中国の "拝金主義" 終焉、そして、何かがはじまる
「不動産バブル」。中国発の世界経済低迷時代が到来するのか、否か。ここからは、超妄想。
＊＊＊＊＊ 中国共産党の「正義」を示す時が来た。
第一弾は「教育改革」。宗教と化した "拝金主義" に染まった中国国民を目覚めさせるために、まずは、教育から改革に手を付けた。「いくらでも教育に時間を割いてもよい。かかる費用は中国共産党が負担する。ただし、中国共産党の教育方針を学習することが前提」。これにより、教育費の負担が大幅に減り、国民は安心して子供に教育を受けさせることができ、それゆえに、次世代を増やすことに躊躇しなくなった。
この教育改革の影響は大きく、「都市部の人気不動産が売れ残る」現象が発生。中国共産党の学習要領から「贅沢をしなくても生きていける」と解釈する国民が増えたためだ。
同様に「アニマルスピリッツ」は中国共産党への忠誠と一体化され、中国共産党の指導に沿わない経済活動は "挙って行わない" 風潮が根付く。
中国に投資した外国投資家は、投資をつぎつぎに引き上げはじめ、中国経済に対して外国からの信頼度が極端に低下。
中国では様々な経済活動で不良債権があふれだし、中国共産党が用意した「不良債権正常化」組織がつぎつぎに購入。国有化を進め、不良債権をだした経営者を有罪と裁決し収監し、中国共産党幹部をあらたな経営者として送り込んだ。
あらたに国有化した企業は、「労働者が優位」であろうとし、労働環境の改善のなかで、「学習」を最優先にする就労環境となった。
この「リスキリング」が功を奏し、デジタル化した労働環境があらたな生産性を高めた。このデジタル文化に感化され、あらたに外国投資家が投資に積極的に参画するようになった。
瞬く間に中国は、中国共産党の「学習改革」により、世界に冠たるデジタル社会主義を形成し、一党支配の優秀さを誇示することになった。
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「学習」からはじまる「専制・強権」の優位。これが証明されれば、世界が変わる。民主主義の終焉とデジタル社会主義の到来。この予感、当たってしまいそうで・・・。