アメリカ大統領選挙で何としてでもトランプを当選させたくない世界の支配者たちが実施する５つのプランとは
世界の支配者たちによるアメリカ大統領選挙に対する「ドナルド・トランプ大統領誕生阻止」計画が益々勢いを増している。
2016年のアメリカ大統領選挙の際には大手メディアがトランプの大批判を連日報道するという作戦を取り、いざ、2017年1月よりトランプが大統領となると、ロシアゲートなどのスキャンダルをでっちあげてトランプを大統領の座から引きずり下ろすことが行われ続けた。
そして、トランプが再選を目指した2020年のアメリカ大統領選挙では新型コロナ騒動と不正選挙を使うことでトランプを大統領の座から引きずり下ろすことに成功した。
2020年のアメリカ大統領選挙は世界の支配者たちのしもべであるオバマ・バイデン民主党政権によって選挙が盗まれ、その事実を知った多くのアメリカの一般人たちは大いに激怒し、大統領選挙直後からドナルド・トランプに対する支持がさらに高まるようになった。
人々はトランプが再び大統領になって、世界の支配者たちによって乗っ取られた政府をアメリカ人の手に取り戻すことを強く望んだ。
このアメリカ国民による草の根運動を潰す動きが世界の支配者たちによって主導された。
それが、トランプ潰しのプランAとプランBだ。
2021年から2023年にかけてプランAとプランBが同時進行で行われ、それでも潰れなかったトランプに対して、プランCという奥の手、つまり、トランプ暗殺計画が次々と実行されるようになった。
2024年に入り、プランCであるトランプ暗殺計画は既に5回以上実行されているが、なんとかトランプは命を取り留めている。
2024年のアメリカ大統領選挙が1か月後に迫ると、世界の支配者たちはプランDやプランEへと舵を切り始めたのであった。
プランA 不法移民に選挙権を与えたり選挙を変えるなどの不正選挙によってトランプを敗北に追い込む
2020年のアメリカ大統領選挙では主に、選挙権のない者が複数回投票したり、郵送投票を利用して誰が投票したのかわからないバイデン票が多数作成されることで行われた。
これに併せて、選挙の集計機械に不正なものを利用することで、バイデン票を違法に増やすという手段が取られた。
この事実を知ったアメリカ国民は草の根運動によって、同じ手口による不正選挙を阻止する行動にでた。
それに対して、バイデン民主党は不法移民を大量にアメリカに入れて選挙権を与えるという手段や、法律を変えて不正の温床となる郵送投票を合法化したりするという新たな手段を取り始めた。
これがトランプを大統領にさせないプランAである。
プランB トランプから選挙権を剥奪したりトランプを投獄してトランプを大統領選挙に出させないようにする
プランAだけでは心もとないと考えたバイデン政権は、2021年当初よりトランプを有罪にして投獄しようと考え、ありとあらゆる罪でトランプを起訴した。
しかし、トランプはオバマやヒラリーなどに比べて誠実な政治家であったため、ありとあらゆる罪でトランプを起訴するものの、いずれも無罪判決が出たり、請求棄却となった。
そこで、トランプの性的スキャンダルをでっちあげたポルノ女優が現れたり、トランプの有罪事実をでっちあげたりなど、様々な工作が行われるようになった。
これがプランBである。
プランC トランプを暗殺してトランプを大統領にさせないようにする
2024年7月13日に大統領選挙の演説中に、トランプが白昼堂々と銃弾で襲われるという暗殺未遂事件が起きた。
これまで、トランプは暗に何度も暗殺未遂の被害に遭っていたが、この日は1963年11月22日のジョン・F・ケネディ大統領の暗殺事件を彷彿させる内容の事件となった。
この日を境に、トランプ暗殺未遂事件は立て続けに起こっており、どの暗殺未遂事件もアメリカ政府、つまり、バイデン政権が暗殺の首謀者であることを物語る証拠がいくつも出てきている。
トランプを再び大統領にしたくない世界の支配者たちは大統領選挙が差し迫ってきたことを受けて、「トランプ暗殺計画」というプランCを実行に移すことにしたのである。
プランD トランプ支持者を大量虐殺してトランプ支持者を大幅に減らす
2024年になって急速に推し進められているのが、プランDである。
プランDは「トランプ支持者たちを物理的に投票できないようにする」計画である。
2024年8月頃より、アメリカで未曽有の水害を伴うハリケーンが連続して発生している。
そしてなぜか、トランプ支持者が多数を占める赤い州（レッド・ステート、Red State）でのみ、甚大な水害被害が発生している。
しかも、州や連邦の救助隊に救助を求めても拒否され、救援物資を要求しても断られ、救援物資を運ぼうとするトラックが何十台もタイヤをパンクさせられるという奇妙な出来事が起こっている。
日本でも2024年1月1日に発生した能登半島地震に対して岸田文雄政権は何故かほとんど救済措置を行わず、地元の被災者を見殺しにしている。
2024年8月から10月にかけて、アメリカの赤い州でのみ、甚大な水害が発生しているのかはとても謎で、気象兵器を使って世界の支配者たちが赤い州で水害を起こしているのではないかと考えるのが自然だ。
実際に、赤い州で水害が発生しても、バイデン政権は意図的に見殺しにする政策を取っており、この惨状や見殺しの事実について大手メディアは一切報道していない。
プランE 大統領選挙そのものを停止させてトランプを大統領にさせない
バイデン政権は現在、憲法改正を行うことを含め、あらゆる手段で大統領選挙そのものを停止させることを画策している。
大統領選挙を停止させるという発想自体は2020年の大統領選挙の際に新型コロナ騒動を利用して大統領選挙そのものを停止させたり無効化しようとする動きがあったが、大統領選挙自体を停止にすると当時の現職大統領のトランプを勝たせてしまうことになるので、そのカードは使えなかったが、仮にトランプが買った場合には選挙結果を無効化することが画策されていた。
現在の大統領はバイデンで民主党である。
既に現在の民主党の大統領候補カマラ・ハリスは民主党内で正式に行われるべき選挙で選ばれていない。
選挙によって選ばれていない者が大統領になろうとしているというのは、まさにこの前兆なのかもしれない。
このように、なんとしてでもトランプを再び大統領にしたくない者たちは、文字通り、手段を択ばずに「トランプを再び大統領にしない計画」を無慈悲に続行し続けているのである。