落雷で家電製品が破損した！火災保険で全額保証は可能なのか？

落雷によって起こり得る被害は、火災や停電だけではありません。雷が原因で普段からコンセントにつないでいる家電製品が故障してしまうことがあります。

火災保険では落雷で壊れた家電製品の修理費用まで補償してもらうことができるのでしょうか。

パソコンや大画面のテレビのように高額家電が壊れたときには切実な悩みになる点なので、全額保証してもらえるのかどうかまで詳しく理解しておきましょう。

落雷が補償範囲なら可能

火災保険が適用できるかどうかを判断する上で重要なのが「補償範囲に含まれている被害か」をチェックすることです。落雷を補償範囲に入れてあるなら家電製品が破損したときにも補償対象になります。

火災保険の契約をするときには上限額を設定しますが、建物全体が破損したときを想定して1000万円以上にしていることが多いでしょう。家財についても500万円以上という場合が多いので、家電製品であれば通常は全額保証をしてもらえます。

ただし、たくさんの家電製品が同時に壊れてしまったときや、他にも被害があって合計額が大きくなったときには全額をカバーできない可能性もあるので注意が必要です。

また、免責の金額と範囲によっては全額保証されない可能性もあります。

フランチャイズ方式の免責なら、免責金額を超えていれば全額保証を受けられます。しかし、自分で一定の金額は負担しなければならない免責方式の場合には設定した金額だけは自分で支払うことになります。

壊れた家電によっては建物補償では不可

落雷が火災保険の補償範囲に含まれていたとしても、建物しか補償されない契約になっていて家財を対象から外してしまっている場合には適用できない場合があります。

特に家電製品の場合には建物に該当しないものの方が多いので注意しましょう。テレビや冷蔵庫、洗濯機や空気清浄機などの家電製品はどれも家の中に設置したものなので家財になります。

それに対してビルトインコンロやビルトイン食器洗浄乾燥機、エアコンのように家に取り付けられているものは建物です。この場合には家財が対象になっていなくても火災保険を適用できます。

また、エアコンの室外機やエコキュート、アンテナなど家の中に設置されていなくて建物に取り付けられている家電製品も同様に建物扱いになります。

建物の補償しか契約していないときでもかなり直せるものがあるかもしれないので、一つずつどちらに分類されるかをチェックしていくのが大切です

再調達価額と時価額の違いに注意

家電が壊れてしまったときに、火災保険で全額保証可能かどうかを見極めるうえでは、保険金額が「再調達価額」と「時価額」のどちらで計算するようになっているかを確認するのも重要です。

契約の内容を見返してみると再調達価額と時価額のどちらに基づいて保険金が支払われるかが記載されています。

再調達価額になっていれば家電製品の場合には同党のものを新しく購入するのにかかった費用を補償してもらえます。つまり、同等の性能の家電製品を選べば全額保証してもらえるのが基本です。

しかし、時価額の場合には経変劣化によって価値が低下していることを加味した損失額を計算することになります。

単純に計算すると法定耐用年数が5年の家電製品を3年間使っていたなら、時価は5分の2です。耐用年数で考えると、5年以上経過していたら価値がないと判断されます。価値の低下が起こる時価額に基づくと、家電製品の全額保証はまず不可能です。

このような兼ね合いから、家財保険については再調達価額での設定になっているのが一般的ですが、建物については時価額のこともあります。エアコンの故障などの場合には全額保証を受けるのが困難なこともあるので、契約内容を必ず確認しておきましょう。

参考：給付金額の例などが記載されたサイト

経年劣化との差別化も課題

火災保険を適用して家電製品の修理や交換をするときには、その家電製品が落雷によって壊れたことを示す必要があります。

これが実は大きな課題の一つで、家電が経年劣化によって壊れたのと差別化しなければなりません。

古いエアコンを使っていて、季節になったから電源を入れてみたら入らなかったというときに、本当に落雷が原因で壊れたのかどうかを証明するのは難しいでしょう。エアコンの内部でショートを起こしているなど、落雷が原因の可能性が高いとわかったとしても、いつ起こった落雷で壊れたのかを判断するのは後になってしまうと困難になります。

落雷があったときにはどの家電製品も壊れた可能性があると考えて動作を確認しておくのが大切です。そして、壊れている家電製品が見つかったときには火災保険に関して詳しい住宅診断業者などに相談してみましょう。プロの目で見て根拠を探して証明してもらえれば火災保険を適用できる可能性が飛躍的に高まります。

まとめ

落雷によって家電製品が故障してしまったときには、落雷を補償範囲に入れてあれば全額保証を受けられる可能性があります。

「家電が建物と家財のどちらに分類されるか」「再調達価額と時価額のどちらに設定されているか」が重要なポイントです。

火災保険を使うときには、経年劣化と区別するためにも住宅診断業者などに依頼して落雷による故障だと証明してもらってから申請しましょう。