株価はどのようにして形成されるか＿投資学習②

『投資学習』シリーズでは、株式投資に関する自身の学習内容を備忘録的に発信するものであります。投資勧誘を目的としたものではなく、読者にはあくまで参考情報として扱われることを強くお勧めします。掲載内容の正誤を保証するものではないことをご留意ください。

株式を買い付ける際、もちろん安く買って、売却する時は高く売りたいものですよね。そもそも株価はどのようにして形成されるのでしょうか。株価は買い手と売り手との需給のバランスで決まります。その会社の株価を買いたいと思っている人が多いと、需要が供給を上回り、株価の上昇要因となります。逆の場合は株価の下落要因となります。

過去の株価の動きを見てみましょう。下図は日経平均株価の推移（月次･終値）です。

様々な出来事のタイミングで株価が変動していることがわかります。世界の出来事が日本の日経平均株価にも大きな影響を与えていることも確認できます。株価の動きに影響を与える要因としては、個別企業の業績動向（決算内容）や、金利動向、景気動向、政治、技術発展、他国の株式動向など、様々なものが挙げられます。それらの要因が複雑に絡み合うことで、各々の株価は変動しています。

なお日経平均株価は、日本経済新聞社が東証プライム市場銘柄から選定した225銘柄から構成される銘柄の平均株価を指します。従って、日経平均株価の動きは、日本景気の先行きを表す先行指標であるとの見方もできます。

この考え方を個別企業の株式に当てはめて考えると、その株価の動きはその企業の先行きの先行指標であると考えられます。ただし、株価は需給のバランスで決まるとおり、必ずしも株価の動きの通りにその企業の業績が推移するとは限りません。様々な思惑で株価が買われている場合がありますので、投資家による、その企業に対する将来的な見方が株価に反映されていると考えるとよさそうです。

他方、「仕手株」と言われるような、特定の投資家によって株価が意図的に操作されている銘柄も中には見受けられます。一日の売買代金が少なく、需給バランスが崩れている株式は適正な株価（業績などの基礎的情報に基づく
株価）の形成が阻害されやすい可能性があり、株価の上昇･下落の要因が極めて不透明な場合があります。

長期的目線で株式に投資する場合には、短期的な株価材料に左右されることなく、先を見据えた姿勢で臨むことが大切だと思います。長期的目線でその企業の株価や経済状況に対する期待がある場合、短期的に株価や指数が下落したタイミングでは絶好の買い場となる可能性があります。

次回に続きます。
以上