Aipoの消費税増税対応についてJP_Stripes Tokyo Vol.13 で話してきました
2019年10月1日に消費税が10%に増税されました。僕が開発に携わっているAipoでも消費税増税にあわせていくつか対応を行ったのですが、その内容について「JP_Stripes Tokyo Vol.13」にてお話をさせていただきました。
その際のスライドはこちらになります。
Stripeとは
Stripeとはオンライン決済プラットフォームサービスです。現在 25 カ国以上の国のビジネスで利用可能なデカコーン（100億ドル）企業です。日本でサービスが開始されたのは2016年10月、Aipoでも2016年12月にStripeを利用したクレジット決済の対応を始めました。
#JP_Stripes とは
#JP_Stripes はStripeのユーザーコミュニティです。つい先日Facebookグループのメンバーが1,000人を突破しました！
#JP_Stripes では全国各地で定期的にオフラインミートアップを開催しており、僕自身も東京の運営メンバーとして活動をしています。今回東京での13回目のミートアップがあり、そこで話をさせていただきました。
当日の様子はこちらのTogetterにまとめられていますのであわせてご覧ください。
このnoteでは発表した内容の補足をしたいと思います。
メンテナンスを行わないで対応するために
今回の消費税増税対応でもっともこだわった点としてはメンテナンスを行わないで対応する、という点です。
AipoというサービスはECサイトやチケット発行サービスのように決済がメインのサービスではありません。そのため消費税増税対応のためだけにサービス全体をメンテナンスにしてカレンダーなどの機能を利用できなくするのは避けたいと考えていました。
Aipo上からユーザー数の変更やプランの変更といった決済に関連する操作だけをメンテナンスすることも検討しました。Aipoは利用するユーザー数によって料金が変わるユーザー数課金になっています。利用者にとって月末月初は新しい社員の入社に伴ってユーザー数を増やすといったケースが多く、そのタイミングでメンテナンスを行うことはしないほうがよいと判断しました。
これらの考えから、どうしたらメンテナンスを行わずに消費税の増税対応を行えるかということで対応を進めました。
消費税率変更に伴う案内
Aipoでは2019年7月9日に「消費税率変更に伴うご請求に関するお知らせ」として案内をしています。消費税率の変更とともに今まで税込だったプランの外税への変更と年額の10%OFFの変更をおこない、長期でご契約いただいているユーザーによりよいプランへと変更しています。
Stripe上のデータとしては税率の変更とともにプランの変更が発生することになりました。
Stripe上の税率とプランの変更
Aipoでは9月30日および10月1日に発生する請求を確認し、税率変更の対応を行いました。請求サイクルのデータは以下のようなスクリプトを組むことで確認することが可能です。
・9月中の決済が完了しているユーザーについては9月のうちに次回以降の決済時の税率を10%に変更
・9月30日に決済が発生するユーザーについては9月30日に発生する決済は税率8%のままで決済を行い、10月になってから次回以降の決済時の税率を10%に変更
上記のように一括して消費税率とプランの変更を行う際に除外するべきデータを明確にしたことで深夜対応やメンテナンスをすることなく対応できました。
ユーザー数変更とプラン変更機能の対応
Aipoの画面上からユーザー数の変更やプランの変更を行う際に9月中であれば税率8%、10月1日以降は税率10%で決済がされるようにする必要がありました。
税率の計算については以下のようなメソッドを用意することで日時によって動的に税率を10%と8%で切り替えられるようにし、メンテナンスを行うことなく消費税率の変更に対応しました。
まとめ
ユーザーにとってAipoを利用できなくなる時間が生じることなく消費税増税対応を行うことができました。
今後もユーザー体験を向上するための対応を行っていきたいと思います。