2021.3.1 ジュディノート pickup
カバルを相手にした自由を獲得する戦いは、常に子供たちのことが関係している。少なくとも1812年から、悪魔崇拝者たちが一般人の国際通貨システムを支配してきたが、これは彼らの権力の追求のためのペドフィリアや子供を犠牲にする行為を介して行われてきたことだ。
2017年以降、トランプは、純真無垢な赤ちゃん、子供、10代の若者たちに対して惨たらしい虐待が行われてきた世界中のDUMBS（地下トンネルシステム）を解体するためにアライアンスを率いてきている。
その戦いは進行中であり、米軍はGCR（世界通貨リセット）の一旦を担う209カ国の警察部隊と連携を取りながら全体を統率している。そして、このGCR実現のために、3/5金曜の午後6時半（EST）に世界をはびこるフェイクマスメディアの占拠が予想されている。
QFS（量子金融システム）の実装スケジュール：
#フレミング情報 （2/28）
軍備情報筋によると、全てが正しい方向に予定通りに進んでおり、着地に向かっていると言う。ティア４Bは14日以内に終了せねばならず、つまり、これは3/15月曜を期限とすることを意味する。3/15は一般クラスであるティア５が新しい国際レートで両替を始める日とされ、NESARAの借金免除パッケージであるジュビリーが適用され、連邦国家が抱える全ての借金を帳消しにする施策が実行されることを意味する。
また、軍部情報筋は、ティア４Bは3/1月曜か3/2火曜に償還/両替のアポイントメントを通知される可能性があるとした。
2/23火曜にQFSのスイッチが入り、流動資産がチューリッヒのプラットフォームへと流れた。同日の夕方、ワシントンDCの至る所で 煙が出ているとの報告があった。これは、軍がワシントンDCの地下にあるDUMBS トンネルを解体した結果ではないかと見られている。
2/24水曜の午前4時半（EST）、QFS資金が解放された。同日午前10時（EST）に、連邦準備銀行のシステムがシャットダウンし、もうこれ以上、SWIFTシステムを通して電信送金が行われることがなくなった。また午後6時（EST）までにQFSは完全に米国財務省に吸収された。米ドルの不換通貨は崩壊し、新しい金本位制の米国財務省発行の紙幣が稼働し始めた。
2/25木曜の午前２時（EST）に、23カ国の通貨を含むQFSの取引プラットフォームが稼働した。そして、同日の午後４時（EST）までにQFSシステムは完全に動いていた。
2/26金曜、ペロシが議会を閉会した後、治安部隊が国会議事堂を取り囲んだ。
2/27土曜には、チューリッヒのホエールズ（大物投資家）が安全なコードと契約書を受理した。
2/28日曜の週末までに主計長たちとティア３-4Aの債券売却者たちはティア3-4Aに流れる予定の流動資金を受け取っているだろう。
同日2/28日曜には、トランプ大統領がCPACカンファレンスの午後3時45分(EST)から始まる基調講演で大きな発表をすることが予期されていた。
NESARAは3/1月曜から3/15水曜の間のどこかでキックオフとなるだろう。
リノ、チューリッヒ、バーゼル、ジュネーブの銀行家たちはショットガン流動資産解放が3/2火曜に始まるだろうと言われたそうだ。
3/5の午後6時半（EST）に軍部は世界的に主流メディアを乗っとるかもしれない。
3/12には、軍部はフランスと中国がCovid19に関する虚偽の情報を広めて世界を征服しようとした陰謀の証拠を公表するだろう。
3 /15月曜に、ティア4Bが特別レートでの償還/両替を終了し、一般クラスの Tティア５が新しい国際レートでの外貨交換を開始するだろう。同日3/15月曜には、NESARAが一般に向けて発表される可能性がある。
不安な情勢が続くとともに、全米中でDUMBSが撤去され、また大量逮捕が続くため、米国内ではロックダウンに入る可能性がある。その場合、学校やビジネスが約２週間（3/5金曜〜3/19金曜）まで停止するかもしれない。
トランプの別の内部関係者であるロバート・デイヴィッド・スティールはこう言っている。「愛国者たちは街頭や州議事堂から離れていた方がいい。愛国者を意図的に狙った偽旗作戦のイベントが計画されていることが判明している。誰も暴動に巻き込まれないことが肝心だ。ここでは法に従い、イベントはそのまま発生させておく方が無難だ。」
3/27土曜にトランプは復興共和国の大統領としてアナウンスされることが予期されている（ただし、実際に就任したのは2021年の1月11日だった）。
もう一人のトランプの内部関係者であるチャーリー・ウォードは、2021年4月6日には非常に大きな出来事が起こると言っている。
2020年の逮捕者について（2/28日曜時点）：
2020年1月から7月までの間に、CCPと協力して米国政府を転覆させようとしていた世界的エリート、報道機関、企業に対して、併せて58件の反逆罪と人権侵害の告発が行われた。
222,000件の封印された起訴状の罪状は、人身売買、臓器売買、児童売買、奴隷化、反逆、テロリズム、詐欺、AIの悪用、ジェノサイド、洗脳、名誉毀損、5G（による人類）絶滅、宗教的差別、虚偽表示、検閲、プライバシー侵害、バイオテクノロジー（による人類）絶滅に渡る。
起訴されたのは、Bラク・オバマ、ジョー・Bデン、ハンター・Bデン、ラリー・Cリントン、エリック・シュミット、ナンシー・Pロシ、ジョン・ブレノン、ジェームズ・コミー、アンドリュー・マッケイブ、ジェームズ・クラッパー、ラリー・ペイジ、マーク・ザッカーバーグ、イーロン・ムスク、ジェフ・ベゾス、ビル・ゲイツ、メリンダ・ゲイツ、サム・クレッグマン、アンダーソン・クーパー、ドン・レモン、レイチェル・マダウ、ジェームズ・クラッパー、アダム・シフ、ジョージ・ソロス、Gーグル、Fェイスブック、世界銀行、テルサ、アマゾン、マイクロソフト、CNN、ケーブル・ニュース・ネットワーク、MSNBC、ワシントン・ポスト、ニューヨーク・タイムズ、タイム・マガジン、マサチューセッツ工科大学、ハーバード大学、オープン・ソサエティ、Sロス・ファンド・マネジメント、バーモント大学、ロックフェラー財団、CCPを含むメンバーである。
[1] 訴訟記録 – Cyprus A. Parsa, The AI Organization vs. Google et al. – Feb. 26 2020
https://www.courtlistener.com/recap/gov.uscourts.casd.660353/gov.uscourts.casd.660353.3.0.pdf
[2] 関連書類 – Human Rights Tribunal International vs. Gates et al. – May 6 2020
http://humanrightstribunal.international/?wpfb_dl=809
[3] 関連書類 – Human Rights Tribunal International vs. The Rothschild Family – July 2020
http://humanrightstribunal.international/?wpfb_dl=834
[4] 関連書類 – Human Rights Tribunal International vs. ANTIFA et al. – Fri. 3 Jan. 2020
http://humanrightstribunal.international/?wpfb_dl=787