集団ストーカーに弁護士の助力をつける会 説明 シグナルへの招待
集団ストーカー・テクノロジー犯罪の被害者の方達にご連絡いたします。
アメリカや各国からの情報より、私たちの被害がＭＫウルトラ計画の後続の人体実験であることが判明してきました。
アメリカの元ＣＩＡ職員ロバート・ダンカン博士の証言により、①力のない一般人（やり易い人）を使った人体実験②反対者や煙たい人達への弾圧活動という感じになると思います。
ダンカン博士によればアメリカ政府の関与を証言されていますが、日本においては日本政府の関与がある可能性が極めて高いと考えられます。
警察や法務局人権擁護部などに相談に行っても一切行政府が動かないのはその証拠とも言えるでしょう。政治家もなかなか動きません。れいわ新選組の山本代表は、弁護士を立てるように被害者に語っています。
私たち被害者は弱い立場の人が多く、なかなか弁護士をつける事ができません。しかし、被害者が多数集まり、資金を出し合えば、被害者に弁護士をつけるシステムは可能なはずです。それにはできるだけ多くの被害者に参加してもらい、皆様が協力して毎年１万円程度拠出して年１０００万円程度の資金を確保して、弁護士を雇う必要があります。その意味でこのプロジェクトは、「１０００人計画」と名付けました。（被害者の拠出金は、全て弁護士に行くシステムとしなければならない→被害者がお金儲けの為にやっているという批判を無くすため）
会を広げる方法はシンプルです。
まず、他のオンライン媒体と比べて機密性が高いと言われるシグナルアプリをスマホにダウンロードしてもらいます。
私が、シグナルアプリで、「集団ストーカーに弁護士の助力をつける会」「集団ストーカーに弁護士の助力をつける会２」「集団ストーカーに弁護士の助力をつける会３」と言うように、同じ内容のグループチャットを立ち上げていきます。
Twitterから入られる方、ｎｏｔｅから入られる方、Facebookから入られる方、色々な媒体で被害者が被害を訴えていますので、媒体ごとに幾つものグループチャットを作成する予定でもいます。
前もってグループチャットのリーダーとなる人に目安をつける場合もあれば、グループチャット内でリーダー的人を探してリーダーをお願いすることもあります。グループチャット内で、自薦あるいは推薦という方法もあり得ます。
発起人であります私は、そのリーダー候補たちにグループチャットの管理権を譲っていきます。私はこの作業を何度も繰り返していきます。
リーダーになった方は、お手数ですが、グループチャットの数を増やす作業をしてもらいます。方法は、リーダーにお任せいたします。
このようにしていくうちに、多くの参加者が会のグループチャットに登録してくれることになります。どのグループチャットに参加するのも、参加者の自由ですが、メインのグループチャットを決めた場合はそのグループチャットでお願い致します。
これは多くの人が、多数のグループチャットをご利用されると、参加人数の把握が困難になる為です。１０００人を超えたと思ったら、実は２～３百人だったという状況を招かない為です。
グループチャットをまとめるリーダーだけは、他のグループチャットにも登録してもらいます。これは他のグループチャットの情報を収集する為です。ただし、他のグループチャットに対しての運営の口出しはルール上できないようにさせていただきます。
リーダーが増えてきた場合、リーダー同士だけのグループチャットも作成する予定です。リーダー同士の意見の出し合いは、こちらでやっていただくことになります。
また、シグナルだけではなく、他のアプリも併用して使っていき、グループチャットでの参加と地域別の参加を併用します。さらには、Facebookなども使い、できるだけ多くの人のこれまでの被害の経験を書き込んでもらいます。
多くの被害者が集まって、いきなり弁護士をつけて裁判に臨むというのは暴論です。
弁護士との交渉は、集団ストーカー被害者達が集まるグループチャットや他のオンラインプラットホームに弁護士がある一定の間隔で、チャット内容や被害者達のやり取り、過去の被害の例、現在の被害などの情報を見てもらうことからお願いします。
必要に応じて、「弁護士にはアドバイス的な投稿をしてもらう」契約を結びます。これが最初のステップです。
もちろん、弁護士にこのようなことをお願いするので、ある程度の資金を弁護士に渡さなければなりません。
被害者達も、信頼のおける弁護士でないと納得しないでしょう。
こういったことをクリアして、まず第１段階を為していきます。
また、私は発起人であって、代表ではありません。全ての作業が終わりましたら、一人の参加者として皆様と同じ状況になるつもりでいます。（権限は持たないようにします）
時間はかかりますが、まず第１段階を始めていきます。
手順
スマホにシグナルアプリをダウンロードして下さい。
次に、シグナルアプリをダウンロードしたスマホのカメラで下記ＱＲコードを読み取って下さい。
「集団ストーカーに弁護士の助力をつける会２」
Ｑ＆Ａ
Ｑ「登録したら、すぐにお金を払わないといけないか？」
Ａ「いえ、お金は弁護士に払うために集めるものですので、弁護士がついていない間は一銭も必要ありません。年１万円と言いましたが、これは例えでして、弁護士と折衝して、年いくらという感じで決めることになると考えています。弁護士についても、皆様がこの人ならばと納得してもらえる弁護士についてもらわなければなりません。その意味で、名の通った弁護士が就かない間は、費用は請求いたしません。このシステムを管理する一部の人間がこのシステムで金銭を得る事は一切ありません」
Ｑ「弁護士会の人権救済制度を利用したらどうですか？」
Ａ「弁護士会の人権救済制度を以前利用しようとしましたが、ハードルが高いことが解りました。弁護士会の一部の弁護士が、救済に反対すれば救済制度は発動しないとのことなのです。加害者側は、それも見越していますので、弁護士の一部を丸め込んでいるものと考えています」
Ｑ「どのように裁判にもって行くのか？」
Ａ「今考えていますのは、例えば１０００人被害者が集まったとして、１０００人の集団訴訟は行いません。１０００人のうちの1人が代表になり、国家賠償請求訴訟を起こします。残りの被害者の方達は、その代表になった1人を支援する方式を取ります。つまり、1人が国家賠償請求訴訟を起こすのです。後の方達は、その1人の裁判の証人になったり、自分が持っている証拠を提出して、その1人の裁判の後押しをします。ここで重要なのは、裁判の情報と経験です。残りの被害者には、裁判の情報が入ります。弁護士には、裁判の経験が入ります。ここがこのシステムの狙いなのです。最初の1人の裁判が上手くいけば、その情報と経験を元に、他の人が次々に裁判を起こしていきます。勝つ裁判であれば、弁護士も増えていきます」
実際に人権派として有名な弁護士に接触した被害者もいます。その被害者の方によると、「証拠があれば協力します」との返答でした。私たちが考えているのは、多くの被害者をオンライン空間に集めて証拠を収集できる場所を作ることです。その場所に弁護士にも入ってもらい、証拠の収集過程から弁護士の助力を得る状況を作ることです。これですと、プロの目で証拠の収集が可能になります。
また、このオンランインプラットホームの場を作ることでスムーズに多くの被害者に情報の共有が可能になります。
被害者達の横の繋がりの輪を広げていけます。