なぜ日本にCDCが来たのか MMRワクチンが引き起こした髄膜炎そして自閉症との関連研究がなぜ隠されてきたのか

真理

るXで投稿された動画には

アメリカの人たちがCDCを信用できなくなったという言葉がでてきます。

日本はそれを受け入れていますけれども😭
大丈夫なのか

動画の20分辺りで

ワクチンの歴史を医師が話していますけれども

1987年スミスクライン ビーチャムという会社でつくった MMRワクチンが髄膜炎を起こしたことがあり撤収された。

しかしそのワクチンは名まえは変えてイギリスで4年間使用されたあと 同様の被害が出て 撤収された

そのあとは このワクチンは ブラジルなどの開発途上国に輸出され使われ続けた

という 驚くべきことが出ています。
髄膜炎の副作用が出たものを名前を変えて他の国に売りつけているんです。

（日本政府は ワクチンを海外製薬会社から高値で買い付けていましたが 

その後 ー日本国内でのワクチン開発や供給に遅れを取らないようにということかどうかわかりませんがー 外資系の製薬会社の工場を日本に作り、補助金も出していますよね。）


この動画を切り取らず 全部に目を通すと

ワクチンそのものを否定するものではない。
ここは抑えておきたいところです。


28分辺りで MMRという複合ワクチンではなくて麻疹なら麻疹という 単一のワクチンを 打てるように 親が選択できるように 進めたら よいのではないかと提案したやり取りからも伺えます。

ところが これは却下されて
単一ワクチンは廃止
メルク社は製造を止めてしまったと言います

MMRの普及を妨げるものであるという理由で
子供の安全よりも MMRの普及が優先されたのです。

さらにアフリカ系アメリカ人の男の子にワクチン接種後の自閉症が多発していることも語られています。

（遺伝子によって罹かりやすい病気があるように 副作用も遺伝子の違いによって影響を受けるのではないかと思いました。

日本人に次々打たされかねないワクチンについて どういう影響が日本人に出てくるのかということを 改めて考えさせられます。特定の民族に有害事象が生じること等です。）

44分辺りでは

モンタニエ博士のインタビューがあがっていますね。



アメリカでは MMRワクチンと自閉症の関係が議会でも追及されるようになっています。
これは トムシンプソンDr.の内部告発から明らかになってきたようです。


追及された側が、ワクチンが安全だとする研究があったことを告げているのですが

さらに質問者が問い詰めています。

質問者が 厳しく ワクチンを受けた者と受けていない者で自閉症の発生に差があったのかを追及すると

比較した研究はないことを白状しています。


ここでは ワクチンに関して完全に否定する見解があげられていることでないことに注意が必要です。




ワクチン接種の政策を見直すことで被害が防げるという提言でワクチン否定ではありません。


麻疹やポリオといった単一のワクチンで
零歳児ではなく 発達に応じて 接種するようなシステムこそが 安全だと思われるということでしょう。


1986年製薬会社のロビー活動で可決したら
全国児童ワクチン被害法

これは ワクチンで健康被害が出た場合に製薬会社ではなく認証した政府機関が 損害を賠償するという制度です。

このため 被害者の賠償も納税者の税金から 政府が裁判に費やす弁護士費用も 納税者の支払う税金からという構図になります。

これは 日本でも コロナワクチン接種後の健康被害の補償問題で起きていますね。











◆創薬から市場に出るまでのはプロセス
       通常は10年はかかります。


製薬会社のデータ操作


高齢者向けのワクチンなどは 安全性の面でそれほど厳格な審査がないため利益を上げやすい医薬品だということですね。

日本で帯状疱疹ワクチンを打ちましょう
インフルエンザワクチンを打ちましょう
〇〇ワクチンを打ちましょう

と次々に推賞されるのは 
製薬会社にとって莫大な利益があげられるからでしょう。

勤めていた会社でもインフルエンザワクチンを打ちましょうと推賞されました。
打つと1000円の補助が会社から出ていましたが、中小企業でそれほど体力もない会社でその補助が出るのは 国か自治体からの補助金が入っていたのではないかと思っています。

ただ インフルエンザワクチンを打った 20代男性の同僚は 型の違うインフルエンザにたて続けに罹って仕事を休んでいました😂 

治ったと思ったらまた別の型のインフルエンザに罹ったのです。

効果全く無し😔

問題はここに。
二重盲検試験という 
その薬を使った群と
薬ではないプラセボを与えられた群
その比較を行い

効果があるか
ないかという
試験をするのが ゴールデンスタンダードなのに ワクチンでそれがされていなかったということとになります。


プラセボ群との比較で はじめて
その薬の効果と
 それを市場に出せるかという
判定できるはずです。

がワクチンでは 省略されているようです。
（それは 事実誤認だとされるかもしれないのですが 少なくとも比較データ数はかなり少ないのではないかと思われます）

さらに、これだけ段階を経ても 尚治験では データが少ない為実際に市場に出た薬であっても実際の健康被害が出てきた為に承認が取り消された薬も多くあります。

しかし、今回のコロナワクチンなどは1000人近い死亡例が出ても 重大な懸念無しとされています。


公衆衛生措置で
ワクチンの二重盲検試験はされていない


子供に対するワクチンも 非常に多種多用なものがアメリカで同時接種されていますが この流れは日本にも来ているでしょう。

最近に気になるのは 乳児にワクチンを接種をするときの動画を見ることが多くなったことです。
赤ちゃんがワクチンを打たれて泣いているシーン 声かけされて機嫌を直したシーンなど 赤ちゃんはとても可愛いらしいのですが、

