文化を壊して道を拓くニューノーマルな働き方

 新型コロナウイルス渦により、遅れながらもテレワークという新たな働き方が普及し定着しつつある日本では、更なる働き方への考え方の変化が見られる。今回は日経新聞の記事を1つピックアップし、概要とこれから社会人となり働く立場になる現在の自身の考察を述べていく。

【記事の概要】

日本経済新聞オンライン 11/2 2:00 「新常態の対応、企業の競争力左右　健康経営も課題に」

キーワード：働き方改革  新型コロナ  スマートワーク

 今回の記事では、コロナがもたらしたニューノーマルによる働き方への取り組みにおいて、「スマートワーク経営調査」で上位に入った企業の取り組みをいくつか挙げている。その取り組みとは主に以下の3つであった。

①デジタル化
②従業員のテレワーク支援
③健康改善支援

 ここからは、これら3つの取り組みについて、記事の内容を踏まえながら私なりに考察してみる。

①デジタル化
 ここでは主にデジタル化がもたらすメリット及びデメリットを述べていく。

  《メリット》
・企業内の情報をデータ化して保存することで、ペーパーレス化され保管場所も不要となり経費削減に繋がる。
・音声認識技術により、24時間365日対応が可能となるとともに従業員がより価値を生む仕事に打ち込めるようになる。
・人工知能の導入により、代理店などに直接出向くことなく顧客情報の分析ができることから業務効率の改善に。
・あらゆるデータの共有が容易になる。

《デメリット》
・コミュニケーションの希薄化
・多大な導入費用

 このようにして二方向から見てみると、デジタル化することもいいことばかりでは無いが、メリットの大きさを考えると導入するべきであるという考え方に異論はないだろう。

②従業員のテレワーク支援
 「テレワーク」という言葉が新型コロナウイルスの影響で定着してきているが、やはり企業だけでなく従業員もほとんどが戸惑ったのではないだろうか。しかしながら、記事によればランキング上位企業の補助制度の導入率は37%に達しており、今後もこういった制度は重要性を増す。

③健康改善支援
 在宅勤務の長期化で新たに出てきた課題が従業員の孤独感や運動不足による健康状態の悪化である。長時間労働が美徳とされてきた日本では、生産性というのが世界的に見ても高いとは言えなかった。新たなワークスタイルの普及でその偏った文化が壊され、伸び悩んだ日本の生産性に変化が期待できる。しかしながら、従業員の健康なくして生産性の向上は望めないことから、従業員の健康管理が新たに重要な経営課題となっている。

 このように新型コロナウイルスによって働き方が大きく変化していく現在であるが、今も尚存在する日本の不要な働き方への文化を壊すチャンスであるとも言えるのではないだろうか。ピンチをチャンスに変えるのは今である。

出典：日本経済新聞オンライン 11/2 2:00 「新常態の対応、企業の競争力左右　健康経営も課題に」