魂のルフラン(No.128）

皆さん、こんにちは。

今年、成人の日（1月13日）を迎える「18歳の新成人」の人数は109万人です。
近年、その新成人の人口推移は横ばい状態でしょうから、（国力の減少などと言って、その若者の人数を用いてのマイナス要因は）、言われるほど心配なさそうですね。

そうした、おめでたい成人式を間近にして、センセーショナル（大衆の興味を煽る）な事件が多数、起きております。
その一つとなるのが「スクープ記事、週刊文春発の中居正広事件」でありましょう。

この事件（性的同意の有無）は刑事事件「不同意性交等罪」としての扱いで、まだ捜査段階へは進行していないようですが、むしろ民事上の当事者間的な解決では収束しない大きな社会的問題を含んだ、日本の芸能界（性加害で有名な元ジャニーズ事務所所属者）とテレビ局（総務省監視下の一般社団法人 日本民間放送連盟）の正義的道義と公益への取り組みが糺される政治問題になる事でしょう。

要するに、「女性の社会進出」および「女性の社会的地位向上」と関連付けて考えなければならない政策的課題の一つと言えましょう。

「相手が女性だから、何をしてもいい」、
「女性は、性的存在だから我慢しろ」、
「金で解決できる、娼婦（売春）と同じだからな」などという、性を売り買いする芸能界体質（常識）とテレビ局の在り方が問題視された事件として捉える事が、性犯罪およびパワハラや人権保護の観点からも肝要となりましょう。

更に言えば、、プロスポーツ界の雄（代表格）として存在する日本プロ野球において、日本プロ野球界の中心的立場にある読売ジャイアンツの公式YouTubeに出るほど、元ジャニーズ事務所所属の中居正広は読売ジャイアンツとの繋がりを表面化させてきた事から、否応なしに、読売ジャイアンツのイメージダウン（プロ野球ファンに与える不快感）として多くの国民に影響を及ぼしたと言えましょう。

以上の事を踏まえつつ、ここに結論を述べます。

神奈川県藤沢市出身の中居正広(52）は、起こしてはいけないトラブルを起こした事から、2025年から芸能界追放となるのが妥当な時勢であり、同時に警察庁は性犯罪抑止の観点から起訴する事が賢明な判断と言えましょう。

以上の事は、石破内閣も承諾の事となりますでしょう。

何故なら、今現在、国民は怒っております。
米価の次は、キャベツ１個千円という時代の物価高騰に対してです。

その国民の不満解消から、石破内閣では「台所を預かる女性を守る」といった政治的姿勢を世に示す事は急務となりますでしょう。

だから今回、女性を傷つけイジメた中居正広(52）を追い遣る責任追及は、時代のニーズ（総ての女性の敵、性を売り買いとした社会悪の退治）に適うものと言えるでありましょうから、結論の事由となりましょう。

それと最後に付け加えるのなら、2009年8月に起きた押尾学事件（現場で女性1人死亡）と中居正広事件の類似性の認否でありましょう。
麻薬及び向精神薬取締法違反で逮捕有罪になった芸能人は過去におりますから、仮に違法薬物等を使用しているネタ（密告情報）が関係者から出れば、芸能界を汚染する違法薬物（麻薬）の流通経路を根絶する目的から、厚生労働省地方厚生局麻薬取締部のみならず、警察は捜査本部を設置して今回、容疑者として取り調べを開始するでありましょう。

その根拠の合理性は、中居正広による「和解示談金の提示額が約9千万円とされるのならば、その支払約束金額の高額さから、刑事告訴（逮捕起訴）を逃れる為の口止め料（証拠隠滅等）」と推測判断できますでしょう。

そして自白となりそうな供述は、中居正広の公表した作文でありましょう。
それには「今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました」と記載されており、その記述の真意を翻訳（心理的分析）すれば、「20代の小娘に、俺らの脅しが効いて、示談にさせたから、これで刑事告訴はないぞ、だから警察に捕まることがなくなった、今まで通りに仕事をするぜ、俺らは最凶だ、ハァハァハァ」となりましょう。
この分析が図星ならば、反社（犯罪組織）の介入があった事でありましょう。

