはすこぶる簡単。2000万円の達成には余裕資金にできるだけ効率的に働いてもらうことだ。そのためには当事者の皆さんがリスク・リワード(見返り)の意味を正しく理解することが大事だ。毎週メルマガを読む前にこのテーブルを眺め、正しい投資姿勢を確認しよう。

さあ、2000万円達成までのカウントダウンを今すぐ始めよう!

オンラインサロン「夢がかなう資産形成塾」

図3

皆様が資産形成で成功するために一緒に学び啓発し合うオンラインサロンです。 大好評のメルマガ「メディアで鍛える米国株式講座」だけでは伝えきれない内容や、 米国株式投資の魅力を体感できる会員向けのセミナーを提供します。

1.マーケット振り返り(12月20日~12月23日)

<主要指数>
・NYダウ +1.7%
・S&P500指数 +2.3%
・ナスダック総合指数 +3.2%

=駆け足バージョン=
前週後半の地合いのまま続落で始まりましたが、オミクロン株への警戒感が後退したほか、堅調な経済指標の発表でも債券市場が落ち着いていたことが好感されて大幅に反発し、S&P500指数は史上最高値を更新して引けました。

=ちょっとだけ詳しく=
バイデン大統領の歳出計画に対する民主党上院議員の不支持表明で景気見通しに対する懸念が広がったことや、新型コロナウイルスのオミクロン株に対する警戒感から月曜日は続落となりました。しかし、南アフリカの感染者数が大幅に減少したことやオミクロン株は重篤化しにくいとの報道から警戒感は後退しました。11月のコンファレンスボード消費者信頼感指数や7~9月のGDP成長率(改定値)などの経済指標が堅調な経済を示した中でもインフレ懸念が高まらずに債券市場が落ち着いたことや、ナイキなどの企業業績が堅調だったことも安心感につながり、株式市場は火曜日に反発してから続伸し、木曜日にS&P500指数は史上最高値を更新しました(金曜日は休場)。

図4

S&P500指数チャート1年間

図5

2.今週のズバリ!

これだけは知っておいてほしい情報をお届けするコーナーです。
きだ。

高値圏のもみ合いで、結局史上最高値
前の週とは逆の動きとなった。前週からオミクロン変異株に対する懸念で一喜一憂しているようだが、その理由は表面的なもので、実態は一部ヘッジファンドのポートフォリオ入れ替えや換金売りと、それが終わった後の買い戻しだと思う。12月の動きを少し長めのチャートを見れば、高値圏でのもみ合いに過ぎず、強い地合いで史上最高値を付けたことになる。

それでも堅調な経済指標と債券市場の動きはファンダメンタルズの注目点だ。12月のコンファレンスボード消費者信頼感指数は5カ月ぶりの高水準で、11月の中古住宅販売件数は今年1月以来の高水準。7-9月期のGDP成長率は市場予想を上回る上方改定となった。連邦準備制度理事会(FRB)が重視する個人所得の物価指数であるPCEコアデフレーターは前月比+0.5%で、これも市場予想を上回った。こうした堅調な経済指標の発表があっても債券市場でインフレ懸念が高まることはなく、長期金利は落ち着いていた。

ここから、12月の連邦公開市場委員会(FOMC)で示された引き締め方向は既に債券市場に織り込まれたと解釈すべきだろう。先週行われた20年債の入札も引き合いが強く、債券市場が落ち着く要因ともなった。債券市場の見通しに変化があるとすれば、年明け7日に発表される12月の雇用統計の発表だろう。

年初の動きは要注目
今週、米国以外の市場はクリスマス休暇の続きや大晦日で休みがちとなるが、米国株式市場はずっと開いている。もっとも新年まで休暇を取る市場関係者も多く、閑散とした市場になるのが通常だ。

新年は3日からだが、米国では新年の最初の3日間でプラスならその年は好調とも言われる。実際の真偽はともかく、米国の機関投資家は新年の最初からフル稼働となるから、年金などの長期資金の資産配分動向を考える上では重要だ。来年はFRBが引き締めに動くことが確実視されているが、そうした中で、年末に一部で利益確定の動きがあったハイテクなどの成長株が再び買われるのか、それともずっと言われていたようなバリュー株に資金が向かうのかは重要な注目点だ。また、米国株よりも割安、出遅れて言われている米国以外の株式市場にも資金が向かう可能性もあり、この点でも注目したい。

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