トランスジェンダーは人工的に作られる!

武田邦彦氏の動画での話を聴いているとき、何気に性同一性についてググってみました。
すると、とんでもない事実が過去にあったようです!

ここでは、人工的にトランスジェンダーを生み出すという研究があったことを歴史的な視点で考えていきたい。


LGBT史年表

同性愛についての歴史をざっくりとでも確認しておきましょう。


性同一性とは

1950年、ジョン・マネー氏によって概念化されました。


性同一性の決定要因

Wikipediaの中身を砕いて説明します。

後天説は、幼児の段階で性転換手術をした場合、男児は24歳まで女性として生活していることから、環境から性転換した可能性を考え始めます。

赤ちゃんは生まれた時点で性分化していないので、環境的要因が男女の分化につながると考えられた。

次ぎに、男女の脳の容量を調べると、男性より女性は小さい
性ホルモンの投与によって男性が女性になった場合の脳の容量は変化した結果に。

先天説では、男女の脳の構造が違うという結果から、男性から女性へ移行した人の脳を解剖すると女性と変わらないという結果が得られた。

こういう事実に基づいて、ホルモン剤だとかが存在するのでしょう。

まとめると、生まれながらにして男女の脳の容量は違い、男性が大きい。
女性となったトランスジェンダーの脳は女性とほぼ同一という結果です。
この結果を受けて、外的要因による性同一性の実験が行われる。

総排泄腔外反症

5-16歳の男児を対象にした実験。(男性が女性へ

新生児期に外科的処置をした女性の14例のうち8例が研究中に男性と自認しています。
男性として育てた2例は男性のまま。
(「出生時に性別を女性とされた遺伝的には男性の総排泄腔外反症児における性同一性の不一致」(William G. Reiner, M.D., and John P. Gearhart, M.D.))

強制的に女性にされた男性は、8例が男性を自認し、6例が女性を自認しているという事実が恐ろしい。

この16例をグループで分類しています。
5例は女性として生活
3例は性同一性が曖昧な状態で生活。(2例は男性自認)
8例は男性として生活し、うち6例が性別を女性から男性へと変更。

この16例から見てみると、14例の男性器を失った男性が女性として生活をすると、結果として生活の仕方によれば女性自認を引き起こしているという事実です。

完全に外部環境による影響です。


いかれた思想が芽生える

Wikipediaより抜粋

性同一性は脳の仕組みにより先天的に原型が定まるが、臨界期には個人差があり、その幅は出生前から生後2歳程度に掛けてなのではないか。

臨界期に達する前の極めて早い時期であれば外部からの働きかけで性同一性を変更できるのではないか

最近では思春期などの成長過程や投薬による体内の性ホルモン濃度の変化によっても脳の各部位の容積に変化が起き、性同一性なども随時影響を受けると考えられている。

このような「外的要因による可能性」を考え出すと恐ろしいことが起こります。


ジョン・マネー

Wikipediaより

「性同一性概念を定義し、性同一性は出生時は中性であると主張し、生後18か月までであればに割り当ての性別を変更可能であるという説を唱えた。
半陰陽(インターセックス)について研究でも名高い。
マネーが行った手術で最も有名なものがブレンダと呼ばれた少年として知られる双子の兄であるデイヴィッド・ライマーの症例である。
手術の際に外性器を損傷した生後8か月の男児に対し女性への性転換手術を行い、ホルモン治療や教育によって女性への性同一性を形成したとして一躍有名になった。
しかし、その後ディヴィットは思春期以降に男性として生きていたことが,BBCのドキュメンタリーで明らかになった。」

これは、後天的に性転換手術をすれば、性別が変わるという考えです。


生後の割礼失敗が性転換を強制した手術

デイヴィッド・ライマー氏。一卵性双生児の兄として生まれます。

包茎手術の失敗により性転換手術を行った悲劇の少年。

男の身体で生まれた少年は、小便が辛くなり包茎手術を行います。
それが失敗!
少年の将来を危惧した両親は、性転換手術に同意します。

「ブレンダ」という女性の名前に変えられた。
その後は女性としての教育を受け、マネー氏による人体実験が行われることに。
これは1966年の話です。

女性としての教育にもかかわらず、そのせいで虐められたりしました。
14歳の時に父親に真実を聞かされ、男性に戻る決心をします。

ブレンダは男の子という自認があり、女性にはならなかったというのが結論です。


結論

科学者である武田邦彦氏の話は、先天的には生まれたての赤ちゃんは中性であるという話でした。
外部環境によって、ジェンダーは変わる可能性があるというものでした。
例えば家庭環境、DV、イジメなど。

