【安倍首相の置き土産「コロナワクチン」」】モデルナ「安全性や有効性の問題は確認されていない～｢薬すら作ったことがなかった｣なぜモデルナはたった3日間でワクチンを作れたのか～
【安倍首相の置き土産「コロナワクチン」」】モデルナ「安全性や有効性の問題は確認されていない～｢薬すら作ったことがなかった｣なぜモデルナはたった3日間でワクチンを作れたのか～
■女子中学生の死は『新型コロナワクチン接種と因果関係あり』司法解剖した医師らが結論
TBS NEWS 2023年5月24日
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/503080?display=1
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１４歳の女子中学生が新型コロナウイルスの３回目のワクチン接種後に死亡し、医師らが接種と死亡との因果関係を認める結論を出しました。
徳島大学によりますと、去年８月に当時中学３年の１４歳の女子中学生がファイザー製の新型コロナワクチンの３回目を接種しました。
その翌日に３７．９℃の発熱がありましたが、夕方には熱が下がったため、そのまま就寝しました。
しかし翌朝、心肺停止の状態で見つかり、その後、死亡が確認されました。
女子生徒は、１回目の接種後は「発熱がなく腕の痛み」、２回目は「接種翌日に３８℃未満の発熱」があったということです。
徳島県警は「健康な１０代の女性が突然亡くなるのはおかしい」として、死因を調べるために徳島大学に司法解剖を依頼。
解剖した医師らは、女子中学生に基礎疾患やウイルス感染などが無く本質的に健康で、中学の運動クラブで活動する生徒だったにもかかわらず、肺や肝臓など主要な臓器に炎症が起きて心不全になったことなどから、「ワクチン接種と死亡に因果関係あり」と結論付けたということです。
この結果は日本法医学会の医学誌「リーガルメディスン」で発表されました。
論文をまとめた徳島大学法医学教室の主田英之准教授はＭＢＳの取材に対して「今回は、司法解剖ができて、原因が特定できたことが大きい」と話しました。
さらに主田准教授は「今回の１例でワクチン接種＝危険とは判断できない」とも話し、国や医師に対して「“因果関係が否定できない”などとぼやかすのでなく、リスクや副反応については原因を究明して情報を出すべき」と求めました。
私たちに対しては「その情報を見て、接種について個人的・社会的な効果とリスクを総合的に考えて判断してほしい」と話しました。
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女子中学生の死は『新型コロナワクチン接種と因果関係あり』司法解剖した医師らが結論
TBS NEWS 2023年5月24日
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/503080?display=1
■ワクチン接種後、１１歳男児死亡 因果関係は不明―厚労省
時事通信 2022年10月07日
https://www.jiji.com/jc/article?k=2022100700956&g=soc
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厚生労働省は７日、小児向けの新型コロナウイルスワクチンの３回目接種を終えた１１歳の男児が死亡したと明らかにした。
接種後の小児の死亡報告は２例目。ワクチンとの因果関係について、専門家は「情報不足などで評価できない」としている。
同日開かれた厚労省の専門部会で報告された。
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ワクチン接種後、１１歳男児死亡 因果関係は不明―厚労省
時事通信 2022年10月07日
https://www.jiji.com/jc/article?k=2022100700956&g=soc
■新型コロナワクチン 接種後死亡12人に一時金など支給へ 厚労省
NHK 2023年4月18日
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新型コロナウイルスワクチンを接種したあとに亡くなった男女12人について、厚生労働省は接種が原因で死亡した可能性が否定できないとして死亡一時金などを支給することを決めました。
新型コロナウイルスのワクチン接種をめぐっては、接種した後に死亡した人について因果関係が否定できないと国が認定した場合には予防接種法に基づいて死亡一時金などが支給され、これまでに20代から90代までの男女41人が認められています。
厚生労働省は17日、接種後に急性心不全や脳出血、突然死などで亡くなった、23歳から93歳の男女12人ついて、新たに救済の対象とすることを決めました。
このうち11人は高血圧症や糖尿病などの基礎疾患があったということで、厚生労働省は死亡診断書やカルテの記載などを踏まえて、因果関係が否定できないと判断したとしています。
接種したワクチンの種類や接種回数などは明らかにしていません。
死亡一時金などの支給が認められたのはこれで53人となりました。
今回発表された12人について厚生労働省は、当初、死亡一時金が認定された件数と発表していましたが、このうち1人については葬祭料のみの申請だったと発表を訂正しました。
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新型コロナワクチン 接種後死亡12人に一時金など支給へ 厚労省
NHK 2023年4月18日
■モデルナ「安全性や有効性の問題は確認されていない」
日本経済新聞 2021年8月26日
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米バイオ製薬モデルナは25日、日本に供給された同社製の新型コロナウイルスワクチンの一部で異物混入が確認されたことについて「スペインの委託先工場の製造ラインで発生したと考えている。
現時点で安全性や有効性の問題は確認されていない」と説明した。
厚生労働省は日本時間26日未明、複数の接種施設から異物の混入が報告されたとして、モデルナ製ワクチン約160万回分の接種を見合わせると発表した。
同社広報が、日本経済新聞の問い合わせに応じた。
「日本で流通しているワクチンのうち1つの製造ロットに、粒子状物質が混入しているとの報告が複数寄せられていることを確認した。品質の保証を優先させるため、隣接する2つの製造ロットの接種も保留した」と述べた。
今後については「現在問題を調査中であり、提携する武田薬品工業や規制当局と透明性を持って迅速に対応する」とした。
モデルナはスペインの製薬会社ラボラトリオス・ファルマセウティコス・ロビに、ワクチンの充填や仕上げなどの工程を委託している。
厚労省によると、接種を見合わせるのは製造ナンバー3004667（約57万回分）、3004734（約52万回分）、3004956（約54万回分）となる。
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モデルナ「安全性や有効性の問題は確認されていない」
日本経済新聞 2021年8月26日
■欧州医薬品庁に圧力、ファイザーのワクチン承認急ぐよう＝ＥＵ筋
Reuters(ロイター通信)2020年12月15日
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米ファイザーが独ビオンテックと共同開発した新型コロナウイルスワクチンの承認を急ぐよう、欧州委員会や欧州連合（ＥＵ）加盟各国から欧州医薬品庁（ＥＭＡ）に対し圧力が高まっていると、ＥＵ筋がロイターに対し明らかにした。
米食品医薬品局（ＦＤＡ）は１１日、ファイザーの新型コロナワクチンの緊急使用を承認。１４日に接種が始まった。
英国でも２日に承認され、８日から接種が開始された。
関係筋によると、２日以降、ＥＵ加盟各国政府から「通常のコミュニケーション」を通じ圧力が高まったという。
