【投資】豊かさを測る指標（4） - 日本経済新聞
豊かさを測る指標シリーズ第4弾は"厚生経済学の情報的基礎"と題し、社会の豊かさを測るうえでの基礎となる福祉（幸福）をどのような情報で評価するかについて議論しています。
（4）厚生経済学の情報的基礎
今回の記事をまとめると以下のとおりです。
豊かさを測る指標としては、1人当たりGDPやその代替的アプローチも不十分。
アジア人初のノーベル経済学賞受賞者アマルティア・セン氏と、日本の経済学者鈴村興太郎氏は、社会の豊かさを評価する指標を作る上で、2つの課題を指摘。
1つ目は「厚生経済学の情報的基礎」と呼ぶ問題。これは社会の豊かさを評価する上で、その基礎となる個人の福祉（幸福）をどのような情報に基づいて評価するのか。
既存の社会指標などに基づくアプローチは、各個人の生活状況ではなく、項目別要素の集計量（平均就学年数、平均余命など）に注目。中身の格差は考慮せず（反映されず）集計値が同じであれば、同じ豊かさと判断されてしまう。
豊かさの評価で注目すべきは、集計値ではなく、個々人の生活水準や福祉、そしてその分布の評価。
経済学では、福祉の個人間比較はできないという見解。
セン氏は厚生経済学に福祉の個人間比較のための枠組みを導入し、個人の生活水準を「その人のなりうる状態・できる事柄」で評価する「潜在能力アプローチ」を提唱。
フランスの経済学者マーク・フローベイ氏も、個人の不遇の度合いに応じて所得水準を巧妙に割り引く「等価所得アプローチ」を提唱、生活水準の個人間比較を推奨している。
今回の内容は、少し専門的なところに入ってきており、この記事をまとめると、ほぼ記事の丸写しになってしまうくらい凝縮されたものでした（笑）要は、人々の豊かさ・幸福度を測る際、どういう情報をベースにその指標をつくるのかという課題に対し、先人達はいろいろ取り組んできたということが紹介されています。
ちなみに課題が2つあると言っていますが、今回は1つだけ紹介。きっと2つ目が以降の連載に議論されるということですかね。
"指標" vs. 個人の矛盾
これまで何度が言及している通り、当方はこの分野では完全な素人。その素人感覚でまだピンとこないのが、上記セン氏やフローベイ氏が提唱している個人比較のためのアプローチ。これって結局、個人に焦点をあてているので、「では、日本という国は豊かなのか？」という問いに対しては（問題と言われている）"集計値"を使わないといけないのでは？という素朴な疑問がありますね。
そもそも"豊かさってなんなのか？"
なんかその辺りから曖昧さ、疑問を感じるようになってきました（笑）