大学の部活に企業スポンサーが増えているのはなぜか？
こんにちは、お金が入るでかねいりです。
先日、あるニュースを見ていたところ、とある企業が明治学院大学のバスケットボール部をスポンサー支援することを決めたというものでした。
トップアスリートに企業スポンサーがつくという話は聞きますが、大学の部活につくというのは、あまり聞いたことがなかったので、少し驚きました。
そこで今日は、なぜ企業が大学の部活をスポンサー支援しているのかということについて考えたことをお伝えできればと思います。
■企業がスポーツ選手・チームのスポンサーになる理由とは？
一般的に、企業がスポーツ選手やチームのスポンサーになる理由としては、
・企業の知名度・イメージ・好感度の向上
・自社商品の認知度向上・販売促進
・社員の意識の向上（一体感の醸成）
などが挙げられます。
そういった意味から、知名度のあるトップアスリートや地元のチームをスポンサー支援するというケースが多い。
例えば、大谷翔平選手は、JALや三菱UFJ銀行、伊藤園など20社の企業とスポンサー契約を結んでいます。その額、なんと約6500万ドル（約98億円）と言われています。伊藤園は、「おーいお茶」のグローバル展開に併せて、大谷選手とスポンサー契約をし、市場の拡大を狙っています。
企業がターゲットとする顧客や自社の社員に対して、上記の理由のようなことを狙いとした際に、いかに知名度が高いスポーツ選手なのか、チームなのかということが重要であることがわかります。
■なぜ企業が大学の部活のスポンサーに？
そうした中、企業はなぜ大学スポーツに目を向けたのでしょうか？
具体的な例を見ていきましょう。
【京都大学アメリカンフットボール部】
日本一4回、学生日本一6回を誇る強豪チーム2023年3月からスポーツ小売業のゼビオグループとスポンサー契約を済んだ。その目的は、産学連携による共同研究、チームスポーツ運営やコーチングメソッドの研究を通じた企業経営、マネジメント手法の開発としている。
【近畿大学ゴルフ部】
2023年2月、システム開発を手掛けるSkyとスポンサー契約を締結した。その狙いは、学生ゴルフの競技力向上に資する取り組みの強化。Skyは、もともとゴルフ競技の振興を目的とした日本女子プロゴルフ協会のツアーに協賛するなどの活動を行っていました。
【早稲田大学アメリカンフットボール部】
2023年にメルセデスベンツ日本法人とスポンサー契約を締結。その狙いは、クルマ離れが進む若者に対して認知度をアップし、将来の顧客につなげたいとのこと。
【明治学院大学バスケット部】
2024年に中堅設計事務所の翔設計とスポンサー契約を締結。その狙いは、採用活動につなげること。コロナ後の新卒採用環境は、競争が激化しているため、これまでと違った入口、違った認知をしてもらうことで採用活動につなげていきたいと考えているとのこと。
この事例から見ると、企業側の狙いとしては
・会社の認知度アップ
・企業のイメージアップ
・製品の認知度アップ
の要素が高いように感じます。
有名アスリートへのスポンサーとの違いで考えると、若者の人口減少という問題に対して、早い段階で企業イメージや商品イメージを刷り込んでいくことで、将来の顧客へつながようとする狙いが見えます。そして、ここ数年は、採用活動へつなげようとするためにという狙いがあることがわかりました。
■大学はどうやってスポンサーを探しているのか？
たしかに調べてみると、企業が大学のスポンサーになるという事例をたくさん見つけることができました。
大学の部活がスポンサーを求める背景としては、「運営における資金不足」が挙げられます。大学スポーツは、大学の認知度アップにつながり、受験数の増加が期待できるため、大学側も支援を継続しています。一方で、大学側の財務状況は、少子化の問題もあり、受験者数が減少傾向で、以前に比べると厳しい状況です。そうした影響から大学スポーツに対する大学からの支援のための資金が減少している状況です。
そうした中、大学の部活は、資金提供を募るべく、スポンサー獲得に動いているという背景があることがわかりました。
しかし、学生は学業と競技が本分。スポンサーを獲得するために動く時間も用力も限られます。そのような状況下で、学生はどうやって企業からのスポンサーを見つけ出しているのでしょうか？
実は現在、こうした企業と大学の部活をつなげるためのマッチングサービスを提供している企業があります。
▼ブカサポ
2024年4月からサービススタート
企業の幅広いニーズに対応
▼スポンサーズブースト
2023年8月からサービススタート
企業の採用ニーズをメイン対応
私も学生時代は体育会スポーツに所属していましたので、たしかにこうしたマッチングサービスがあれば、学生側は支援を求めやすいと感じます。
また、大学の部活の資金調達の手段として他には、クラウドファンディングを使用しているケースも増えているようです。
【READYFOR（レディーフォー】
日本のスポーツの発展のためにも、企業が支援することで、企業側もメリットがしっかりと享受できる事例が今後も増えていくことを期待しています。