また、ドイツのシュパーン保健相は前日、「ビオンテックに関する全ての十分なデータはそろっている」とし、「英米政府はすでに承認しており、ＥＭＡのデータ精査と承認は可能な限り速く行われるべきだ」とツイッターに投稿した。
ＥＭＡはここ数日、ワクチン承認を急ぐよう政治的圧力は受けていないと主張。
シュパーン保健相の発言に関してはコメントを控えた。
欧州委はＥＭＡに対し承認を迅速化するよう圧力はかけていないとしている。
ＥＭＡは１日、ファイザーの大規模な後期臨床試験に関するデータを受け取り、早ければ今月２９日までに条件付で承認する可能性があるとの認識を示している。
ＥＭＡのワクチン承認手続きは通常、最低７カ月の時間がかけられる。
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欧州医薬品庁に圧力、ファイザーのワクチン承認急ぐよう＝ＥＵ筋
Reuters(ロイター通信)2020年12月15日
■次々に明らかになるコロナ用ワクチンの問題：問われるファイザーの責任
NetIB-News 2022年7月22日 浜田和幸
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アメリカではコロナは人々の関心領域から離れつつあるようです。
4月末から5月頭にかけてピュー・リサーチが実施した世論調査によれば、「コロナが深刻な問題だ」と答えたのは19％でした。
「少しは気になる問題だ」と答えたのが31％で、「まったく問題ではない」と応じたのは12％との結果が公表されたところです。
日本よりはるかに多くの感染者や死者をもたらしてきたコロナですが、アメリカ人の間では関心が薄れてきています。
そんな中、ワクチン接種について、不穏な動きが出てきました。
それはワクチンビジネスで最も大きな収益を上げてきたファイザーに対する疑惑です。
ワクチン イメージ これまでも内部告発がしばしば話題にはなってきました。
要は、同社がアメリカの食品医薬品局（FDA）に提出した「メッセンジャーRNAを使ったワクチンの使用許可申請データが捏造されていた」という疑いに他なりません。
FDAから緊急承認を求めるために、ファイザーは世界152カ所で4万4,000人の治験者を対象に超スピードでデータを収集しました。
そのうち、アルゼンチンでは26の病院で467人の医師の協力を得て治験が行われたとのこと。
問題はアルゼンチンのジャーナリストが情報公開法に従い、アメリカの裁判所を通じて、ファイザーがFDAに提出したデータを調べたところ、「あまりにも出来過ぎたもので、申請に間に合わせるために不都合なデータは除外されたとしか思えない」というのです。
第三者に当たるロンドンのクイーン・メアリー大学のフェントン教授も「アルゼンチンの治験データは捏造されたものとしかいえない」と断言しています。
その後の調査で、アルゼンチンの治験を指揮したポラック医師はファイザーから研究資金を受け取っており、「利益相反」となる容疑も出てきた模様です。
コロナ対策としてのワクチンには賛否両論が起こっていますが、今後、アメリカではさまざまな裁判が起こされる可能性が出てきました。
場合によっては、副反応による障害や死亡に至った責任を問われる事態も想定されます。
アメリカ人の大半がコロナを問題視しなくなってきたようですが、ファイザーにとっては企業の存続が問われる大きな問題に発展することになるかも知れません。
というのも、ファイザーのワクチンはアメリカとヨーロッパで今や7割を超える市場占有率を誇っているからです。
同社の売上は2021年には813億ドルに達し、対前年比で倍増しました。
その約半分はコロナ用ワクチンの売上によるものです。
それに加えて、ファイザー製の医療機関向けのコロナ治療薬パックスロビッドの売上も急増しています。
とはいえ、有効期限の切れたワクチンが8,220万回分も破棄されるという事態も本年5月には発生しています。
にもかかわらず、バイデン政権は6月末に、新たに1億500万回分のワクチンを発注しました。
この秋からの追加接種に備えるためとのことです。
そのためにアメリカ政府は32億ドルを支払います。
しかも、すべて前払い制で、万が一、副作用や死亡事故が発生しても、製造者責任が一切問われないという「前代未聞の有利な条件」が保証されているのです。
ファイザーにとっては、これほどおいしい話はありません。
そのせいでしょうか、ファイザーは今やバイデン大統領が率いる民主党の全国大会にとって最大の献金企業に躍り出ています。
しかし、「好事魔多し」です。イギリスからもカナダからもワクチンの副作用や弊害を示すデータが続々と明らかになってきました。
たとえば、イギリスの場合は、7月7日、ジョンソン首相の辞任のニュースの陰に隠れるように、衝撃的な報告が公表されたのです。
それによれば、「2022年4月以降、コロナによって死亡した患者の94％はワクチン接種をしており、90％は3回ないし4回の接種を済ませていた」というのです。
言い換えれば、感染予防のために接種したワクチンによって死亡率が急増していることになります。
対照的に、ワクチン接種をしていない人は死亡に至っていないといいます。
イギリスの保健省では、こうした「不都合な真実」の公表を避けていました。
実は、保健省に代わって、今回、国家統計局（ONS）が初めて「4月1日から5月31日の間においてコロナ感染が原因で死亡した患者の94％がワクチン接種を済ませていた」ことを明らかにしたのです。
同じような報告はカナダ当局からも相次いでいます。
これでは何のためのワクチン接種なのか、疑問の声が挙がるのも当然でしょう。
先に述べたように、ファイザーがFDAに提出していた書類が裁判所による開示命令によって明らかにされています。
そこには、メッセンジャーRNAによって人体が持つ自然な免疫力が時間の経過とともに失われ、AIDSと同じ症状が出現するとの記載があるようです。
日本政府はアメリカ政府の要請を受け、ファイザーやモデルナなどアメリカ製のワクチンを大量に輸入しています。
このところの患者数の急増を受け、「とにかくワクチン接種が最大の予防策」との姿勢を取っていますが、イギリスやカナダの事例を無視するのは危険ではないでしょうか。
なぜ、日本独自の感染予防や治療体制を組まず、アメリカ政府のいうまま、アメリカ市場より3割も高い値段でワクチンの輸入を続けているのでしょうか。
カリブ海の島国ハイチでは度重なるアメリカによる政権転覆が原因で対米不信感が強く、国民の間ではワクチン接種率は0.14％に過ぎません。
しかし、コロナの感染者は過去2年間で3万人、死者は800人です。
日本はもっとこうした海外の事例も参考にし、効果的な予防策を打ち出すべきと思われます。
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次々に明らかになるコロナ用ワクチンの問題：問われるファイザーの責任
NetIB-News 2022年7月22日 浜田和幸
■｢薬すら作ったことがなかった｣なぜモデルナはたった3日間でワクチンを作れたのか
PRESIDENT Online 2021/12/08 田中道昭
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・SARSで20カ月かかった時間を90％削減した
新型コロナウイルスの遺伝子情報が中国の科学者らによってインターネット掲示板に公開されたのが2020年1月10日でした。
モデルナは、この遺伝子情報の開示を受けて、1月13日までに新型コロナウイルス・ワクチン候補の設計を完了、2月7日までにその臨床試験用ワクチンを製造し品質試験を実施、そして2月24日には臨床試験に向けてNIH（米国国立衛生研究所）へ送付したといいます。
遺伝子情報の開示からワクチン候補の設計完了まで、わずか3日。
そしてワクチン候補の設計完了から臨床試験準備完了までの期間は、わずか42日。
この42日は、これまで同じプロセスで最速であったのがSARSの時の20カ月ということですから、臨床試験の前工程にかかる時間が約90パーセント削減されたことになります。
続いて、NIH主導で3月16日にはフェーズⅠ臨床試験、5月29日にはフェーズⅡ臨床試験が開始され、7月27日にはNIHとBARDA（米国生物医学先端研究開発局）との共同でフェーズⅢ臨床試験が始まりました。
