大手金融機関がレプリコンワクチンの製造を行う明治製菓ファルマ社の親会社の明治製菓HD株式を一斉に売却すると発表された！
レプリコンワクチンの製造・販売に従事する明治製菓ファルマの親会社である明治ホールディングスの株を、大手金融機関９社が、その保有株を一斉に売却する意向であることが2024年11月22日に明治ホールディングスよりニュースリリースとして発表された。
明治ホールディングスのニュースリリースのタイトルには、「株式の売り出し」とあり、一般的にこのタイトルのリリースがされるのは、企業が株式を新規に発行して売り出される際であり、企業が何らかの理由で資金調達をするという内容である。
しかし今回は、主要大手の金融機関９社が一斉に合計420億円規模の株式を一斉に売却したいという意向を示し、それによって株式が一気に売りたたかれるのを防ぐために、敢えて株式の公開売り出しの形式を取って明治ホールディングスが証券会社を通じた売り出しを行うという形を取ったようである。
https://www.meiji.com/pdf/news/2024/241122_01.pdf
日経新聞の報道では、そのタイトルで「りそな銀行をはじめとする金融９社が・・・」とあり、他の金融機関としては三菱UFJ銀行、農林中央金庫の名前しか挙げていないが、具体的には、メガバンク３行の全てである三菱UFJ、三井住友、みずほに加え、りそな、三井住友信託の大手５大銀行全てが売り出しに加わっており、さらに、三菱UFJ信託銀行、日本カストディ銀行（三井住友信託退給口）、SMBC信託銀行、農林中央金庫の４社の合計９社となる。
これら９社の金融機関は現在の日本のトップ９社の金融機関と言えるだろう。
つまり、日本のトップ９社の金融機関が一斉に明治ホールディングスの株式の売却に踏み切ったのである。
今回の株式の売り出しは、1273万9200株という、明治ホールディングスの発行済株式数の約4.7%という大規模な規模の売却となるため、明治ホールディングスが市場での売却による株式急落を少しでも避けたかった思惑が透けて見える。
明治ホールディングスの子会社である明治製菓ファルマは世界中で一般人への定期接種を行うことについて強く批判されているレプリコンワクチンを製造して販売している。
レプリコンワクチンは世界中で重篤な欠陥が認められた新型コロナワクチンの主要な特徴を強化したものであり、新型コロナワクチンの重篤な欠陥が認められた部分を更に凶悪化したようなものであることを背景に、国内外から様々な批判を浴びているのである。
国内外の様々な批判や懸念や心配の声があるにも関わらず、明治製菓ファルマは様々な方面からの声を無視し、厚生労働省は「新型コロナワクチンも、レプリコンワクチンについても、重篤な欠陥は認められていない」として、世界中の国々の方針とは逆行して、これらの接種を止めずに継続させ続けている。
この明治製菓ファルマの動きに対して、日本では歴史上最大規模のデモが何度も行われ、明治製菓商品に対する不買運動が起こり、これを受けて明治ホールディングスは、「レプリコンワクチンなどに関する誹謗中傷に対して法的措置を取る」という強硬な態度に出た。
明治製菓ファルマによるレプリコンワクチンの取り組みが広く知られるようになったのは直近一年以内の話だが、2024年11月24日時点で、東証平均株価は2023年11月24日の2390.94ポイントから、2024年11月22日には2696.53ポイントへと東証上場の株式は平均して12.78%の上昇となっている。
その一方で、明治製菓ファルマの親会社である明治ホールディングスの株価は2023年11月24日には3510円であったところ、2024年11月22日には3299円へと6.01%の下落となっている。
株式というものは株式市場全体の中での相対的な差で評価されることから、過去一年で明治ホールディングスの株式市場からの評価は相対評価で18.79%も相対的に低く評価されてしまったということになる。
東証上場株式の平均から明治ホールディングス株が大きく相対的に下落することとなったのは2024年9月頃からであり、レプリコンワクチンに対する国内外からの強い批判や懸念を明治ホールディングスが一切耳を貸さずに突き進み、それによって一般消費者の一部からの不買運動を受けた頃から、株価は約2割も平均的に低い評価を受ける結果となった。
日本国内大手の主要な金融機関が明治ホールディングス株式を一斉に売却する理由は明らかにされていないが、上記に説明する状況を受けての行動であることは想像に難くない。
現代では、社会的に問題のある企業の株式を保有することや、それらの企業を応援することは、社会一般から批難される傾向にある。
典型的な例であれば、反社会的勢力との取引を行っているような企業とのかかわりを持つと、それだけで批難されるのである。
このことから、日本国内大手の主要な金融機関が、国内外から様々な批判や懸念を受けている企業の株式を保有することを避けたことが背景にあるだろう。
日本人の命と健康を一切守ろうとしない厚生労働省に対して、日本人個人個人の命と健康を守るのは日本人個人個人にかかっている。
厚生労働省と結託して日本人の命や健康を脅かそうとする企業には、日本人個人個人が声をあげ、行動をするしかないのである。
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