2021.1.14 ジュディノート pickup
＜Part1＞
アメリカ通貨監督庁 は全ての銀行に対し、USドルが1/27付で評価替えされることを通達した。
よって法的に言えば、もしUSドルが1/27に評価替えされれば、一般人は同日までに新しい国際レートで両替を許されなくてはならないことになる。
ティア４Bの特別契約レートでの両替/償還には8-10日を要すると言われている。それは一般クラスが新しい国際レートでの両替を始める前に終わっていなくてはならない。
軍部情報筋によると、RVリリース、流動資産ショットガン、ティア４Bのスタートは少なくとも1/17月-1/18火までに起こるだろうとのことだ。
いつ両替/償還に行くことになるかを知りたいだろうか？自分で計算してみることだ。
復興共和国：
1/13水曜にトランプ大統領から米国市民に対して平和を呼びかける緊急メッセージが送られた。その間にある軍事情報が入り、暴動がワシントンDCや米国内各地で予定さているとのことであった。トランプは暴動を起こそうとする者たちを非難した。最近、ソーシャルメディアによって私たちの言論の自由が攻撃され、軍事力が制圧するために発動されたのと同様の動きになりそうだ。
ドイツのメルケル、メキシコの首相、フランスの大統領は、ソーシャルメディアのプラットフォームがトランプ大統領を追い出したことについて非難していた。なぜなら、彼らはこれから何が起こるかを知っているからだ。
米国内と世界の主要エリアで停電の報告があった。これには逮捕が関係している。
何が実際に起こっているのかを公開してほしいというプレッシャーがかけられていた。しかし、その一方でアライアンス側には守らなければならないスケジュールがある。就任式の直前まで何も情報後悔しないかもしれない。
アライアンスの態度はこうだ。「敵が自滅しようとしているのになぜ邪魔をしようとするのだ？我々はきちんとタイミングを見計らってやるべきことを行うだろう。」
新しい政党を創設する動きがある。それは共和党でも民主党でもない。
忍耐強く待て。まだ1週間残されている。
＜Part2＞
ジョー・売電の就任式はキャンセルされ、トランプ大統領がオフィスに残り、中国共産党のプロパガンダを流すABC、NBC、CBS、Foxニュース、CNN、MSNBCのメディア群はほどなくトランプ大統領によって電波を抑えられる。
トランプ大統領は1/ 14木曜に、「民主党と共和党の議員、CCPエージェント（中国共産党）、FBI、司法省、CIAなどがアメリカ合衆国とその憲法を解体するために行った反逆行為に対処するために、1807年の反乱法（合衆国法典第10条第13号251-255項）を発動した」と宣言し、「これらの団体は国家安全保障に直接の脅威をもたらしている」と述べた。そして「全ての国内に存在する敵が逮捕されるまで、私は無期限に大統領であり続ける」と宣言した。
トランプ大統領は、その反乱法を1/9土曜の朝に彼に対しての暗殺未遂があった後に発動させた。情報筋によると、CCPエージェント、FBI、司法省、CIA、そしてそのほかのDSメンバーは主流メディアの力を借りて、アメリカ合衆国とその憲法を解体しようと長らく計画していたというのだ。
もちろん、こうした反逆行為は主流メディアでも報道されてきた。しかし、トランプ大統領は、主流メディアがCIAやCCPエージェントと深い関わりがあり、世論をDSのアジェンダに仕向けるという一つの目的があったことを示す証拠を持っているのだ。
トランプ大統領の四年間の任期の間に、彼とアライアンスと呼ばれる集団はこのカバルと戦ってきた。カバルとはイタリアの悪魔崇拝血族（13家系）、バチカン、英国君主、英国M16、CCP、CIA、FBI、司法省、アンティファ、BLM、特定の共和党および民主党の議員たちからなる１３の悪魔血族悪魔崇拝主義者の集まりのことで、彼らは主流メディアの助けを借りていた。アメリカやその憲法の解体を長い間試みてきた。後一歩のところで命が救われたのだ。
1/9土曜以来、米国は簡易的な戒厳令が敷かれ、トランプ大統領が最高司令官、フリン将軍が軍事責任者となっている。そのような流れの中で、トランンプは複数の行政命令に署名し、他の勢力に対し、軍部による逮捕や裁判を行使することを許可した。
起訴状が政治界や世界におけるエリートたちに対する222,286件はゆうに超える隠蔽されていた起訴状が、もうすぐ国中の連邦裁判所で処理されるだろう。
戒厳令の行使に伴い、トランプは国内にいる全ての敵が逮捕されるまで無期限で大統領のままでいることになる。彼は間も無く主流メディアを叩き潰すだろう。
「私は、ABC、NBC、CBS、Fox News、CNN、MSNBCといったプロパガンダ・メディアから電波を奪う行政命令を起草している。また、連邦通信委員会と協力し、これらのメディアのライセンスを剥奪するつもりだ。これらのメディア組織が全て中国共産党の工作員を雇っているという証拠も持っている。また、CIAの工作員が潜入しており、その唯一の目的は、洗脳し、催眠術をかけ、世論を左翼とDSを支持する特定のアジェンダに向けて誘導することである。これらの組織は国家の安全保障に対する脅威であり、事実上、これらのメディアが報道するものは実際のニュースではない。」