10月22日には、米国の18歳以上の約3万人を対象とした臨床試験が終了。
その後12月18日にモデルナの新型コロナウイルス・ワクチン「mRNA-1273」はFDA（米国食品医薬品局）によってEUA（緊急使用許可）が出され、すでに広く使用されるに至っています。
・臨床試験完了までわずか9カ月というスピード
通常、ワクチンや薬の開発には、研究開発や実験、前臨床、フェーズⅠ～Ⅲの臨床試験、認可申請、審査も含めて10～15年程度かかると言われています。
それが、モデルナは、新型コロナウイルスの遺伝子情報が公開されてからわずか9カ月足らずで、NIHなどとともに臨床試験を完了させたのです（図表1）。
臨床試験の段階においてはトランプ前政権が打ち出した新型コロナウイルス・ワクチンの開発・製造・流通を加速させる政策「ワープ・スピード作戦」が作用したということもありますが、驚くべきスピードであることに間違いはありません。
モデルナの『2020年アニュアルレポート』などによると、同社の新型コロナウイルス・ワクチンは、米国の他にも、EU、日本、カナダ、韓国、フィリピン、英国、スイス、コロンビア、イスラエル、台湾、カタール、シンガポールへの供給について契約を締結したとされています。
日本では、モデルナのワクチンは、ファイザー製とアストラゼネカ製に加えて、2021年5月21日に厚生労働省によって特例承認されています。
・初めて作った製品で「業界のエリート」入りを果たす
ナスダックに上場するモデルナの株価は2020年はじめから堅調に上昇を続け、最高値を付けた2021年8月9日には2018年12月の上場時と比べて26倍超まで上がりました。
モデルナは上場時にも75億ドルというバイオ・製薬企業としては史上最高の株式公開時の評価額をつけていましたが、今やその時価総額は1370億ドル（約15兆5000億円、2021年10月1日時点）を超え、すでにフランスのサノフィなどを抜き英国のアストラゼネカに迫るなど、世界有数の規模と業績をもつバイオ・製薬企業に肩を並べています（図表2参照）。
まさに、モデルナが「バイオ業界のエリート入り」（Bloomberg 2021年7月14日）したわけです。
モデルナは、2020年期に新型コロナ・ワクチンを販売し売上高を立てるまでは、医薬品やワクチンなど製品販売による売上高はゼロ。
新型コロナウイルス・ワクチン「mRNA-1273」はモデルナが初めて販売した製品です。
2021年4月時点で先述の国・地域への13億回以上のワクチン供給について契約していることから、その売上高が2021年以降に計上されてくるでしょう。
2019年12月に中国の武漢で最初の新型コロナウイルス感染症の患者が報告されてから、まだ2年程度しか経っていません。
それなのに設立からわずか10年余りのベンチャー企業モデルナは、地球規模で深刻な打撃を与えている新型コロナウイルスのワクチンを迅速に開発・製造し、ビッグファーマーと並んで世界へ販売・出荷。
モデルナの株価の上昇は、こうしたことを市場が高く評価している証左です。
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｢薬すら作ったことがなかった｣なぜモデルナはたった3日間でワクチンを作れたのか
PRESIDENT Online 2021/12/08 田中道昭
■コロナワクチン、治験過程に欠陥…開発元の製薬会社、過去に論文・販売で詐欺的行為
Business Journal 2021.02.03 岡田正彦
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「見返りにモデルナ社はいったい何を得たのだろう？」とのコメントが、米国の一流医学専門誌に掲載されました。
「モデルナ社」とは、新型コロナウイルスのワクチンで突然、有名になったあの会社のこと。
内容は、投稿者が勤務する病院の理事長をめぐるスキャンダルのことでした。
この理事長は、モデルナ社から依頼を受けてワクチンの臨床試験を担当していました。
ところが、病院のトップでありながら同社の取締役も兼務し、8百万ドル（約8億3000万円）相当の株券を供与されていたというのです。
この理事長は、名門ハーバード大学医学部の教授も兼務する女性医師です。
すでに株の一部を売却していましたが、マスコミからの指摘を受け、同社の取締役を辞任するとともに、残りの売却益は慈善団体に寄付すると取材に答えています。
この会社は、米国ペンシルバニア大学とボストン大学の2人の研究者が考え出したmRNAの応用技術を買い取り、多額のファンドを集めて10年ほど前に設立されました。
徹底した秘密主義で、学術論文もいっさい発表していないことから、専門誌ネイチャーに批判の記事が掲載されたほどでした。
「ファイザー社」もワクチン開発で有名になった会社のひとつで、米国に拠点を置く巨大製薬企業です。
私自身、世界の巨大製薬企業が行ってきた詐欺的行為を長年にわたり調査してきましたが、この会社は常に事件の渦中にありました。
米国では、国民に向けて裁判記録が広く公開されています。
そこで、米国司法省や検察当局の広報、あるいは信頼できる大手メディアの情報に基づいてその概略をまとめてみることにします。
同社は、抗てんかん薬ニューロンチンの販路を拡大するため、不完全なデータをもとに12編もの論文をゴーストライターに書かせ、有名医師に名義貸しを依頼しています。
その謝礼は1件1000ドルでした。
2009年、未認可の効能を多くの医師に吹聴し、処方するようそそのかしたとして告発され、鎮痛剤など13種類の薬について計2400億円もの賠償金の支払いに同意しました。
米国司法省は、「医療制度を根幹から揺るがす許しがたい犯罪」と断じています。
2018年にも25億円の罰金判決がありました。
「ファイザー社の新型コロナワクチンに95パーセントの予防効果」とのマスコミ発表が世界を駆けめぐったあの日、同社のCEOが自社株を売却し5億9000万円の利益を得たと報じられています。
あくまで中間発表でしたから、不利なデータが暴露される前に、との判断があったのではないでしょうか。
この会社のやり方は、出来上がった製品をベンチャー企業などから買い取り、あるいは会社ごと買収し、その製品を違法な手段で販売して巨額の利益を得るというものです。
新型コロナワクチンも、ドイツのベンチャー企業バイオエヌテックが開発したもので、さらに元を正せばモデルナ社が導入したものと同じ技術でした。
ワクチン開発で3番目に名乗りをあげた「アストラゼネカ社」も同罪です。
2010年、ある精神病薬について、未認可の効能を医師に宣伝し、違法に売り上げをのばしたという罪状で540億円の賠償金を命じられ、支払いに応じています。
医師たちを高級リゾートに招待したり、講演を依頼し多額の謝礼を支払ったりと、お粗末な内容でした。
同社のCEOを名指しで批判した記事が、英国の医学専門誌に掲載されたこともあります。
同社が発売しているコレステロール治療薬（スタチン系と呼ばれる薬のひとつ）を売るため、意味不明な論文を数多く作り出し、世間に間違った情報を与えたという内容で、タイトルも「スタチン戦争：アストラゼネカが撤退すべき理由」と、まるで週刊誌の見出しです。
同社のデータは信用できないので、この薬の処方はただちに止めるべし、と一線の医師たちへの警告で締めくくられていました。
・論文に疑問点
さて、この3社は昨年の暮れ、ときを同じくしてコロナのワクチンの治験を終了し、論文を発表しました【注7など3編】。
いずれも体裁は立派で、多くの医師たちを納得させるに十分でした。
しかし私の目には、疑惑のデパートとしか映りません。
医薬品を評価する研究方法はすでに確立しています。
基本は、大勢のボランティアを公平に2グループに分け、一方に本物の薬を、他方に偽薬（プラセボ）を割り当て、長期間、観察するという方法です。
これら3つの論文もその方法に従っていました。
しかし、効果を見届ける期間が7～14日間と短く、免疫もまだ十分にできていない時期に終了していました。
一刻も早くワクチンを世に広めたいというのが表向きの理由だったようですが、不利な事実が露呈する前に調査を打ち切ったというのが真相ではないでしょうか。
