米国株式投資の真実を伝える 川田重信の「メディアで鍛える米国株式講座」 ［Vol.32］2022年1月24日配信

休刊日：1月31日号

※上記数字はあくまでシミュレーションであり、将来の運用成果を保証するものではございません。また手数料、税金は考慮しておりません。

読み方：想定利回りと達成年限
3～4％なら30年以上：ラップファンドやバランス型の投信がこれ
5～7％でも25年はかかるよ：米国以外の株式投信だとこうかな
8～10％なら20年ほど：控えめにみたS&P500の上昇率だとこうだ

S&P500のパフォーマンス実績（配当再投資1970-2021）

正しいリスクテイクで早期に2000万円達成しよう

川田のメッセージはすこぶる簡単。2000万円の達成には余裕資金にできるだけ効率的に働いてもらうことだ。そのためには当事者の皆さんがリスク・リワード（見返り）の意味を正しく理解することが大事だ。毎週メルマガを読む前にこのテーブルを眺め、正しい投資姿勢を確認しよう。

さあ、2000万円達成までのカウントダウンを今すぐ始めよう！

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１．マーケット振り返り（1月17日～1月21日）

＜主要指数＞
・NYダウ -4.6％
・S&P500指数 -5.7%
・ナスダック総合指数 -7.6%

＝駆け足バージョン＝
長期金利が約2年ぶりの水準に上昇したほか、一部企業の決算発表が市場予想を下回って警戒感が高まりました。ハイテク株に一時的に押し目買いは入ったものの続落となり、ナスダック総合指数は調整局面入りとなりました。

＝ちょっとだけ詳しく＝
月曜日は休日でしたが、火曜日から下落が続きました。

中東での地政学的な懸念から原油価格が急騰したことを受けて、インフレが高進して利上げが加速するとの観測から、長期金利は1.85％と約2年ぶりの水準に上昇しました。成長株に加えて、決算発表が嫌気された金融株も下落しました。

その後、中国人民銀行による金融緩和が好感されたことなどからハイテク株に押し目が見られましたが、連邦公開市場委員会（FOMC）や主要ハイテク企業の決算発表が翌週に控えていることから警戒感が強く、金利上昇が落ち着いた週後半も戻り売り圧力の大きさが示されました。

ナスダック総合指数は昨年11月の史上最高値から約14％下落して、調整局面入りとなりました。

S&P500指数過去1年間

２．今週のピックアップ記事

資産形成に役立つ情報を、私が得た情報の中から気になるものをセレクトしランキング、極々私的な見解でコメントするコーナーです。

【1】　円の実力低下、50年前並み 弱る購買力、輸入に逆風　消費者、負担感増す　1/21

・円の総合的な実力が50年ぶりの低水準に迫ってきた。円の実質実効為替レートは95年の150台が最高で、当時から50%強、低下した。95年から足元までの日本の消費者物価指数（CPI、総合）の伸びは4%なのに対し、米国は84%に達した。

・物価の格差はビッグマック指数でも明らかだ。21年7月時点でマクドナルドのビッグマックは日本では390円で米国では5.65ドル（約650円）。円相場が1ドル=70円まで上昇しないと価格差を埋められない。円相場はむしろ円安に振れているため、国内の7割増しの価格を払わないと米国で同じ商品を買えないという購買力の低下につながっている。

・日銀の輸入物価指数によると、牛肉は10年前に比べ2.4倍に急騰。小麦は66%上昇するなど身近な商品の輸入物価上昇が目立つ。粗糖やパーム油はすでに1980年代以来の高水準だ。今後、販売価格への転嫁が進めば、さらに生活者の負担が増すことになりそうだ。

円の実質実効為替レート

【川田コメント】
直近は海外旅行が出来ないので、この記事にある円の“実力低下”を直接感じる機会は少ない。しかし記事にもあるように、現実に我々は確実に貧しくなっている。

物価と同時に米国株式投資にも為替は影響する。長期資産形成の観点なら円高の時に米国株式を買い貯めておきたいところだが、そうあってほしい時にはそうならない。

経験則だが、米国株式投資では為替と株価の両方で同時に儲けようなどとは思わないほうがいい。為替の方向性にとらわれなくても満足できるリターンをもたらしてくれるはずだ。

【2】　日経新聞　米主要企業23%増益　10～12月、市場予想　値上げ浸透、人件費は重荷　1/20

・22年1月14日時点ではS&P500指数の構成企業の21年第4四半期（9〜11月期などを含む）の純利益は23%増で、売上高は12%増となる見込みだ。