ブレンダのお話でもあるように、男性自認していても生活は女性
ブレンダは男性のままであったが、性転換手術をすると女性として自認する人は存在します。

トランスジェンダー差別撤廃を利用したLGBTQ運動はリベラル派の推進していることです。

彼らが法令により実力行使しようとしていることは何でしょうか?
幼少期からの性教育、性転換手術ももちろん入っています。

LGBTQ運動を盛んに行い、反対意見はメディアは封殺してきました。
まさに戦略的洗脳
これをトートロジーと言うそうです。

トートロジー

タッカー・カールソンがTwitterで説明してくれていました。
メディア戦略の一つです。

LGBTQと小児性愛者

DSが考えていること。
LGBTQ運動で幼児の段階からトランスジェンダーを生み出す
ジェフリー・エプスタインのような小児性愛者の児童売春を非犯罪化しようと企む。

その一環で、国連機関を使って同性愛差別撤廃を謳い、未成年の児童性交との非犯罪化法案を推奨します。

DSはこの分野での最終目的なのでしょう。
そのためには、子どもからの性教育、男性を女性に変える
未成年も性交に対して受け入れやすくなるはずです。

迫害を受けてきた外国のトランスジェンダーは、その推進者に酔いしれます。
現に、バイデン政権の中核にはトランスジェンダーは多数配置され、米軍でさえトランスジェンダーがたくさんいる。

アメリカでのトランスジェンダーは5%と推定されているとか。
バイデン政権は、移民外国人にも参政権を与えようとしている

民主主義を利用すれば、その者たちから支持さえ受けられれば独裁政治も夢ではない。

トランスジェンダー、同性愛差別禁止法は不要

多くの白人国家はトランスジェンダーを差別してきた歴史があります。

それは日本とは違うのです。
日本は差別法など最初からなかった。
具体的には、1880年、同性愛行為の肛門性交のみが違法という話で、それは9年間だけだったようです。その後撤廃。
唯一の禁止法はこれのみ。

総じて、日本は同性愛に対して寛容な国であり、差別が起こっているならば、それは西洋文化を受け入れた結果でしょう。
しかし、気質的にそれは少数派です。

LGBTQ差別を無くせと方針転換したのが戦後の欧米各国です。
元々迫害してきた人たちが、日本にも差別禁止法を作れと法令化を叫んでいる。

外国では、戦後に同性愛を禁じてきた法令を撤廃し非犯罪化しただけです。

1.同性愛禁止法令
2.法令で何ら定めない中立
3.同性愛差別禁止

という段階があるとします。

外国は、1の同性愛を禁じてきた。つまりは同性愛が犯罪なのです。
それを戦後に非犯罪化が広まってきた。中立になったのです。
しかし、同性愛差別禁止まではしていない。意味がありませんから。
ですから、外国には日本のLGBT法案に似た法律がないのです。

外国は中立になっただけです。

日本はLGBT理解推進法という、ある意味で同性愛差別禁止を謳った極端な法律を作られてしまったのです。

女性の人権が無視される

そして、女性トイレが無くなる
女性トイレはなく、共用トイレが増えます。
結果として女性が被害に遭うわけです。

トランスジェンダーの性犯罪は主に男性の女性化という色合いだけがあります。
女性が男性になるというのはほとんど聞かない。稀な話。
現に、過去の研究では男児を女児に変えた事例しかない。

トランスジェンダー女性に成りすました男性は、格段に増えるでしょう。

ある事例を想定しましょう。
女性専用スペースであったトイレに女性が入る
続いてトランスジェンダー女性に扮した男性が入る
女性は警察に通報できますか?あるいは叫ぶことが出来ますか?

通報しても良いが、トランスジェンダー女性はその女性を差別で訴えます。
この時点で何も悪いことはしていないからです。
「訴えるために身元を明かせ」と言われます。

一方、警察はトイレに入っただけのトランスジェンダー女性を逮捕起訴できますか?
出来たとしても内心を男性であると立証されない限り無罪放免になる可能性は高い。
家宅捜索しても、「先日から女性に目覚めた」と言われれば、女性らしい部屋でなくとも反論可能
警察も及び腰になってくるでしょうね。

結果として、女性に対する民事訴訟だけが残ります。
LGBT法を盾にした損害賠償を求められます。

では、それを恐れてる女性は通報しないとします。
凶悪犯罪に発展した場合、女性は重大な被害に遭います。

トランスジェンダー女性に扮したその男は捕まることになります。

しかし、弁護士は「精神鑑定」を行います。
いかれた精神病患者だったということで無罪に持っていきます。
自分を女性だと誤解した病気ということで。

内心をどうやって評価するのか。
加害者は大人とも限りません。
中高生だって思春期で性に目覚めています。
中高生男児からすれば女性は年齢にかかわらず弱者になります。
少年法で守られる可能性があります。

トイレ内は公然わいせつ罪も及ばない。
「公然」には該当しないからです。密室だから。
変態が増えそうです。

被害女性は一生消えないトラウマを抱えて人生を送る羽目になる。

LGBT法案に反対した勢力に力を与えましょう。
法律を廃止に持っていき、安全な女性スペースを確保させるしかありません。

LGBT法案自体に賛成した政党(修正案に納得せずの政党も含む)

自民党
公明党
立憲民主党
日本維新の会
国民民主党
共産党
れいわ新撰組

彼らは全員がリベラルであると言えそうです。

LGBT法案に明確に反対した政党

参政党

政治家女子48党の浜田氏は「最初から反対だった」と主張している動画があります。

どう評価するかはあなた次第。


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