iDeCo出口戦略 一時金の場合（一括）
前回のiDeCoって結局なんだ？の続きになります。
それぞれパターン別に記載していきます。
まとめて紹介しようと思っていましたが、
内容が濃い為、分けて紹介していこうと思います。
今回は一時金で受け取るパターンだとどのくらい税金が
掛かってしまうのかなど実際の計算例をもとに
お話ししていければと思います。
あくまで計算例になるのでご了承下さい…
では、行ってみましょう！
・受け取り方
①一時金で受け取る（一括）
②年金で受け取る （分割）別記事にて紹介
③一時金と年金で受け取る（併用）別記事にて紹介
それぞれ詳しく見ていきましょう
①一時金で受け取る（一括）
この場合、まず退職所得控除の計算式に
当てはめて計算する事から始まります。
iDeCoの場合は、この積み立てを行った年数が
勤務年数として計算される事になるので
例えば、30歳から60歳までの30年間積立したら
800万円＋70万円×（30-20年）＝1500万円の控除
積み立てを毎月2万円として30年間続けた場合
20,000×12＝ 240,000円 年間
240,000×30＝7,200,000円 30年間の積み立て額
ここに想定利回りを3%として計算すると
30年後の受け取り金は1,160万円になります。
そうすると、（1,160万円-1,500万円）×1/2＝0
答えがマイナスになるため、税金は掛からない。
退職所得は他の所得と別の分離課税扱い。
という事は、節税効果を最大に受けながらも
受け取り時の税金が掛からない1番良いパターン
ただ、他に退職一時金がある場合は原則として
合算される為、注意が必要である。
合算された場合、どうなるのかを説明していく。
・退所金が合計2021万だった場合
積み立てを毎月2万円として30年間続けた場合
20,000×12＝ 240,000円 年間
240,000×30＝7,200,000円 30年間積立
ここに想定利回りを7%として計算すると
30年後の受け取り額は20,212万円となる。
図3から
20,212,299-19,785,274＝427,025円が課税対象額
節税効果が、30年間で1,455,000の節税効果がある為
1,455,000-427,025=1,027,975円の税金が
掛からなかった事になる。
退職金・iDeCoも同時に一括で受け取る場合
退職金が2000万円 iDeCo受け取りが500万だったら
この場合は、勤務年数と拠出年数の
長い方が適用されるため、企業に30年間、
iDeCo15年間だったとしても
30年間として控除計算される。
この上記の場合、25,000,000-23,915,478=1,084,522円が課税対象
ただ、それでも
1,455,000-1,084,522=370,478円の節税効果。
このパターンでの受け取りが一番効果があると思われる。
また、5年ルールや19年ルールといったものがあるが、
条件が難しい為今回は説明を省略します。
今回のまとめ
多くの人は、少しでも税金を安くと考え
この方法を選ぶ方が多いと考えます
自身も、現時点では一時金としての
受け取りを考えています。
ただ、メリットもあればデメリットも
あるものですので今の企業のままか
転職するのか、中途退職するのかでも
大きく変わってくると思います。
あくまで今回お話したのは、１つのパターンになります。
次回は、年金で受け取る場合の
説明をしていければと思います。
本日も最後までお読み頂きありがとうございます！
また次回、ぜひお会いしましょう！✨