人工知能による計画経済がはじまる？

妄想です。

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ベトナムハノイで行われた米朝会談に、突然、習近平氏が現れ、「朝鮮半島統一への道」を説き始めた。そして、米中貿易戦争の終結を高らかに詠ったのだ。トランプ氏が望む以上の貿易譲歩をして、朝鮮半島から米軍が撤退する日程を米朝中三者で取り決めた。

習氏につづきトランプ氏は「人類史上最高の取引ができた。朝鮮半島に恒久平和が訪れ、米国は貿易を守った。」と宣い、習氏と固い握手をしたのだ。傍らにいた金氏はやや不機嫌な微笑みを湛えるのみだ。

なぜなら、どうあっても中国共産党の支配下に置かれるから。韓国　文氏はよろこび、韓国民衆へ「統一！」と叫ぶのだか、保守層はそのからくりを案じて日本への移住を画策するようになった。

日本では、ベトナムハノイ宣言を受けて、急遽、難民対策チームを立ち上げることとなった。在日の朝鮮半島出身者からリーダーを選出し、難民受け入れの交渉窓口として、混乱を避ける方策を検討し始めた。

難民受け入れリーダーは、民族の誇りに主眼を置いているため、日本での地位向上を要求しつつ、特別保護地区などを確保する動きを活発化させる。日本政府は太古の百済難民受け入れを研究しつつ、帰化者としての可能性を探ることになった。

一方、朝鮮半島では中国共産党の指導の下、統一政府が立ち上がり、旧韓国企業の統合・清算が行われ、中国国有企業との合併を推し進めた。米中貿易戦争で譲歩した分の経済悪化を旧韓国企業で持ち直しを図る計画だ。初期段階では、旧韓国労働界の反発を買い、デモやロックアウトなど騒然としていたが、やがて、旧韓国国内の経済悪化を心配する長老たちの説得で、計画的な経済運営を目指すこととなった。海外で得られた旧韓国企業の利益を労働者報酬として分配するやり方で労働界を納得させたのだ。このことで、旧韓国からさらに経済難民が日本へ押し寄せることとなった。

旧北朝鮮の金氏はここぞとばかり、「われわれは貧しさの中で力強く生きてきた。その生き方を南に伝授しよう」と、大きな体から大きな声を振り絞った。「労働報酬を人工知能で配分するあたらしい計画経済」を高らかに宣言したのだ。

中国製の人工知能を利用し、南の労働者向けに所得配分を行った。配分は日本の生活保護の６０％程度の分量で、食料は配給制となった。計画に沿って賛同的に能動的に働く人にはポイントが付いた。

そのポイントは横流しの流通通貨となった。政府の後押しの証左となったポイントは、ポイントを高く積み上げる人が地域の首領となる機会を与え、首領のいう事を聞かない住民は困難を極める状態が続いた。

同時に、統一政府では旧北朝鮮の要人が主導権を握り、中国共産党との連携で権限をほしいままにしていた。日本から見れば人権侵害が甚だしい諸問題も取り上げる事もないまま、庶民の不満が爆発するまで放置されたのだ。

小規模な抵抗運動が多発した。しかし、中国の優秀な人工知能は、計画段階から摘発ができるので、不満を持つ人々は人工知能に触れない生き方を模索するようになった。人工知能に触れなければ配給がもらえないため、地下で一致団結して抵抗運動を行う人々を支援するようになった。その動きの中で、統一政府に賛同する振りをしてポイントを稼ぎ、そのポイントで抵抗運動への利便を図る人々が出てきた。その背景には、日本の在日朝鮮半島の人々の思いがあったのだ。親族の苦境を黙って見過ごすわけにはいかない。民族の誇りが抵抗運動を支えていた。

世界から、統一政府の人工知能にハッキングする動きが加速するようになった。インターネットで朝鮮半島の民衆の苦しむ姿が流れたからだ。内部事情を世界に知られないように腐心した統一政府だったが、内部の抵抗勢力による反乱から、政府の悪政ぶりが世界にリークし続けた。

不思議なことに中国共産党も、統一政府への締め付けを強くし始めた。中国共産党の政治シミュレーションである統一政府。こんどは、引き締めのシミュレーションを行うことが決定されたのだ。引き締めの中で人工知能の改良がくわえられ、地下組織壊滅への学習が進められた。

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ちょっと、疲れたので筆をおきます・・・。