
川田重信の「メディアで鍛える米国株式講座」 [Vol.13]2021年9月6日配信
2000万円達成ペースメーカー
出所:金融庁 資産運用シミュレーションを基にエグゼトラスト株式会社作成
※上記数字はあくまでシミュレーションであり、将来の運用成果を保証するものではございません。また手数料、税金は考慮しておりません。
読み方:想定利回りと達成年限
3~4%なら30年以上:ラップファンドやバランス型の投信がこれ
5~7%でも25年はかかるよ:米国以外の株式投信だとこうかな
8~10%なら20年ほど:控えめにみたS&P500の上昇率だとこうだ
S&P500のパフォーマンス実績(配当再投資1970-2021)
正しいリスクテイクで早期に2000万円達成しよう
川田のメッセージはすこぶる簡単。2000万円の達成には余裕資金にできるだけ効率的に働いてもらうことだ。そのためには当事者の皆さんがリスク・リワード(見返り)の意味を正しく理解することが大事だ。毎週メルマガを読む前にこのテーブルを眺め、正しい投資姿勢を確認しよう。
さあ、2000万円達成までのカウントダウンを今すぐ始めよう!
1.マーケット振り返り(8月23日~9月3日)
<主要指数>
・NYダウ +0.7%
・S&P500指数 +2.1%
・ナスダック総合指数 +4.4%
=駆け足バージョン=
好業績を背景に堅調に推移しました。パウエル議長は講演で年内の債券買い入れ額の縮小(テーパリング)を示しましたが波乱はなく、予想を下回った8月の雇用統計発表後はテーパリング時期の後退観測が市場を支えました。
=ちょっとだけ詳しく=
株式市場は高値圏での推移が続きました。企業業績に対する期待感が下支えとなり、景気敏感株や主要ハイテク株に対する買いが強まりました。ジャクソンホール会議でのパウエル議長の講演前に様子見姿勢が一時的に広がりましたが、講演後は金融政策に対する不透明感が和らぎ、長期金利が落ち着いたことから、主力ハイテク株を中心に買われました。景気敏感株は経済再開期待などから買われる場面もありましたが、8月の雇用統計などの経済指標に力強さが感じられず、S&P500指数とナスダック総合指数が何度も高値を更新する一方で、NYダウは出遅れる展開となりました。また、決算発表を受けて急落する銘柄も見受けられ、以前よりも選別色がやや強くなりました。
2.今週のズバリ!
これだけは知っておいてほしい情報をお届けするコーナーです。
■過去2週間のおさらい
過去2週間の株式市場は堅調で、S&P500指数は5回、ナスダック総合指数は8回史上最高値を更新した。ジャクソンホール会合でのパウエル議長の講演や8月の雇用統計の発表があったが、株式市場に与えた影響は限定的だった。好調な企業業績が背景にある。
先週終了した8月にS&P500指数は2.9%上昇し、月ベースでは7カ月の連騰となった。これは1950年以降でわずか15回目のことだ。また、今年は高値からの下落が5%を超えたことがなく、1980年以降では1995年と2017年の2回しかないらしい。
■秋相場の始まり:相場を動かすのは何?
さて、本日のレーバーデーの休日をもって夏休み期間が終わり、本格的な市場の動きが戻ってくる。各種メディアでも「秋は相場の変動に注意」とさかんに報じられており、これまでの上昇を考えると調整局面はあってもおかしくない。テロといった地政学的リスクなどを除いて米国内の経済的要因に絞って考える場合、株価の構成要素のEPSに影響する要因とPERに影響する要因に分けると分かりやすい。
EPSに与えるマイナス要因は景気鈍化だから、新型コロナウイルスの感染再拡大による再度のロックダウンや、消費・雇用の手控えなどが考えらえる。市場予想を下回った8月の雇用統計を受けて、GDP成長率の予想を下方修正するシンクタンクも見受けられる。しかし、あくまで高めの成長率の下方修正であり、景気後退につながるものではないため、この要因だけで調整しても5%程度ではないか。
PERに最も影響するのは金利動向だ。こちらは状況次第では10%程度の調整につながる可能性もある。また、長期金利が急上昇した場合の影響は成長株のほうが大きく、ナスダック総合指数の調整は相対的に深くなりそうだ。
金利上昇で問題となるのは、インフレを市場が懸念するようになった時だ。現時点ではインフレは一時的だとの見方が支配的で、パウエル議長もそのスタンスでジャクソンホールでの講演を行った。インフレが一時的だとパウエル議長が考える理由は以下の5点であり、これが揺らぐようだと、市場が織り込んでいる金融引き締め時期が前倒しとなる可能性が高まりかねない。それらは、(1)価格が上昇している分野が広範囲ではない、(2)最近大きく上昇した分野(中古車など)の価格が抑えられ始めている、(3)賃金からの脅威が小さい、(4)インフレ期待が落ち着いている、(5)インフレ圧力の世界的な低下だ。
8月の雇用統計では(3)に黄色信号が灯ったが、まだ全体に影響はしていない。今後の経済指標の発表では上記に注意を払いながら、秋相場を見ていきたい。
S&P500指数 過去1年
3.今週のピックアップ記事
資産形成に役立つ情報を、私が得た情報の中から気になるものをセレクトしランキング、極々私的な見解でコメントするコーナーです。
ここから先は
¥ 330
この記事が気に入ったらチップで応援してみませんか?