新型コロナワクチン接種による致死リスクは接種後４～１０か月後が最も高い可能性が浮上した

薬害に関する客観的な証拠を得るのはとても難しい。
特に、薬やワクチンは投与や接種直後に顕著な結果として死亡や重篤な症状が現れた場合はわかりやすいが、数か月後に死亡や重篤な症状が現れた場合、他の原因なども考えられるため、当の薬やワクチンが原因かどうかというのは判別がとても難しいのである。

更に、新型コロナワクチンに関しては、日本で接種が開始された2021年2月の時点で、日本政府は既にアメリカ政府から、「新型コロナワクチンには欠陥的な薬害事例が確認されている」との報告を受けており、それにも関わらず日本政府は日本国民に新型コロナワクチンの接種を開始したことが分かっている。
つまり、日本政府は当初から薬害の被害者が多数発生することを承知の上で接種を開始したのであり、薬害被害を正確に調査すれば、それが薬害だと認めざるを得ない状況となることが分かっていた。

それゆえ、日本政府は未曽有の薬害被害が認められてからも、一向に真摯な調査を行おうとしていない。
更に、日本政府は新型コロナワクチンの接種者の接種履歴データさえも公表しようとしていない。
この状況を受けて、各地域の住民が個別に所属の市区町村に住民の接種履歴データの公開をもとめているが、ほとんどの市区町村はデータの公開を拒否している。

そんな中、大阪府泉大津市の南出賢一市長は日本の市区町村の中で唯一無二と言って良いほど、新型コロナワクチンに関する危険性も十分に開示すると共に、新型コロナワクチンの被害状況についても包み隠さずに公開している。

市長の部屋|泉大津市

その大阪府泉大津市で判明した驚愕な事実が明らかとなった。
泉大津市では、新型コロナワクチンを打ったことのある者が死に至るのは、接種後４～７か月後が最も多いことが発覚した。

さらに、浜松市が公表した世代別の接種者の死亡履歴データが分析されており、それによると、70代、80代、90代でそれぞれ接種後半年から10か月後あたりで死亡する確率が最も高いことが分かったという。
先の泉大津市とのデータとも整合的である。
これまで新型コロナワクチン接種による死亡者としてフォーカスが当たっていたのは打って一週間以内に急死した方々が主であったが、一週間以内の死亡者よりも半年後の死亡者の方が格段に多い事実が発覚したこととなる。
このような状況証拠的なデータは市民による草の根的な調査・分析としてとても価値があり、今後もこのようなデータが収集され、公開されることが望まれよう。

ワクチン接種後４～７か月後に親族や友人、知人が死亡した場合、それがワクチンによるものだと気付ける人がどれだけいるだろうか？
接種直後や接種数日後であれば、「もしかしたらワクチンを打ったことが原因かもしれない」と疑うことができるが、接種から半年程度の期間が過ぎてしまっていれば、「半年前に打ったワクチンが原因で死んでしまった」と疑うことは非常に難しい。
死因というのを究明するのは非常に難しく、検死官が調査をしても死因を明確に特定するのは難しく、それが半年前に接種したワクチンが原因である場合は、その原因特定は不可能に近いレベルだろう。

だが、物理学的に考えれば、新型コロナワクチンの主作用が遺伝子組み換えによる抗体機能の破壊や、スパイクタンパク製造などによる自己免疫機能の破壊であることが発覚している以上、徐々に人の免疫機能が低下することは明らかである。
これを解釈すれば、運良く一定以上の自己免疫機能の破壊の影響を受けなかった人は接種から半年の魔の期間を突破できるということであり、接種によって一定以上の自己免疫機能を破壊されてしまった人は接種から半年後に死に至ってしまうということだろう。
これは単なる筆者の推測に過ぎないが、実際に多くの統計データとして、新型コロナワクチンの接種者が４～７か月後に多く死亡しているという事実がある以上、科学的にはこの事実を重く受け止めるべきなのである。