保育士試験再チャレンジ R5後期 教育原理 やり直し
こんにちは！
スロース英語教室のNaoko（itsumi）です。
今日も教育原理の勉強をします。
今日はR5年後期の過去問です。
問１…日本国憲法第２６条。正解したので飛ばす。
問２…「幼稚園教育要領」「総則」第１ 幼稚園教育の基本より。
正解したので飛ばす。
問３…「幼保連携認定こども園教育・保育要領」より。
誤ったものを２つ選ぶ。
こども園＝保育園（人間の形成）＋幼稚園（人格の形成）。
以前間違えた気がする。
B.満３歳児以上の園児の教育課程に係る教育週数は、特別の事情のある場合を除き、51週を下ってはならない⇒✖
「1年は52週しかないのに、51週以上教育はできないでしょ。
正解は「39週」。幼稚園教育要領の総則にも同様のことが書いてます
C.1日の教育課程に係る教育時間は、8時間を基準とする。ただし、心身の発達の程度や季節などに適切に配慮するものとする。⇒✖
大人の労働時間でも8時間を基準とするのに、子どもに8時間もやらせるのは長すぎ。
（保育園なら8時間くらい預かる場合もあるかな、と思ったけど今回聞かれているのは「標準」の話なので✖。）
正解は「4時間」。 幼稚園教育要領の総則にも同様のことが書かれています
問４…キルパトリック（Kilpatrick）による「プロジェクト・メソッド」について。正解したので飛ばす。
不正解だった３の選択肢
「学習内容を系統化し、学習者が各ステップを踏みながら学習を行う」方法はブルームのmasterly learning。
問５…NZの「テ・ファリキ」について。キーワードを見落として不正解。
「学びの物語 learning stories」と呼ばれる、子ども一人一人にフィードバックされ、蓄積される保育記録が開発された、子どもそれぞれの変容を捉えるとともに、子どもが関心を持ち取り組もうとしていること、その過程で工夫したり考えたりしていることを学びの「構え desposition」として捉えようとしている。
問６…教育令（1879）についての説明。不正解。
教育令について全く知らなかったので「小学校令」（1886）
かと思った。
「学区制を廃止した次に行われたもの」がポイント。
R4前期にも「戦前の教育に関する法律」について出てくるらしい
1872年の「学制」に代わる教育に関する基本法制として、1879年（M12）に公布された。学区制を廃止し、町村を小学校の設置単位と位置づけ、その行政事務を行うために町村に人民公選の学務委員を置くこととされた。
また、小学校の最低修学期間を16ヶ月（1年半弱）とし、公立学校の教育課程を地域の実情に即して学務委員と教員が定めることとなった。
しかし、この法令の施行後、教育現場に混乱が見られるなどしたため、翌年全面的な改正が行われた。⇒これは1890年の「教育勅語」のことを指す
問７…中江藤樹（陽明学の祖、翁問答、近江聖人）について。
罰せられるからではなく道徳的に成長することを目指す。正解。
林羅山…「昌平坂学問所」「朱子学」
伊藤仁斎…江戸末期。「古義塾」
貝原益軒…「和俗童子訓」
問８…ジェンダーバイアス（潜在的カリキュラム）を助長する選択肢。正解。
問９…「新・放課後子ども総合プラン」＝放課後児童クラブより。
問９や問１０には知らない法令が出題されるらしい。
不適切な選択肢を答える。正解。
１．全ての児童（小学校に就学している児童をいう）が放課後等を安全安心に過ごすことをもっぱら目的として、文部科学省から厚生労働省に移管して「放課後児童クラブ」は運営されている。⇒✖
正しくは文科省と厚生省の「協力」。
今なら「子ども家庭庁」の管轄なのだろうか？
英語などの高付加価値型のサービス事業者が入っても「よい」らしい！
全国で10000か所以上で運営されている。
問10…「令和の日本型学校教育」に関しての問題。正解。
7/10問正解しました。
問３や問５は正解できた気がします。
逆に問６は落としても仕方なかったかもしれません。。