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Photo by soeji

農業を全力で立ち上げないとっ！

竹内一斉
気をつけな？ワクチンに反対するのは陰謀論だよ？
ワクチンを打つと5Gに接続できるという程度のデマならばネガティブな影響は少ないかもしれないが、ワクチンが人口削減のため生物兵器だとする陰謀論や、ワクチンがヒトDNAを改変するといったデマまで広まっている。
この新型コロナ騒動全体についていえるように、ウィルスによる健康被害や死亡率、あるいは治療や予防に関するデマが拡散され、多くの人々の恐怖心を煽ったのと同じように、ワクチン陰謀論も今後の感染症対策にネガティブな影響を及ぼしかねない。
※プレジデントオンライン「｢ワクチンは殺人兵器｣というデマを信じる人が大量発生するのは､人類の残念な宿命である」2021年8月24日より引用

分かっている人には、今更ですねー。極論や過激な文言を論って、それを全体と決めつけて、頭ごなしに否定してくるやつです。

「陰謀論」に対しては、河野太郎大臣殿のように、具体的なご指摘をしていただけると、こちらも検証のしようがあります。なかには「あー、たしかにそれは言い過ぎだよねー」というものもないわけではありません。

しかし、こういう中身のない印象論はダメです。中身がないので、ただの印象操作（情報工作）でしかありません。無思考な人たちを誘導する手口なので、ここでは「今日もこんな記事ありましたよ」くらいの情報共有に留めておきます。

さてさて、そんな話から始まったところで何なんですが、こんな動画がありました。

（今回の騒動で）中央銀行が実質的にテイクオーバーしたのです。
この計画の究極の完成形というのは、デジタル通貨を導入し、中央銀行の管理下に置き、運営することです。
なぜそれが重要かというと、今ある貨幣システムはなくなるのですよ、デルさん。代わりに金融支配社会をつくりたいのです。
このシステムを実施するには、ワクチンパスポートが不可欠なんです。
その最終目的は、健康とは何の関係もありません。
新たなデジタル金融取引システムの導入が狙いなのです。

ワクチンパスポートが、健康とは何の関係もなく、金融取引システムの導入に使われるだって？

なーんだ、まーたそんな陰謀論かよ・・・となるかどうか。

そもそも、ワクチンパスポートっておかしなことだらけですよね。到底、受け入れられるようなものではありません。詳細は、私なりにパブリックコメントにまとめています。

ありえん代物です。けど、世界中で導入の方向に動いていますよね。

そこにもってきて、イギリスではワクチンパスポートが、おかしな方向に行き始めているとのことです。

もうワクチンパスポートじゃないですやん・・・。

こうなってくると上掲の動画で言われている健康とは関係なく、「金融取引システムの導入」にワクチンパスポートが不可欠っていうのも、かなり現実味を増してくると思います。

こういうところに危機感を覚えず、「あー、陰謀論だよ」とキッパリと言える人は、ある意味、幸せなのかな？

私は、そんな幸せ者にはなれず、さっさと次の行動に移ろうと思っています。で、農業を始めようと準備しているわけですが、コレはコレで結構大変そうです。

農業の分野で危機感を覚えるポイントは、以下の二つです。

１．主要農作物種子法の廃止（2018年）
２．種苗法改正（2021年）

「１」の主要農作物種子法の廃止については、民間企業、特に外国企業の参入障壁を下げる働きが指摘されています。

これまでも種子法は民間の参入を禁じていたわけではありませんが、種子法をなくしてハードルをさらに下げることで、民間企業、とくに外国企業の参入を積極的に進めようという思惑があるのではないでしょうか。
※KOKOCARA「タネは誰のもの？ 「種子法」廃止で、日本の食はどう変わるのか――種子の専門家に聞く」2017年5月29日より引用

こうなると当然、今後グローバル大企業の影響力が強まることは、容易に想像できます。

また「２」の種苗法改正は、登録品種の知的財産権を保護する意味合いから、その必要性が叫ばれていたようです。

長い時間をかけて、新しい品種を生み出したのに、それが勝手に他所で栽培され、販売されてしまったら、開発者は大きな損失を被ることになります。そういうことを防ぐために、登録品種の自家増殖（自家採種）には許諾が必要としたのが、種苗法改正の趣旨のようです。

しかし、これに対しては、許諾が高額化するなどの問題が懸念されました。「１」とセットで考えると、その許諾をする（生殺与奪の権限を握る）側に、グローバル企業が多くを占めるようになることが考えられます。

「自家増殖」に許諾が必要になることに不安の声があがっています。
許諾の際に開発者に支払う許諾料が高額になったり、手続きが複雑になったりして負担が増えることへの懸念が主な理由です。
これについて農林水産省は、▽許諾が必要になるのは、国に登録された新品種だけで自家増殖が行われている多くの品種に影響はないことや、▽国の研究機関や都道府県が開発した品種が多く、許諾料が高額になることは考えにくいと説明しています。
※NHK NEWS WEB「種苗法の改正で何が変わる？」2020年12月7日より引用

こうした懸念に対して農水省は、許諾が必要なのは、あくまでも国に登録された新品種に限るので、大きな問題はないとしているようです。つまり、これまでの在来種（固定種）には、適用されないので問題ないということです。

でも・・・実際のところ、これにもいろいろ問題がありそうです。

端的にいえば、私たちの「共有財産」である主要穀物の種子を「公的機関」が守り育てていくという重要かつ不可欠な事業を「民間」に明け渡し、私企業のフリーライド（ただ乗り）を認めようという政治的意図の表れというしかないでしょう。その延長線上には巨大なグローバル種子企業の存在が見え隠れしていますし、彼らの利潤追求を積極的に容認しようとする「いまだけ」「カネだけ」「自分だけ」の論理にとらわれた新自由主義者たちの強い欲求が働いているに相違ありません。
※生活クラブ「わたしが「種苗法改正」に反対する理由」2021年2月15日より引用

このあたりの指摘、当たっているように思えてならないのです。


話がややこしくなりそうなので、今回のところはこれくらいにしておきたいと思います。

言いたいことは、「いやー、農業も上流（種子）を抑えられていて、相当にヤバそうですぞ？」ということです。

もし私と同じように、真剣に農業をやろうと思っている人は、固定種の種子をきちんと揃えて、それらを保存できるような仕組みも検討しておいた方がいいと思います。

一応私は、固定種の種子、こちらでお世話になろうかと思っています。

とにかく、やることが多いですっ！全力で立ち上げないとっ！

ガンバルゾ!! (๑•̀ - •́)و✧


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