薬の調査結果を会社にとって都合よく見せる常套手段がこれなのです。
感染を防ぐ割合がプラセボに比べ90～95パーセントと、信じがたいほど高い値ですが、そもそも調査の参加者たちは公平にグループ分けされていたのでしょうか。
統計計算では、2つのグループに数人分のデータを加えたり外したりするだけで、結論が大逆転することがあります。
それを防ぐためグループの分け方を仔細に報告するのが研究者の義務となっていて、年齢や性別はもちろん、居住地や基礎疾患の種類、生活習慣なども開示しなければなりません。
しかしそれが、いっさいなされていないのです。
論文の最後には、恐ろしいことが書いてありました。
「調査は2年間続ける予定だったが、ワクチンが正式に認可されたあと、プラセボが割り当てられたグループを放置するのは忍びない、（……接種を優先的に配慮すべきでは）」、というのです。
この偽善的な言葉に騙されないことです。
なぜなら、比べる相手をなきものにすることによって、あとで発がんなど不利なデータが指摘されても「加齢にともなう自然の増加だ」などと言い訳ができるようになるからです。
新型コロナワクチンに関するデータは信用できないというのが私の見解です。
以下は、ワクチン接種を無責任に推奨している人たちへの私からの質問です。
新型コロナの免疫は3カ月でほぼ消えてしまいます。
秘密裏に作られた怪しげな人工遺伝子を、全世界の人たちに3カ月ごとに注入し、もし恐ろしい遺伝子組込みが起こったら責任をとってくれるのですか？
すでに起りつつあるという事実をご存知ないのですか？
ワクチン抵抗性の変異ウイルスがブラジルと南アフリカで同時に発生したのは、アストラゼネカ社がそこで行った治験のせいではないのですか？
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コロナワクチン、治験過程に欠陥…開発元の製薬会社、過去に論文・販売で詐欺的行為
Business Journal 2021.02.03 岡田正彦
■「2000人以上が接種後に死亡…」WHO突然の「追加接種不要」発表で問われるワクチン接種のヤバすぎる実態
週刊現代 2023.04.10
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・「2000人」が接種後に死亡
「高齢の両親にうつさないよう弟はワクチンを接種した。なのに、こんな結果になるなんて……」
そう声を震わせるのは、神奈川県在住の青木一志さん（50歳・仮名）だ。
一志さんの弟・雄二さん（仮名）は、2回目のワクチン接種から3日後に亡くなった。
死因は心不全だった。
雄二さんは47歳で、健康診断で引っかかったこともなければ既往症もなかった。
それどころか休日には野球を楽しむスポーツマン。
突然死するような理由は思い浮かばない。
一志さんに心当たりがあるとすれば、ワクチンだけだった。
雄二さんの逝去後、家族から光が消えた。
「弟の接種を止められなかったことで母は自分を責め、心身のバランスを崩して心療内科を受診しています。弟の死後、私たちはワクチンの危険性、そして遺族の後悔を再三訴えてきましたが、接種は止まらない……それどころか国は追加接種を続けている」（一志さん）
これは特殊なケースではない。
ワクチン接種後に亡くなった事例はすでにおよそ2000件判明している。
しかもこれは国に報告があった数にすぎず、あくまで氷山の一角である。
・「ベネフィットが上回る」が建て前の「厚労省」
これまで国はワクチン接種との因果関係を頑なに否定してきた。
しかし3月10日、愛知県に住む42歳の女性が昨年11月に亡くなったケースで、初めて「ワクチン4回目接種との因果関係は否定できない」と認めた。
今後も調査、研究が進むなかで、ワクチン接種の本当の「リスク」が明らかになっていくとみられる。
それでも当面は、厚労省などの方針は変わらず、「ワクチンにはリスクがあるものの、ベネフィットが上回る」という建て前は続くだろう。
だが、肝心の「ベネフィット」についても、大きな疑いが生じ始めている。
確かに高齢者や持病がある人にとって、ワクチンによる重症化リスクの予防は一定の効果がある（これらの人に対してはWHOもワクチン接種を推奨）。
しかし、健康な成人や若者、子どもはどうだろうか。
「感染初期の武漢型ウイルスやデルタ株は毒性が強く、ワクチンはそれなりの役割を果たしたと思っています。しかし今流行っているウイルスは弱毒化しており、健康な人や子どもが感染しても重症化することはほとんどない。健康な人は、発熱などの副反応覚悟でワクチンを打つか、あるいは社会に集団免疫ができあがるまで感染覚悟でワクチンを打たないでいるか、自分で決めたらいい。ヨーロッパでは、ワクチンと感染による集団免疫が出来つつあるのでマスクを外すことができています」（国立病院機構仙台医療センターウイルスセンター長の西村秀一氏）
日本では大人はもちろん、子どもにも「努力義務」が課されてきた。これは「強制」ではないが、「接種を受けるように努める必要がある」という規定である。
一方、集団免疫を前提にする日本以外の主要国には「努力義務」など存在しない。
リスクも考慮し、個人の判断に任せられている。
ではWHOの方針転換を受けて、日本は今後の追加接種をどうしていくのか。
厚労省に聞くと、以下のような回答が返ってきた。
・8.8億回分の在庫、すでに1兆円越えの支払い
「WHOの声明とも矛盾はありませんし、ワクチンの安全性についても問題ありません。今後は感染症の状況や変異、ワクチンの供給状況も見ながら専門家の意見をもとに接種していきたいと思っています。現時点で大きな懸念はありません」
5月8日には新型コロナが感染症法上の「5類」に移行し、季節性インフルエンザと同じ位置づけとなる。
空港などでの法律に基づいた水際措置も終了する予定だ。
だが今後も、時期を区切って追加接種が続けられることが決まっている。
高齢者や医療従事者などは、5月8日から接種が開始され、9月にも再度接種が呼びかけられる。
健康な人も、9月以降の接種が実施される予定だ。
多い人では'23年度中に6回目、7回目の追加接種をすることになる。
接種費用は引き続き無料。インフルエンザのワクチンは3000～5000円かかるのに、同じ5類のコロナワクチンは税金で賄われる。
WHOの方針が変わっても、接種を推奨し続ける。
そこには日本政府の事情もあるようだ。
「厚労省は昨年までに、製薬会社4社とワクチン8.8億回分の供給契約を結んでいました。すでに約1兆457億円を支払ったとされており、全国民に計8回ワクチンを打たないと在庫がはけないと考えているのでしょう」（全国紙政治部記者）
世界がワクチンの安全性と「コスパ」を冷静に判断して追加接種をやめても、日本だけはバカ正直に追加接種を続けている―。
後になってそれが「重大な判断ミス」だった、などということにならない保証はあるだろうか。
「週刊現代」2023年4月15・22日号より
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「2000人以上が接種後に死亡…」WHO突然の「追加接種不要」発表で問われるワクチン接種のヤバすぎる実態
週刊現代 2023.04.10
■2021年超過死亡激増主因は何か
福岡の経済メディア NetIB-News 2021年12月13日 植草一秀氏「知られざる真実」
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WHOは新型コロナ変異株を区分する際にギリシャ文字を用いている。
地名での表現が差別を生み出す危険に配慮したものだという。
オミクロン株指定までに12の文字が用いられてきた。
α（アルファ）からμ（ミュー）までの文字が用いられてきた。
順序に従えば次は、ν（ニュー）、ξ（クサイ）になるが、これを飛ばしてο（オミクロン）が用いられた。
これまでのコロナ感染でもっとも感染を拡大させたのがデルタ株。
これに対して、オミクロン株はデルタ株よりも感染力が強いとされている。
デルタ株とオミクロン株が新型コロナ変異株を代表する懸念すべき変異株。
デルタの英字表記はDELTA。
