【投資】豊かさを測る指標（1） - 日本経済新聞
先日2025年1月20日より、日本経済新聞朝刊の「やさしい経済学」の欄で、"豊かさを測る指標"として、シリーズでGDPの限界等についての議論が紹介されています。
当方以前のnote（"【投資】豊かさの"質"をどう測るのか？"）で、GDPだけでは経済の豊かさを測るには限界がある旨を議論したとおり、漠然とではありますがこの辺りのテーマには関心があります。
そこで今後、自身の勉強のためにこのシリーズを毎回、簡単にまとめていこうと思います。
（1）GDPが果たす役割と限界
1回目のテーマは経済指標としてもっとも使われているGDP（国内総生産）について。記事のポイントとしては：
1930年代、後のノーベル賞受賞者、米国の経済学者サイモン・クズネッツによって「国民所得」の算出法が開発された。
これにより、地域間、産業間、異時点間の比較が可能となり、法制度や政策の効果を測定・評価することが可能となった。
一方で、クズネッツ氏自身、「この経済統計は社会の豊かさを示すものではない」と何度も警告。そもそも総所得は経済厚生とは無関係。
社会の豊かさとGDPを同一視することには大きな問題がある。
経済厚生とは？
ここで当方にとっては耳慣れない、"経済厚生"という言葉が出てきました。ググってみると：
経済厚生とは、経済的観点からみた人間の福祉や幸福を指し、社会的厚生とも呼ばれます。経済全体の資源配分の効率性を測定する指標として用いられます。
経済厚生を測定する指標には、次のようなものがあります。
・個々人の消費者余剰や生産者余剰の貨幣額の合計
・個々人の効用を単純に合算した功利主義的指標
・最も効用の少ない人を指標とするJ.ロールズの指標
・各個人の効用を掛合わせるJ.F.ナッシュの指標
と出てきますが、GDPという全体を総括したような指標ではなく、"個々人"の経済状況を示す指標をベースにしている、という感じでしょうかね。
東京理科大学教授 坂本徳仁氏
このシリーズの著者は東京理科大学教授の坂本徳仁（さかもと のりひと）氏。一橋大学で博士号（経済学）、社会選択理論、厚生経済学が専門とのことです。
経済学というと単純に文系科目？って思ってしまうあたり、当方もだいぶ単純な人間ですが、そういう専門の方が東京理科大学の教授をされていることがこの分野に対する興味をそそれられます（笑）