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『ハイジュエリーをデジタルで売る時代』（WWD JAPAN vol.2149）
じっくりと読みました。
podcast『ジュエリー法務のインクルージョン』でもおしゃべりしていますので、よければ併せてお聴きください。
7社トップが語る“究極”の高額市場 ハイジュエリーをデジタルで売る時代｜WWD JAPAN Vol.2149
特に注目は、各ハイジュエリーブランドのトップたちが発する言葉の傾向です。
１ デジタルで対面に変わる発信を
コロナ時代には、ウェブサイト上のムービーなどで、まるでヴァンドーム広場のサロンを訪れたかのような演出をするなど、対面接客に変わる工夫を凝らしているブランドが増えました。
これまで、「やっぱり高い買い物は直接お店に行かないとね」というのが常識だったのが、少しずつかわってきているのかもしれません。
２ 持続性を重視した消費傾向へ
旅行に対する消費が制限された時代には、富裕層は資産価値を考えるだろうという分析です。
TASAKIの田島寿一社長も
「資産価値のあるジュエリーに関しては、ほかの消費財とは違う動きがあるはずだ」
とコメントしています。
これは資産性とも関連するのですが、単に消費していくのではなく、「受け継いでいく」という側面では、やはりサステナビリティの要素は書かせません。
ミキモトの中西伸一社長も、
「コロナでサステナビリティが今まで以上に重要視されるようになるだろう。ジュエリーは次世代へ継承される持続性を持つ。」
とコメントしています。
３ 日本のジュエリー業界が世界の潮流に遅れないために
とはいえ、先日の宝飾業界専門誌『ジャパン・プレシャス』
の特集『ジュエリー業界のSDGsの現状』
では、まだまだ日本のジュエリー業界のSDGｓの取り組みが遅れているという現状が明らかになりました。
世界の宝飾業界の潮流は必ず時間差で国内市場にも影響を及ぼすでしょう。
当職も、『 SDGs対策についての弁護士からのアドバイス』という記事を寄稿しておりますので、合わせてお読みいただければと思います。
前向きに新しい取り組みを行うジュエラーを応援します。