地下室をつかって容積率制限×1.5倍にする
さて、「２世帯住宅＝単世帯住宅×1.5倍」となることが分かりました。
高さ制限と容積率制限が厳しい、しかも小さな土地で、1.5倍をいかに実現させるか？
東京のごく普通の住宅地で２世帯住宅をつくるには、専門的な知識とそれをデザインに応用していく技が必要です。本題に入っていきましょう。
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断面（立体）で考える
面積が1.5倍の建物をつくる方法を、立体的に考えてみましょう。下の「断面図」を見てください。
図のように３パターンあります。
土地の広さ、容積率制限、高さ制限によって、構成が異なります。
このうち、一番右の図が、もっとも条件の厳しい土地のパターンです。
高さ制限も容積率制限も厳しい。
しかし、このような場所が、東京の住宅地としてはわりと一般的でもあるのです。厳しい状況が「一般的」、これが現実。
でも、くじけずに進んでいきましょう。
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地下室を容積率から除外できる、という緩和規定
さて本題です。
建物の用途が「住宅」であれば「一定条件をみたす地下室は容積率から除外できる」という建築基準法の緩和規定。
法令どおりに書けば、「地下室まで含んだ総面積の1/3は、容積率制限から除外できる」。
ややこしいですね。
言いかえると、
「地上階の合計面積の1/2の広さの地下室は、容積率から除外が可能」
つまり
「地上階＝1、地下室＝0.5。容積率制限の1.5倍の建物が可能」ということ。
なんと「２世帯住宅＝単世帯住宅×1.5倍」というテーゼに見事に合致するではないですか！
ところで、以前（かなり昔です、インターネット初期のメルマガ時代..）、そのことを書いた記事があります。詳しくはそちらを読んでください。
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地下室ではなく、半地下室に
地下室をつくれば、1.5倍の面積ができる、ということまでは分かりました。
でも、地下室はじめじめ、日当たりも悪い..
それなら「半地下にすればいい」
完全地下室とは違って、半地下室ならば窓からの光と通風が確保できますね。やはり「地下に住む」となると、半地下にしておきたいところです。
しかし、半地下にすると実はもうひとつのメリットがあるのです。
そのメリットとは「コスト削減」。
完全地下室よりも半地下の方が低コストになる、ということは直感的に分かると思います。が、じつは少し奥が深い。
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さらに、つぎの回では具体的に考えていきましょう。
なぜコストが安くなるか？
その答えの中に「半地下２世帯住宅・設計のコツ」があるのです。
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