カバルを倒すことはそれほど簡単なことではない。軍部と特殊部隊が全米400都市以上で配備されている。陸軍長官であるライアン・マッカーシーによると、現在のところ15,000人の軍隊がワシントンDCにいるという。特殊部隊はこっそりとアンティファやBLMに入り込み、目立たないように逮捕を進めている。
1/9土曜にPOTUSと国防総省が1/20の大統領就任式を延期した。軍部情報筋によると、もし売電が就任されなかった場合、汚職まみれのFBIがアンティファやBLMが1/16土曜から1/20水曜にかけて、DCや５０州の連邦議事堂で暴動を起こすのを支援する計画があるとのことだ。ただし、売電はいずれにしても就任しない。なぜならトランプが「国内の敵が全て逮捕されるまで」オフィスに残ると要請する反乱法を発令しているからだ。
汚いマスメディアはこうしたことを放送するのを拒み、CCPに支払われた分だけ左翼のアジェンダを宣伝する。よって、トランプ大統領はほどなく緊急放送システム（EMS）を起動させるだろうと発表しているのだ。これが闇の10日間と呼ばれる期間に行われ、またメディアが消えると予測されている出来事だ。
EMSは、全ての人の携帯電話、テレビ、ラジオ、インターネットにアラートが届き、一気に７〜８時間放送されて他の番組も上書きしてしまう。その放送で、世界中でカバルとアライアンスの間で静かな戦争が起こっていることが説明されるだろう。
今週、トランプの軍事情報提供者である、ロバート・デイビッド・スティールとジュアン・オ・サヴィンがこのように説明していた。「これは4/1までに決着がつかないかもしれない。Foxを含めた米国大統領の放送を拒否した者は、連邦通信委員会のライセンスの損失に直面しているだけでなく、刑事罰的措置、おそらく軍事的買収にも直面している。」
1/13（水）、トランプ大統領は米国民への緊急メッセージで平和を呼びかけた。軍部情報筋は、暴動がDCと全国で計画されていたことを報告していたのだ。トランプは、州議事堂での暴動や、最近のソーシャルメディアによる言論の自由への攻撃を非難した。その後、不安な状況を鎮めるために軍隊を起動させた。
最近起こっている言論の自由を検閲するためのSMSのプラットフォームへの侵害が懸念されていた。この状況を救済するため、ドナルド・トランプJr.がフリーダム・ソーシャル・ネットワークと呼ばれる新しいソーシャルメディア・プラットフォームが間もなく登場すると発表した。
その計画の一部として、トランプ大統領の宇宙軍が世界各地で起こった停電に関与し、その間にアライアンス特殊部隊が逮捕に動いた。1/10日曜まで一晩中かけて複数の逮捕が実行され、ドイツのフランクフルトも含まれた。ここは2020大統領選挙でトランプ票を売電票に不法に書き換えたドミニオンの投票機を使用したCIAオフィスの本拠地である。
先週末にかけて、フランスとロシアの軍隊が率いる特殊部隊が、イタリア、パキスタン、ベルリン、そしてパリにいたDSを逮捕した。週の前半には、この部隊はイランへ移動し、世界的や地域的にテロを起こしている連中を標的として停電を起こした。
1/12火曜までに、ホワイトハウスは国家人工知能構想局を立ち上げた。これは正式に宇宙軍と軍の量子コンピューターを起動させたことになる。量子コンピューターは世界中に金本位制をもたらし、2021年3月に予定される復興共和国初の選挙に使われる透明性かつ即時性のある量子投票システムを提供する。また、極秘であるグローバル放送衛星システムについても公表した。これによりトランプ大統領の演説が世界中のTV画面を乗っ取ることもできるのだ。
今週末（1/20）にかけては、食料や備品が不足したり、コミュニケーションが途絶えたり、主流メディアやSMSに加えてATMやクレジットカードでの取引も不具合が生じる可能性がある。準備をしておくように。
アライアンスのメンバーは、
・ トランプ大統領
・ ウラジーミル・プーチン（ロシア連邦大統領）
・ 習近平 (中国共産党中央委員会総書)
・ ムスタファ・アル＝カーズィミー（イラク首相）
・ ナレンドラ・モディ (インド首相)
・ クリス・ミラー国防長官率いる国防総省のホワイトハットたち
・ エズラ・コーエン・ワトニック政策担当国防次官
・ マイケル・T・フリン将軍
・Q (トランプに提言する以下のメンバーを含む約800のチーム)
・ マーク・ミリー（アメリカ統合参謀本部長）
・ ジョン・ハイテン（アメリカ統合参謀本副部長）
・ ジェイムス・C・マッコンビル将軍
・ マイケル・M・ギルデイ士官
・ チャールズ・Q・ブラウン・ジュニア士官
・ ポール・ナカソネ士官
・ ジョン・ウイリアム・レイモンド士官
・ Qアノン（JFK Jr. が率いているボランティアメンバー）
・ アメリカ国家安全保障局
・インターポールを含む権限を持ち、国境を超えて逮捕ができる権限を持つ軍部など
である。