オミクロンの英字表記はOMICRON。
この2つの単語のアルファベットを置き換えるとMEDIA CONTROLになる。
このことを知人が知らせてくれた。
出来過ぎた偶然なのか。
犯罪捜査でサイン＝署名行為と呼ばれるのは犯罪者が犯行を誇示するために痕跡を残すこと。
ワクチンのキーワードはたしかにメディア・コントロールだ。
メディア・コントロールといえば『メディア・コントロール ――正義なき民主主義と国際社会』（ノーム・チョムスキー著、鈴木主税訳、 集英社新書）がよく知られる。
作家・辺見庸氏によるロング・インタビュー「根源的な反戦・平和を語る」を収録する上掲書についてAmazonは次の紹介文を掲載する。
「事実の厳正をどこまでも求めてやまない勇気と情熱には、畏怖の念すら覚えた」――作家・辺見庸氏
現代政治におけるメディアの役割に目を向ければ、自分たちの住む世界が見えてくる。
二〇世紀初めから現在まで、支配層が大衆の目から真実を隠す手法は、巧妙に構築されてきた。
米国の強圧的な外交政策、テロや戦争の実態とは?世界の真の姿を知るためには、それに気づかなければならない。
事実を基に現代社会を理解することをわかりやすく論じた「メディア・コントロール」、9・11を受け、公正なジャーナリズムとは何かを論じた「火星からきたジャーナリスト」の二編に加え、チョムスキーの考え方のエッセンスを伝える。」オミクロン株についてモデルナCEOが「有効性がはるかに弱くなる」と述べた。
ファイザー社製ワクチンについてもオミクロン株への有効性が低下することが公表された。
ところが、両者ともに3回接種で有効性を確保できると喧伝している。
そもそもワクチンブームのきっかけは昨年末のファイザー社製ワクチン有効率95％情報発表だった。
しかし、この検証結果には多くの疑義が提示されている。
新潟大学名誉教授の岡田正彦氏が『大丈夫か、新型ワクチン:みえてきたコロナワクチンの実態』（花伝社、本体1,200円）で詳しい解説を提示された。
1回接種の効果が低く、2回接種で効果が上がる検証結果を提示するが、1回目接種から1週間経過前の発症をカウントしている。
これを除外すると1回接種でも効果に差がないことになる。
検証自体がワクチン販促の意向を強く受けたものであるとの疑いが残ることを岡田氏は示唆している。
ワクチンを否定する情報がインターネット上で抑圧されている。
YouTube、メタ、ツイッターなどでの言論統制が野放しにされている。
ワクチンに関しては見落とせない新たな事実も浮かび上がっている。
2021年9月まで時点での日本の死者数が前年同期比で6万人多くなっている。
逆に2020年は9月までの死亡者数は前年同期より1万8,000人少なかった。
コロナ感染が広がったが日本全体の死亡者数は減った。
ある疫病が流行し、その影響でどれだけの死者が発生したのかを知る1つの手がかりが平年の死者数との比較。
「超過死亡」という概念が使われる。
通常の状態に比べて死者が多いのか少ないのか。
WHOは感染症の影響を比較・分析する指標として超過死亡を推奨している。
2020年はコロナ感染が広がったが死亡者数は前年比で減少した。
ところが、2021年は1月から9月までの期間で死亡者数が6万人も増えている。
コロナでの死者は増えていない。
2021年1月から9月までに存在する特殊な事情は何か。
いうまでもない。
ワクチンだ。
多数の国民がワクチン接種を受けた。
詳細な分析が必要だが、ワクチンが超過死亡激増の要因になっていることを否定できない。
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2021年超過死亡激増主因は何か
福岡の経済メディア NetIB-News 2021年12月13日 植草一秀氏「知られざる真実」
■安倍首相の置き土産「コロナワクチン」～危険性を専門家が指摘～
女性自身：2020/9/15
https://jisin.jp/domestic/1890646/
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辞意表明の会見時、「冬の到来を見据えたコロナ対策を決定した」と語った安倍首相。
全国民ぶんのワクチンを確保するとも報道されたが、専門家からは安全面を懸念する声がーー。
まだまだ日本全国で感染者が増え続けている新型コロナウイルス。
各地で重症者も増加するなか、待望されているのがワクチンだ。
WHOによると、新型コロナウイルスに対するワクチンの候補は170品目以上あり、うち30以上が臨床試験に入っている。
日本では、厚生労働省が8月7日に「英国のアストラゼネカ社が開発中のワクチンについて、1億2,000万回ぶん供給を受けることに基本合意した」と発表。
早ければ、来年’21年初頭から、日本でも接種が開始されるというが……。
「日本国内での治験を十分に行わず承認に踏み切った場合、重篤な副反応が問題になるケースも考えられます。アストラゼネカ社が開発中の『アデノウイルスベクターワクチン』は、“多少副反応が強くても、効果を重視する”というコンセプトワクチン。実際、公開されている治験結果を見ると、高い割合で副反応が出ているのです」
そう警鐘を鳴らすのは、ナビタスクリニック川崎の医師で、『ワクチン診療入門』（金芳堂）の著書もある谷本哲也さん。
拙速なワクチンの承認には、つねに安全性の問題がつきまとう。
ロシアでは、国立研究所が「スプートニクV」という新型コロナへのワクチンを開発した。
しかし、最終段階の臨床試験が終了して効果が証明されるのを待たず、接種を開始すると政府が発表。
世界の専門家はワクチンの接種が、ウイルスの有害な変異を促す恐れがあると警告している。
日本国内で採用される予定の「アデノウイルスベクターワクチン」についても、西村経済再生担当相が8月22日、《ワクチンの安全性、有効性は不明ですが、国民に必要なワクチン確保に全力を挙げる》とツイッターに投稿。
これに対し、《国民相手に実験するつもり？》《“不明”ってどういうこと？》という声が寄せられているのだ。
谷本さんによると、アデノウイルスベクターワクチンは、従来とはまったく異なるという。
「従来のワクチンは、ウイルスの活性を奪って成分にする“不活化ワクチン”などが主流でした。いっぽうアストラゼネカ社が開発したワクチンは、最新のバイオテクノロジーを駆使し、遺伝子を操作したウイルスを成分に用いています。新型コロナについては、各社も新たな方法で遺伝子ワクチン開発に精を出している。ひとくちにワクチンといっても、従来型と遺伝子ワクチンは、ウーロン茶とコーラくらい大きな成分のちがいがあるんです」
谷本さんはアデノウイルスベクターワクチンについて、「理論上安全とされているが、新しいワクチンなだけに未知数な部分が大きい」と語る。
開発を急ぐあまり、本来の治験期間をかなり短縮しているという。
「ワクチンは、接種してから約1週間以内でおもな副反応が生じますが、長期的な副反応もゼロではありません。ですから、治験では接種後も1年くらいかけて副反応に関するデータを集め確認するのが一般的なんです」
アデノウイルスベクターワクチンは、短期的な副反応でさえ強く出ている。
「公開されている論文を読むと、軽度から中程度の頭痛や発熱、筋肉痛、倦怠感などを訴える治験者が多数いる。こうした副反応を軽減するため、アセトアミノフェン（パラセタモール）という鎮痛剤を4,000ミリグラム（1日に投与できる最大量）も同時に投与しています。私もこの鎮痛剤を処方することがありますが、せいぜい3分の1の量を使う程度。欧米は、新型コロナの罹患率や死亡率が高いので、副反応が強くても効果を優先して治験を行っているのでしょう」
厚労省は同ワクチンについて、海外で承認が下りれば国内での治験を省略できる“特例承認”も検討している。
そうなると、日本での治験が行われない可能性も……。
「たとえ欧米で重篤な副反応が出ていなくても、人種や体質の違いがある以上、国内でも数千人規模の治験は行うべきです。年齢層や基礎疾患の有無によっても副反応は異なる場合があります」
とくに重篤な副反応が懸念されるのは、高齢者だという。
新型コロナに罹患すると重症化しやすい高齢者ほど、ワクチンが必要に思われるのだが……。