こうしたアメリカでのワクチンの実態を知るにつれ とても恐ろしいことが日本でも進行しているのではないかと思います。

自閉症や発達障害のお子さんの成長記録を上げられた動画も増えているのですが、ワクチンが原因ではないかと感じていらっしゃるものは 私の見た限りですが ありませんでした。

むしろ このXでの発信などは 陰謀論的に扱われるのではないかと思います。

日本が お上に従い大人しい国民であること

 ワクチンに感染効果がないと分かっても重症化予防効果があると聞かされると 5回でも6回でも7回でも8回でも打ってくれるような国民性であること

これを知れば騙しやすい 市場として これからも利用しようとしているのではないかと疑念が湧きます

このXの動画では指数関数的に自閉症が増大しており 

その子供たちが成人後も社会の助けを必要とする為莫大な税金が使われることや それが 国力を低下させることなどについても問題提起が出ています。






怖いのはこの動画ではなく  カナダかどこかで ワクチン接種やコロナの後遺症が長期に及んで苦しむ患者に安楽死を認める 奨める？法律ができたと聞いたことです。


MMR研究についてCDCが不正を行っていることが内部告発があったが
製薬会社からの資金提供を受けている
医療トークショーでは
発表できない内容だった 。
しかしテレビでは報道されるだろうと思ったが一切無いことから
テレビも製薬会社の下にあることが
わかったというよな話ですね。



テレビ全体が製薬業界によって制作されている


CNNニュースは 自閉症の原因は ワクチンではないと報じています。

しかし、 情報を提供する 科学機関が嘘をついていたら

多くの小児科医が論文や科学的知見に基づいて 予防接種のスケジュールを組んで子供に打っています。

CDCが出したデータによって 接種をしていた小児科医に 内部告発によって 隠されていたデータを見せたあとの医師たちの変化です。



正しいことだと 信じて 子供たちや患者に奨めてきたものの 科学的根拠になるデータが削除されたり改竄されたりしたもので合ったなら…

これは 日本の医療現場で 考える人はどれくらいいるでしょうか。


CDCの日本事務所ができました。

















CDCを検索すると以下のようなものが出てきました。


『米国政府の世界健康に対する影響力をますます拡大していきます。』
ということに日本は組み込まれているのです。


2024年2月5日


東京―2024年2月5日、米疾病予防管理センター(CDC)のマンディ・コーエン所長は、CDC東アジア・太平洋地域(EAP)オフィスが東京に開設されたことを祝いました。開設式典には、ラーム・エマニュエル駐日米国大使をはじめ、武見敬三厚生労働大臣、域内各国の外交・保健関係高官、国際機関や学術機関の関係者が出席しました。EAPオフィスは、日本、パートナー国、そして域内の機関と協力し、健康上の脅威の予防と発見、およびその対応で、米国政府の世界健康に対する影響力をますます拡大していきます。

コーエン所長は、「米国の安全や安心は、世界各国との連携の強さに大きく左右されます。CDCのEAPオフィスは、脅威の高度な検知、研究所間のネットワーク構築、対応能力、そして進行中および新たに発生する公衆衛生上の脅威に迅速に対応するプラットフォームやシステムなどにおける協力に重点を置くことにより、世界的および地域的な健康安全保障に取り組んでいきます」と述べました。

新地域オフィスの優先課題は以下の通りです。

  • 東アジア・太平洋地域においてより強力な協力とパートナーシップを構築することにより、CDCの中核的な世界健康安全保障能力を拡大

  • 公衆衛生上の脅威を発見し、迅速に対応する能力

  • CDCと地域での知識および情報の交換

エマニュエル駐日米国大使は、「新型コロナのパンデミックにより鮮明となったのは、ウイルスを国境で止めることはできないということです。国際連携、透明性、科学分野での協力、特に日本のようなパートナー国との協力は非常に重要となります。CDCが東京に地域オフィスを開設したことにより、米国、日本、そして地域が有する知見を結集できます。そして、病気を追跡し、その対策を講じ、打ち勝っていきます」と述べました。

CDCはEAPオフィスを通じて、世界の健康脅威の特定と、その対処・軽減に重点的に取り組み、発生源での感染大流行に迅速に対応し、米国への感染移入や米国内でのまん延を防いでいきます。政府および非政府機関のパートナーシップを拡大することは、迅速なデータ交換に必要な信頼と透明性をCDCが構築し、健康安全保障の中核的能力を強化することにつながります。また、予防、探知、対応のためのグローバルな人材育成のために提携し、科学的知見を共有することで、新たな脅威を防ぐプログラムと人材を強化することができます。

EAPオフィスの初代所長に任命されたのは、米保健福祉省国際課アジア・太平洋ディレクターから異動となったミシェル・マコーネルです。世界健康安全保障に関する地域戦略の策定、世界健康安全保障活動の統括、本部プログラム実施時の他国に設置されたCDCオフィスとの連携、その他関係者との協議を担当します。

相互の結びつきが強まる今日の世界においては、あらゆる場所で発生する病気の脅威が、米国の健康上の脅威となりえます。病気に国境はありません。CDCはこのことを認識し、世界健康安全保障における米国の目的を推進し、世界で永続的な存在感を確立するため、世界各地に地域オフィスを設立してきました。ここ数年では、南米（ブラジル）、東ヨーロッパ・中央アジア（ジョージア）、中東・北アフリカ（オマーン）、東南アジア（ベトナム）に地域拠点を設置しています。本日のEAPオフィスに加えて今年は、後半に中米・カリブ海地域オフィスをパナマに開設予定です。



藤江さんの動画はあとで消されるそうですが
審議会 政府機関がCDCとそっくりのようですね。


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