バイデンVSトランプ。2024大統領選挙も左右するLED化政策。日米政府、LED化に対する政治家の攻防
やはりLEDが体に合わない人は多いようですね。日本では小池百合子氏が自由民主党環境大臣だった時にLED化100パーセントを目指すと発言。民主党政権もLED化を進める方針を継承し、現在の自民党も水俣条約において蛍光灯など水銀を使用した照明器具の製造禁止を受けて2030年までにLED化100パーセントを目指すと決定。現在も小池氏肝いりの政策として東京都は宣伝広告戦略に励んでいるようです。しかしうまくいかない。おそらく小池氏が環境大臣だった時期にアメリカ政府が白熱電球を製造販売禁止する方針を発表し、それを受けての小池氏の発言だったと思われます。時のアメリカ大統領はブッシュ。しかし当初から共和党のミシェル・バックマン議員が白熱電球の継続使用を訴えるキャンペーンを展開。民主党オバマ政権も白熱電球製造禁止に向けて進んでいたが、共和党ドナルド・トランプが大統領になり撤回。トランプはLEDが嫌いだそうです。しかしバイデンが大統領になるといよいよ白熱電球を本当に販売禁止にしてしまった。。。
2024年の大統領選挙はLED化政策の今後を占い、人類の幸、不幸
を分ける重大な選挙となります。アメリカ国民の何割くらいがLED化が嫌なのか僕にはわかりませんが、白人は日本人がまぶしいと感じる半分の明るさでまぶしいと感じるといわれており、LED化を真っ先に行ったシカゴ、シアトルは住民が怒り、カリフォルニア州デイトンにいたってはLED化した街灯をすべて撤去し取り換えさせたなどの事実から、相当な割合のアメリカ国民がLED照明を嫌がっていると思います。それでもバイデン政権は強硬にLED化政策を進めていますから、LED化が嫌で白熱電球を生活で使いたい国民、ましてや健康を害した方や家族を失った方はおのずとトランプに投票せざるをえないでしょう。
環境政策というと聞こえがいいですがLED化などあまりにひどいSDGs政策は地球環境にメリットがあるばかりか、地球温暖化より深刻な公害を地球上にもたらすことになります。そして政治家は票を失う。
日本ではいまだにLED化の反対勢力となる政治家が出てきませんが眠ってないで起きてください。
著名な医師はLED化に反対すると自らの立場が危なくなりますからはっきりとは言いませんが内心はばかげていると思っています。患者が殺到してますからね。事実が政治家を襲う運命の時はいつになるのでしょうか？自分に身の危険が迫ったら工作が必要になります。しかしその工作もいつまで通用するのか。自然界の摂理に反する言説はいつまでもできません。
有名人やタレントはLED化の広告宣伝のオファーが来ても決して受けてはならない。あなたの未来に暗い影が差す。そんなことは回避すればいい。危ない案件だとわかっていてもPRに自分の影響力を政府や企業に明け渡すほうがメリットがあると思うなら出ればいいけど、絶対にやめたほうがいい。公害問題に自分の顔を永久に残す必要はありません。
アメリカでは政治家がちゃんと闘ってるんですから、日本でも闘ってください。闘う場所を間違えると絶対に勝てませんからね。
それに日本の医師や研究者にお願い。光の研究もっとしてください。光と人体への有害性、疾患の発症メカニズムなど、光がどう人間の健康を害すのかという研究から逃げないでやってください。未知の分野となるので若手研究者は出世への糸口となるでしょう。重鎮からやるな関わるなと言われるかもしれませんがそのときは闘ってください。
最後に。眼科医Youtuber、眼科医で本を出してる人たち。あなたたちに警告。薄い情報発信をしないでください。人工光で健康を害すことはないというあなたたちの情報発信は実際に起きている事象と異なり、虚偽と言えます。もっと光の勉強してください。物理学になりますが。あなたたちは大々的に情報発信をして本や動画で証拠が残っていますから、あとで光の有害性が世間の人々に知られたとき、どうするのか、今から考えてください。
日本のLED化は元をたどれば1998年から経済産業省などが話を進めてきました。しかしもうよくない面が明らかになったのでやめておきましょう。ほかの技術に投資したほうがいいです。
8月1日よりアメリカ全土で白熱電球の販売が禁止に 炭素排出量の大幅削減が狙い - ESTA Online Center (esta-center.com)