「いちばん心配されるのは『抗体依存性感染増強（ADE）』という事例です。これは、ワクチン接種によって得られた免疫が過剰に反応し、罹患したときにかえって重症化してしまうというケース。最悪の場合、死につながることさえあるのです」
蚊が媒介する「デング熱」のワクチン接種プログラムを行っていたフィリピンでは、このADEによる感染の重症化が多発した疑いが強まり、ワクチンの認可が取り消された。
アデノウイルスベクターワクチンにおけるADEの懸念について、本誌がアストラゼネカ日本本社（大阪府）に回答を求めたところ、「感染動物モデル（第1段階）において、ADEの兆候は認められていない」という返答が。
「とはいえ、ワクチン開発は第1から第3段階まで、接種する量や回数、対象年齢などを変えて、早くても4?5年、長い場合は10年以上かけて治験を行うのがふつう。デング熱ワクチンのように製造販売後に初めて重篤な副反応がわかるケースもあります。最終段階まで観察しても何が起こるかわからないからこそ、治験は慎重に進めるべきなのです」（谷本さん）
取り返しがつかないことにならないよう、政府には慎重な見極めを求めたいところだ。
「女性自身」2020年9月15日 掲載
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安倍首相の置き土産「コロナワクチン」～危険性を専門家が指摘～
女性自身：2020/9/15
■『製薬業界の闇 世界最大の製薬会社ファイザーの正体』
著者：ピーター・ロスト, 斉尾武郎
出版社：東洋経済新報社
発売日：2009年12月
楽天ブックス
■『医療ビジネスの闇 “病気産生”による経済支配の実態』
著者：崎谷博征
発売日：2012年03月22日
出版社：学研プラス
楽天ブックス（電子書籍）
■野口英世を黄熱病研究へと駆り立てた米国の〝野望〟とは
毎日新聞 2023年5月23日 濱田篤郎・東京医科大学特任教授
■世界を揺るがしたスペイン風邪の発生源は米国だった
週刊エコノミストオンライン（毎日新聞）2020年4月25日 板谷敏彦氏
■疑われ始めたワクチンの効果 追加接種に積極的な国ほど感染者増、自然免疫力への悪影響も
2023.01.29 女性セブン
■国内の医師ら４５０人がワクチン接種中止を求めて嘆願書を提出
「安全性もまだ分かっていない遺伝子ワクチンを国民全員に接種させる必要があるのか」
「接種後に少なくとも３５６人の方が亡くなっている」
サンスポ（産経新聞社）2021/06/24
■新型コロナワクチン：各国政府は製薬会社との契約や費用を開示し、透明性の確保を
・「原価販売」の公約に疑問
「ほとんど情報が公開されていない」
国境なき医師団(2020年11月12日)
https://www.msf.or.jp/news/detail/pressrelease/ac20201112st.html
■不透明なコロナ支出 ワクチンや病床確保に16兆円、さらに膨らむ恐れ
毎日新聞 2022/5/5
■コロナワクチン調達費2.4兆円 不透明さの背景に「秘密保持契約」
毎日新聞 2022/5/5
■ファイザー 今年の売上高11兆円超の見通し
日テレNEWS 2022/02/08
■米モデルナの売上高３２倍、コロナワクチンで業績急伸
読売新聞 2021/11/05
■ワクチン特需、米2社潤う モデルナは売上高23倍
日本経済新聞 2022年2月25日
■欧米の製薬大手、コロナワクチンや飲み薬で巨利 引き離される日本勢
朝日新聞 2022年2月10日
■【新型コロナ】“武漢研究所起源説”研究所には米政府の金が流れていた
・米政府は研究資金を援助
「アメリカは武漢研究所のコロナウイルス研究に370万ドルの資金援助を行なっていた」
ヤフーニュース（2020/4/19）飯塚真紀子
■中国の武漢研究所、実は米国が資金
朝日新聞 2020年5月10日
■ワクチン会社から謝礼を受け取っていた番組コメンテーター医師
「ファイザーから約714万円、アストラゼネカからは11万1370円、ジョンソン・エンド・ジョンソンの製薬部門であるヤンセンファーマからも5万5685円を受け取っていた」
週刊ポスト（2021.04.26）
■ビッグ・ファーマ 製薬会社の真実（マーシャ・エンジェル）
・巨大製薬会社が支配する医学界
「医学界ではすさまじい言論弾圧がまかり通っている」
「医学者は製薬会社のいいなり」
■「ビッグ・ファーマ 製薬ビジネスの裏側」
【BS世界のドキュメンタリー】(NHK)
■米国人の3分の1が「新型コロナは人工ウイルス」と回答
「アメリカ人の3分の1近くが、新型コロナウイルスが人為的に作成されたものであると考えていることが、米国のピュー研究所が8914人の成人を対象に実施した調査で明らかになった」
フォーブス（Forbes）2020/03/24
■医師とバイオ業界関係者、約7000人にアンケート
新型コロナワクチン、早く打ちたい医師や業界関係者はどの程度いる？
・「早期接種を受けたい」のは医師の35％、業界関係者の28％
日経バイオテク（2020.12.15）久保田文
■米国の医療労働者の50％以上が「ワクチン拒否」の衝撃データ
「介護施設の職員の約60％が、接種を拒否」
「看護師の半数以上がワクチンを接種しない意向」
Forbes JAPAN(フォーブスジャパン)2021/01/04
■「ワクチン接種しない」 2人に1人 新型コロナ
「2人に1人が「接種しない」と回答。4月から5月の調査では、「おそらく接種しない」と「絶対接種しない」が合わせて27％だったのに対し、今月の調査ではこれが49％に増えた」
NHKニュース 2020年9月30日
■コロナワクチンに対して広がる不安、世界中で「接種受けない」の声
「ワクチンの接種を躊躇する、または拒否するという回答が半分を占め、英キングス・カレッジ・ロンドンが英国でこのほど実施した調査でも同じような結果が出た」
ニューズウィーク（2020.08.17）
■ワクチン接種後に1325人死亡 因果関係「99％評価不能」はなぜか
毎日新聞 2021/11/17
■「BA.5」対応ワクチンの女性2人含む接種後死亡は1909件 厚労省が報告
日刊ゲンダイ:2022年11月15日
■厚労省がワクチン“死亡事例”の詳細を公表しなくなったナゼ
日刊ゲンダイ：2021/06/12
■国会議員のワクチン未接種「危機管理上おかしい」 自民・佐藤氏
産経新聞 2021.5.25
■驚くほどの低さ。厚労省職員のコロナワクチン“接種率10％”は本当か？
まぐまぐNEWS 2022.12.02
■厚労省が自治体に「広域火葬計画」事務連絡の意味深…＜これが政府のコロナ対策？＞と批判噴出
日刊ゲンダイ：2022/02/10
■インドとファイザー、ワクチン賠償責任で対立
ロイター 2021年5月24日
■接種後の死亡報告は1200件超なのに…コロナワクチンが死因、なぜゼロ？
東京新聞 2021年10月25日
■ロット番号でワクチンの被害状況判明
福岡の経済メディア NetIB-News 2022年2月9日
■今年度上半期の貿易収支、赤字３８９８億円…ワクチン含む医薬品輸入が４４・７％増
読売新聞 2021/10/20
■ワクチン輸出国だった日本が､｢輸入ワクチン頼み｣に落ちぶれた根本原因
開発途絶を招いた｢全面敗訴｣の重み
PRESIDENT Online 2021/06/01
■医薬品輸入額は過去最高、コロナワクチンが影響との声－３月貿易統計
Bloomberg 2021年4月19日 占部絵美
■医薬敗戦、バイオ出遅れ 21年の貿易赤字3兆円へ
日本経済新聞 2021年12月12日
■ワクチン2回の陽性率、半数世代で未接種上回る 厚労省再集計で判明
日経ビジネス 2022.6.1 上阪欣史：日経ビジネス副編集長
■「２回ワクチンを接種した人の間で、南ア型変異株の感染率が不釣り合いに高い」
「ワクチンを２回摂取した人の感染率は５．４％で、未接種者（０．７％）の８倍に達した」
（出所）南ア変異株、ワクチンの免疫すり抜ける恐れも Reuters news（英・ロイター）2021年4月12日
■コロナワクチン、未接種より接種済みの人の感染率が高くなっているのはなぜか
2回目接種までの感染予防効果はほぼ消失？
「逆転現象」の原因を考える
