地球温暖化の要因は太陽エネルギーである（エポックタイムズの記事）

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　2021年8月16日のエポックタイムズの記事で、地球温暖化の要因に関するものが掲載されていた。内容は、IPCCの恣意的なデータ操作や最新研究の除外などを批判的に論じるものである。IPCCの不当性を明確にしている優良な記事であることから、その概要を紹介させていただく。

↓リンク先（Study Finds Sun—Not CO2—May Be Behind Global Warming）
https://www.theepochtimes.com/challenging-un-study-finds-sun-not-co2-may-be-behind-global-warming_3950089.html?utm_campaign=socialshare_twitter&utm_source=twitter.com

１．本記事の内容について
・国際科学雑誌「天文学及び天体物理学研究」（RAA）に掲載された査読済みの論文によると、アメリカ政府や他の信頼できるデータに基づいて地球温暖化を検証した結果、気温の上昇は地球に到達する太陽のエネルギーが原因であるという結論に至ったという。データとの矛盾や更なる研究が必要と留保しているものの、人為的な要因がほとんど寄与していないことが証明されている。NASAの「ACRIUM」という太陽監視衛生のデータと信頼できる気温データを比較したところ、気温上昇はほぼ太陽によるものであることが見て取れるのである。
・しかしIPCCは、この研究の成果に不明確な部分があるとし、ACRIUMのデータを使用せず、人為的要因を説明することにとって都合がいいデータを採用した。最もIPCCの報道官は、報告書作成期限後にこの研究が発表されたとして、この疑惑を否定しているが、非常に疑わしい。
・都市と地方の気温データを恣意的に選択することにより、地球温暖化の推計を操作することができる。本研究によると、IPCC報告書は都市の気温上昇におけるヒートアイランド現象の寄与を計算に入れておらず、実際の地球温暖化による気温上昇よりも過大になっている。
・本研究の主任を務めたコノリー氏によると、このようなデータが無視されているのは、「確証バイアス」が働いていることが一つの要因であると指摘している。つまり、地球温暖化を正当化するデータを無意識に採用してしまっているということだ。しかし、確証バイアスだけとは考え難く、都合の悪いデータは除外されている可能性があるとも指摘している。しかも、IPCCの個々の執筆者が引用している研究であっても、IPCCの結論に反する研究であれば除外されている。例えば、IPCCが都市化の影響を考慮していないと批判した2015年の論文は、第一作業部会レベルでは引用されているものの、最終報告ではこの論文の指摘を無視している。
・その他、コノリー氏はIPCCの合意形成過程に問題があるとしている。見解が異なる議題のために作業が進展しないことになるため、結果として合意できる部分だけで結論を出してしまい、非科学的なものになってしまうのである。
・他の共同研究者は、今回の研究が気候変動の科学的な基準を再定義することになるだろうと主張している。1992年のUNFCCCにより、自然要因が気候変動の定義から除外されてしまったが、人為的な要因だけではなく、自然的要因も含めるようにしなくてはならない。
・外部の有識者も手厳しくIPCC報告書を批判している。台風の数が減少傾向であるにも関わらず増加していると予測している、IPCCのモデルは実際の大気について不正確な予測しかできていない、などの指摘がある。
・このような状況にもかかわらず、IPCC側は自信たっぷりである。批判的な研究が出てきたとしても結論が覆ることはないと主張しており、むしろ人々が温暖化を恐れるようになっていることが良いことであるとも語っている。次回の評価は５年以上後になるが、更にゆがんだものになりそうである。

２．本記事読後の感想
　　既存メディアでなかなか取り上げられないため、批判的な報道の貴重な一例として今回取り扱わせていただいた。なぜこのような重要問題について、既存メディアは両論併記すらできないのだろうかと不思議で仕方がない。
　　地球温暖化は宗教的な色を帯びてきており、否定的な見解を有する人々は異端審問のごとく糾弾される。理解不能な異常な状態である。
　　最近のSDGsの流れについても大きな懸念材料であり、科学的な議論がなされないままに良いことのように扱われ、結果として経済を破壊することにつながりかねない。現在の内閣では地球温暖化に否定的な見解を有する閣僚が見当たらず、勇気をもって発言する政治家もほとんどない。日本で気を吐いているのは、武田邦彦先生やキャノングローバル研究所の杉山大志氏ぐらいである。
　　そもそも環境政策は何のために行われるのかを思い起こせば、それは人間の生存権の確保や生活の質の追求である。省エネルギーは望ましいことではあるが、科学のイノベーションの阻害、経済の停滞、生活の質の低下などは最も避けるべきことである。
　　我々日本人は正気を失わず、冷静に科学的な議論を丁寧に追い続けることが重要である。
　　
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