言論弾圧の裏に後ろめたいことや隠したい陰謀あり

インターネットやSNSにおいて、言論弾圧されるテーマが日に日に拡大している。
YouTubeやGoogleなどは、あからさまにその規約に「誤った医療情報」「コロナウイルスやコロナワクチン」「ロシアとウクライナ」などと言った話題は削除対象にすると規程している。
その他、アメリカ大統領選の不正など、特定の話題を取り上げると、「不適切な内容」として、明確な理由を示されずに削除されるようになった。

日本やアメリカは建前上、言論の自由を国として認めており、言論弾圧は許されないことになっている。
しかし、それは建前だけであり、これまでの歴史上、権力者にとって都合の悪い情報は隠されてきたし、内容によっては言論弾圧が露骨に行われてきた。

「言論弾圧なんてあるはずがない」と考える者は、権力者の教育プログラムによって、とてもうまく洗脳されたとしか言いようがなく、「あるはずがない」と考えることこそ、思考停止であり、洗脳教育の賜物なのだ。

権力者は情報をコントロールできる地位にある。
過去の不祥事について、その時はごまかしながら開示することはあっても、いつまでもその情報を保存はせず、あたかも存在しなかったかのように情報を削除するのだ。
「まさか、そんな中国の焚書坑儒のようなことをするはずがない」というのは、洗脳教育の賜物のお花畑に住む住人の思想だと言わざるを得ない。

あなただって、後ろめたいような成績の悪いテストの結果は出来るだけ早く破棄してなかったことにしたいと思っただろうし、浮気の証拠、悪事の証拠、その他さまざまな隠してしまう証拠を隠してきたはずだ。

薬害エイズの問題でも、厚労省は散々事実を隠蔽し、国民に対して謝罪の意思も示さず、国はできる限り責任回避を図った。
この騒動は1990年台に相当話題に上がり、いかに国が責任を放棄するかを散々思い知ったにも関わらず、その後も薬害エイズ問題の反省もなく、国を巻き込んだ薬害問題は続いている。

現在、問題になっているコロナワクチンに至っても、国はファイザーなどの製薬会社に対して、「ワクチン購入のキャンセルは不可で購入したワクチンは必ず全て使い切ること（だから必死で追加接種のお願いが繰り返される）、薬害などの裁判沙汰になっても全て国が責任を持つこと、ワクチンによる副作用があっても10年間は絶対に公表しないこと」など約束させられているという事実は公には公表せず、ワクチン担当大臣は「未だに副作用は全くありません」と平気で嘘をつく。
医療情報は、良い情報も悪い情報も全て包み隠さず開示すべきであり、その上で個人個人が利点欠点を知った上で判断するべきであるという「インフォームドコンセント」の基本など、ここには微塵も感じられないのだ。

そんな中、YouTubeやFacebookなどのインターネットやSNSのプラットフォームは「ワクチンが効かない、ワクチンが体に害を及ぼす、などといった誤った医療情報は誤情報であり、不適切なため、削除します」と堂々と主張するのだ。
そして、挙句の果てに、そういったプラットフォームに忖度してなのか、医薬品関係者に買収されたのかはわからないが、「ワクチンが効かないなどというのは陰謀論だ」などと騒ぐ者まで多数続出した。
「陰謀論」という言葉を聞いたら、反射的に「どんな陰謀を隠蔽しようとしているのか」を考えた方がいい。

今や、コロナワクチンで死亡した死者数の推定人数が10万人を超えたともいわれており、「言論弾圧の裏に陰謀あり」と思わずにはいれない事実があるのだ。
言論弾圧があった時は、慌てず騒がず冷静に、その裏に陰謀があるかどうかを調べてみることをお勧めする。
それが知性を磨き、インテリジェンスを身に付ける第一歩なのである。