Japan Business Press 2022.6.26
■「ワクチン大国」日本で感染者が増加 医師は「接種すればするほど感染しやすくなる可能性」指摘
女性セブン 2023.01.16
■コロナワクチン接種、改造RNAが体内に残り、自己免疫疾患を起こす懸念
「自分自身の臓器に対する抗体をつくり、永久に攻撃を続けるようになるという病気です。関節リウマチやバセドウ病などがその代表」
Business Journal 2021.03.13
■「アフリカの接種率3％」の現実 自国のワクチンだけを見ていては国益を損ねる
GLOBE＋（朝日新聞） 2021.09.16
■「接種会場に誰も来ない」国際支援のワクチン７割返還…アフリカ
読売新聞 2021/09/25
■アフリカはワクチン実験場ではない 仏医師らの提案をWHOが非難
BBC NEWS 2020年4月7日
■なぜ日本人はモデルナで発熱するのか…ファイザーの2～3倍 2回接種後に感染も
東京新聞 2021年8月14日
■米国の20倍！コロナワクチン副反応はなぜ日本人に多いのか
日刊ゲンダイ：2021/03/10
■ワクチン不信を生んだ人体実験 ＃リアルアメリカ
テレ朝NEWS 2021/10/22
■国連演説 ブラジル大統領 ワクチンに否定的な姿勢改めて強調
「ワクチン接種の義務化につながるあらゆる取り組みに反対する」
「接種証明書の導入など接種の義務化につながるあらゆる取り組みには反対だ」
NHK 2021年9月22日
■日本へのワクチン、EUから1億回分 輸出全体の4割超
「欧州連合（EU）は27日、EUから日本向けのワクチン輸出許可が1億回分を超えたと発表した。EUからの輸出全体の4割超を日本向けが占めている」
朝日新聞 2021年5月28日
■インドとファイザー、ワクチン賠償責任で対立
ロイター 2021年5月24日
■モデルナ、新型コロナワクチン免疫低下の可能性が新たな解析で判明
「米モデルナ」「接種を受けた人の方がブレークスルー感染（ワクチン接種後の感染）の割合が高いことが分かった」
bloomberg（米：ブルームバーグ） 2021年9月16日
■『英国政府の公式データでは、3回ワクチン接種が後天性免疫不全症候群（エイズ）を発症させていると示唆』（英国健康安全保障局が発表）
Official data suggests the Triple Vaccinated are developing Acquired Immunodeficiency Syndrome at an alarming rate
BY THE EXPOSE ON JANUARY 15, 2022
○翻訳
英国政府は、トリプルワクチン接種が後天性免疫不全症候群の発症からわずか数週間であることを確認するデータを静かに発表しました
UK Health Security Agencyの最新の公式統計によると、30?70歳のトリプルワクチン接種を受けた人々は、ワクチン接種を受けていない人々の自然免疫システムと比較して、免疫システム能力の少なくとも70％を失っています。
彼らの免疫システムは平均して週に10から30％の間悪化しており、若い年齢層の間ではその悪化ははるかに大きく、より速くなっています。
これが現在の速度で続く場合、18?39歳のすべてのトリプルワクチン接種は、2022年4月中旬までに100％の免疫システムの低下を示し、他のすべてのトリプルワクチン接種年齢層はその後間もなく続きます。
言い換えれば、英国政府の公式データは、3回ワクチン接種を受けた集団が急速に後天性免疫不全症候群を発症していることを強く示唆しています。
【参考】トリプルワクチン接種者が驚くべき速さで後天性免疫不全症候群を発症-公式データより
■『カナダ政府の公式データは3回ワクチン接種がエイズを発症し、ワクチン未接種よりも死亡する可能性が5.1倍高いと示唆』
Official Government of Canada data is truly terrifying; it suggests the Triple Vaccinated have developed AIDS & are now 5.1x more likely to die of Covid-19 than the Unvaccinated
BY THE EXPOSE ON MARCH 20, 2022
○翻訳
カナダ政府からの最新の公式Covid-19の数字は本当に恐ろしいです。彼らは、カナダ全土の二重ワクチン接種集団が免疫系能力の平均74％を失い、ワクチン未接種の人々の自然免疫系と比較して、カナダ全土の三重ワクチン接種集団が平均73％免疫系能力を失ったことを示しています。
現在、非常に多くの被害が出ているため、ワクチン接種を受けた集団は、ワクチン接種を受けていない集団に比べて、平均してCovid-19に感染する可能性が3.8倍、Covid-19で死亡する可能性が3.3倍高いことがわかります。
しかし、死亡のリスクという点では、3回ワクチン接種を受けた人々にとってはさらに悪いことです。公式の数字は、彼らがCovid-19に感染する可能性が平均3.7倍高いが、ワクチン未接種の集団よりもCovid-19で死亡する可能性が5.1倍高いことを示しています。
したがって、これらの数字は、カナダの2倍および3倍のワクチン接種を受けた集団が、Covid-19注射によって免疫系に多大な損傷を与え、後天性免疫不全症候群を発症したことを示唆しています。
■「ビル・ゲイツは新型コロナのワクチンを世界で初めて治験フェーズに移行させて注目を集めている米国のモデルナというバイオベンチャーに資金提供しています」
週刊現代(講談社)2020.5.2
コロナパニックで「巨額の富を築いた人」たち、その知られざる正体
■ビル・ゲイツ氏率いるゲイツ財団、コロナ対策に巨額
ビル・ゲイツがコロナワクチンに巨額投資、製薬業界に巡らすカネと人脈
週刊ダイヤモンド：2020.8.7：編集部 土本匡孝：記者
■＜新型コロナ＞「パンデミック」予言 ビル・ゲイツ氏 「全米一律で封鎖」提言
「５年前に人類最大の脅威は「戦争よりもウイルス」とパンデミック（世界的大流行）の発生をいち早く予言」
東京新聞（2020年4月7日）
■新型コロナ感染者数「大幅水増し」疑惑報道は本当か
・英米で相次いで「水増し」報道
「米国の感染者数のうち最大90％は非感染者」
週刊ダイヤモンド（2020.10.7）
■米コロナ死者20万人のうち、純粋な“コロナ死”は6%……
・新型コロナ死者数 アメリカ20万人のうち純粋にコロナが死因の方は6%
・「日本でも」死者数1500人も“陽性”であれば全てカウント
ニッポン放送 NEWS ONLINE 2020-10-04
■コロナ関連死亡者を解剖して分かった、コロナと死「本当の因果関係」
じつは健康な人はほとんど死んでいない
「死因はウイルスではなかった」
「元気だったのに、コロナのせいで亡くなった人は、一人もいなかった」
週刊現代（講談社）2021.3.5
■「新型コロナワクチン」を家族に打たせてはいけない
～コロナ以上にリスクのある「人体実験」～
「遺伝子ワクチンは人間の体自身をワクチンの製造工場にしてしまう仕組みなのです」
『週刊現代』2020年10月24・31日合併号
■今こそ冷静に考えるべき、ワクチンと副作用の切っても切れない歴史
～実験場としての敗戦国・日本～
「GHQの影響下で1948年に制定された予防接種法は、12の対象疾病について強制予防接種制度を導入している」
週刊現代（講談社）2020.11.27
■近藤誠医師が警鐘「コロナワクチン“隠れ副作用死者”はまだいる」
「ファイザー製とモデルナ製は『mRNAワクチン』と呼ばれるタイプで、遺伝子の設計図を脂質カプセルに包んで体内に入れます」
女性セブン 2021.07.18
■ぶっつけ本番のコロナワクチン
「注射されたメッセンジャーRNAは体内に半永久的に残るかもしれず、それがどう影響するのか誰にもわかりません」
「メッセンジャーRNAを始めとする遺伝子を利用した今回のワクチンの接種は人類が初めて経験」
週刊ポスト（2021.01.24）
https://www.news-postseven.com/archives/20210124_1629833.html?DETAIL