ですから、メディア雑誌業界の総力取材で、調査結果発表の出番ですよ。

さて本日の御話は一つ致します。

御話①…「VHSビデオテープ機の2025年製造終了」

科学技術は日進月歩（日ごと月ごとに絶えず変化）するのが、世の常でありましょうが、それにしても旧技術が新技術に対応して、引き継がれないようでは、ユーザー目線で言えば、困りる事となりますでしょう。

分かり易く言えば、ソニー・コンピュータエンタテインメントから発売された据置型家庭用ゲーム機（PlayStation）などは、ハードウェアの進化に伴い、新たな機種（次世代機）が登場する度に、その互換性が機能しない為に、現行機対応のゲームソフトウェアが、新機種では事実上、使用不能となり、前世代機はゲームソフトと共に遠い過去の想い出になってしまいます事でしょう。
（例：PlayStation2対応のゲームソフトはPlayStation3,4,5機では使えない。）
（例：PlayStation3対応のゲームソフトはPlayStation4,5機では使えない。）

これは、とても残念な話となりましょう。
これと同じような事が今、VHSビデオテープ機で起きておりますでしょう。

どういう事かと言うと、再生デッキ生産を停止するとしたメーカー戦略で、VHSビデオテープ機が、過去の遺物、想い出の品物になろうとしております。

この対策で推奨されるのが、磁気記録データのデジタル化というものでありましょう。

それは、VHSビデオテープの録画データをパソコンや記録媒体DVD、USB等にデータを変換保存すると言うものであり、これを素直に考えれば良さそうでありますが、実はこれも技術の日進月歩の絡みから、次第に変化するパソコンのOSやバージョンが、次の時代にどうなっているかが、とても気掛かりとなる現象であると言えましょう。
（例：フロッピーディスク対応のパソコンが流通市場から消えた。）

要するに、次世代のコンピューターでは、現存するデジタルファイルが開けなくなる可能性を考えないといけないと言う事でありましょう。

変換移行したファイル形式が業界内の技術革新で一変してしまうとかになれば、現存する全データそのものが、失効する、未対応にされる、そうした事が予想されますでしょう。

まとめます。
保存データベースの劣化や移行は深刻な事態を経済界のみならず生活者全般に生じさせますので、しっかりとした保存メディアを生産構築する事は、我が国日本のデジタル化を促進する事になるでしょう。

そして、そうした取り組みを総務省およびデジタル庁は積極的にすることが、今以上に求められるのは、今更、言うまでもない事でありますが、今後、データ保存方法を国際的に優位に構成できるシステムを我が国日本で、国家的規模（インフラ開発）にする事ができれば、もしもの被災時や、または災害予報に、そのデータ化活用で対処行動を適正化できると言えましょう。

それは、省庁新設を試みたい石破総理の悲願となる「防災省構想」に通じるものと言える喫緊の課題と言えますでしょう。

更に言えば、例えば、火事場で、消火方法マニュアルを臨機応変に作成しても、迅速さや正確さが足りず消火活動に支障が出るだけで、延焼や全焼に遭う事でありましょう。
（今現在の発生中のアメリカ・ロサンゼルスで続いている山火事など。）
ですので、日頃からのデジタルデータの保存とデータ蓄積分析は不可避な政治課題でありましょう。

「過去から何を学んで、何を予測して防災とするか」、これ治安維持の本筋になりましょう。

つまり、その為のツール（道具としてのデジタル技術）が、日進月歩の中にある「データ保存技術」、であるのは確かな事でしょうから、文明社会の発展の為に、政治も日進月歩する必要が伴います事でしょう。

お分かりですよね、皆さん。

ちなみに皆さん、今すぐ大切な人を思い描いて、その方の似顔絵を描いてみてください。
おそらく描けない人が、続出することでありましょう。

まぁ、人は記憶を失くしていく事があるので、常日頃からデータは移行しておく事が重要だという事に、やはり誰もが、お気づきになりましょう。

明後日（13日）には、我が国日本は「成人の日」となり、役所の催しもの会場や街中は賑わう事でありましょう。

なので、いい機会ですし、自分が昔、迎えた頃の「成人の日」を想い出し、過去に撮った写真などを見てみるもの良いでしょうね。
さぞや若々しい自分が見られることでしょう。
どうぞこれからも、お元気にお過ごしください。。。完