■これがTVでカットされ、ネットで削除された「コロナの真実」だ！『コロナ脳』
「欧米のロックダウンのまねをして緊急事態宣言を出す必要はないし、世界中がワクチンを接種するからといって、同じように慌てて接種する必要もありません」
小学館 2021.6.23
■医師が教える新型コロナワクチンの正体
【本当は怖くない新型コロナウイルスと本当に怖い新型コロナワクチン】
著者：内海聡
「アメリカの製薬会社による日本への圧力」
「なぜ政府やメディアがここまで危機をあおるのか」
・楽天ブックス
■ワクチン開発、安全性と有効性は？加藤官房長官は「俺は打たねーよ」
「遺伝子を使ったワクチンはまだ人に使われたことがなく、安全性や有効性が未知数」
「厚労省の幹部たちも一様に、“ワクチンを打つほうがリスクは高いでしょ”と」
週刊新潮（新潮社）2020年11月30日
■安倍首相の置き土産「コロナワクチン」～危険性を専門家が指摘～
「ワクチンは遺伝子を操作したウイルスを成分」
「ワクチン接種によって得られた免疫が過剰に反応し、罹患したときにかえって重症化」
「10年以上かけて治験を行うのがふつう」
（女性自身：2020/9/15）
■安倍首相「ワクチン確保、米企業と交渉」 ネット番組で
朝日新聞 2020年6月14日
■安倍政権、米ファイザーから未開発ワクチン「6千万人」分購入決定に重大な疑問
biz-journal 2020.08.08 岡田正彦／新潟大学名誉教授
■日本から支援を受けたアストラゼネカ社製のワクチン接種後に67人が死亡＝台湾
「安倍晋三前首相の強い指導力で実現した台湾への英アストラゼネカ（AZ）製のワクチン寄贈が現地で反日暴動、政変すら起きかねない危機を引き起こしている」
2021/6/21
■一生打ち続けるのか！？コロナワクチン「5回接種で死者急増」「7回で半数死亡」衝撃警告を葬るな！
2022年7月11日 週刊アサヒ芸能
■21年の死亡数4.9%増、戦後最大 東日本大震災時上回る
新型コロナ
日本経済新聞 2022年2月25日
■「ワクチン接種で致死率上昇」衝撃データを厚労省が隠蔽。京大名誉教授が開示を求める不都合な事実と悪魔の契約書とは？
まぐまぐニュース 2023.02.10
■政府がひた隠す事実【コロナワクチンと超過死亡の因果関係】専門家「接種率が高い国ほど超過死亡が多くなる」
週刊現代 2023.02.14
■専門家が警告！コロナワクチン「追加接種で6万人死亡」の超衝撃データ
週刊アサヒ芸能 2023年3月12日
■「超過死亡が年間10万人以上で戦後最大」の謎…専門家「今、コロナ以外の急病人や急死者が増えている」
週刊現代 2023.02.14
■戦後最大「超過死亡」の謎…ワクチン接種との関係はあるのか？～コロナワクチン接種後死亡を追う～
日刊ゲンダイ：2022/11/12
■6万人もの異常増加。日本で2021年に「戦後最大の超過死亡」が起きたワケ
まぐまぐニュース 2021.12.21
■コロナワクチン「接種開始時期と死者増加時期が一致」のデータが意味するものとは
女性セブン 2022.12.20
■日本の死亡数激増過去100年で最大
2023年2月28日
■【日本におけるワクチン接種事業とその被害の歴史】
アメブロ
■ビル・ゲイツはファイザーとモデナの両方に大きな株を持っていますが、彼は英国の医薬品規制機関の主要な出資者でもあり、これが子供たちの死を招いています。
note 2021年11月14日
■スペイン風邪の元凶はゲイツ
アメブロ
■【モデルナ。コロナ出現前にワクチン作っていた】しかも数週間で完成したシロモノ
アメブロ
■モデルナ社＝ソロス所有会社＝ナチス
■「人道に対する罪」コロナ騒動の元凶ビルゲイツを糾弾したイタリア女性国会議員
イタリア:サラ・クーニアル国会議員の議会演説（2020年5月18日）
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ビル・ゲイツはすでに2018年に感染爆発を予言しました。
そしてこれは、昨年10月の「イベント201」でシミュレーションされたんです。
彼のダボスの仲間に従ってです。
そして彼は、何十年にもわたり、人口削減計画を作ってきました。
全世界の政策を専制支配する計画もです。
この目的としては、農業、テクノロジー、エネルギーに対する支配権を得ることです。
彼はその宣言で文字通り言ってますよ。
「我々がワクチン、健康について良い仕事をすれば、世界人口を10%から15%削減できるだろう」と。
彼は続けます、「大虐殺のみが世界を救うことができるのだ」と。
彼のワクチンのおかげで、アフリカの数百万人の女性の不妊に成功しました。
そして、ポリオ流行をつくり出し、インドの50万人の子供をまひさせたのです。
今現在、彼のDTaPワクチン（三種混合ワクチン）は病気そのものよりも死者をもたらしているのです。
モンサントによってデザインされた、彼の不妊化されたGMO（遺伝子組み換え食品）と同様に、そして、必要な人々に気前よく与えられたのですが、これは全て、彼が顔認識のための量子タトゥーを考慮しているからです。
そしてRNAワクチンというのは、われわれの免疫システムを再プログラムするためのツールです
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■厚労省は危険なワクチンロット番号を把握してる！ 長尾チャンネル
ニコニコ動画 2023/01/14
■ワクチン後遺症 ファイザー社の有害事象報告書と国内の症例報告
サンテレビ（兵庫テレビ）2022年08月24日
■厚労省はなかったことにしないで！～新型コロナワクチン接種後に亡くなった遺族の声とワクチン接種者の致死率のデータ～
サンテレビ（兵庫テレビ）2023年02月28日
■【コロナワクチン】国会議員は誰も接種していない
「ワクチンパスポートのお話をしているくせに実は誰も接種していないという衝撃の事実
ちなみに去年法律が変更されていて国会議員と公務員の接種は免除されています」
2021年11月3日 ニコニコ動画
■来年前半までに全国民のワクチン確保を目指す 安倍総理発言【ノーカット】
YouTube 2020/08/28
■コロナ・ワクチン接種で2000人の死亡者の問題への対応？2023.5.16 川田龍平 参議院厚労委 質問
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■ビル・ゲイツ 『今のワクチンは効きません』
ビルゲイツ氏「今のワクチンには感染予防効果はありません吸入するワクチンを開発中です」
ニコニコ動画 2023/01/26
■独立系メディアRebel NewsがファイザーCEOにダボスで直撃インタビュー
■「コロナワクチン接種者の寿命は長くて3年」元ファイザー副社長マイケル・イードン氏の命懸けの告発
■人口削減明言。米国ファイザー社、会長兼CEOのAlbert Bourla
https://video.fc2.com/content/20220530V3Ct2RFZ
■欧州委員会でのファイザー取締役の発言が欧米では大騒ぎになっている
■パンデミックは全て嘘だった：EU委員会の公式会見 (クリスティーン・アンダーソン欧州議会議員)
「それは決して公衆衛生についてでは無く、コロナの波を抑えるようにするためでも無く、それは人々を破壊するためでした。」
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■EU委員会の公式会見、コロナ禍の全てが巨大な嘘の上に築き上げられていた！
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@mayu.i5 EU委員会の公式会見、コロナ禍の全てが巨大な嘘の上に築き上げられていた！ 「それは決して公衆衛生についてでは無く、コロナの波を抑えるようにするためでも無く、 それは人々を破壊するためでした。 日本国民よ いつまでマスクつけてんの？ #爆弾発言?#マスクを外そう #CapCut
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