世界大戦へのエスカレーション
中東
中東戦争が激化しています。イスラエル北部とレバノンの国境付近でレバノンを拠点とするヒズボラの攻撃が激化して9万人ほどのイスラエル人が戦火を逃れて南へ避難していることからイスラエル軍は南部のガザから北部へ戦力を移しつつあります。
イスラエルの軍事施設などが攻撃・破壊される様子がユーチューブやSNSなどに出回りイスラエルがレバノン領土内に侵攻して戦火が拡大する可能性が高い状況となりつつあります。
イスラエルは戦争の準備は着々とやりながら「近々侵攻を開始するかどうかを決定する」としていますが、ヒズボラやシリアを支援するイランは既に「レバノンを攻撃するようなことがあれば、イスラエルは周辺国より攻撃を受け国家消滅の事態に直面するだろう」と警告しています。
イランも直接関わることを示唆しているようにも受け止められ、恐らくイスラエルがレバノンへ侵攻すればイランも参戦してくることが十分考えられます。
ヒズボラはイスラエルの防空網を突破して偵察ドローンをイスラエル各地の上空に飛ばし恐らく彼らが攻撃するであろうイスラエルの空港などを含む複数の戦略拠点をそれらの座標とともに撮影した動画を公開しています。
イスラエルに対する警告・恫喝という形となっていますが、恐ろしいことにそれらの攻撃目標の一つがイスラエルのディモナ核施設が含まれており、ここが攻撃対象になっていることが示唆されています。
イスラエルは核爆弾を保有している、あるいはしていないを明言しない「ダンマリ作戦」を貫いていますが、軍事専門家の間では90から200発ほどの核爆弾を保有しているとされています。
元国連の大量破壊兵器査察官で現在軍事アナリストのスコット・リッター氏はレバノン侵攻の際イスラエルは中性子爆弾を使用するだろうと述べておりイスラエルは北部での戦闘の短期決着の為「前代未聞の」武器を使用することを表明していることからその可能性が高いものと思われます。
中性子爆弾は核爆弾の一種で原子爆弾や水素爆弾が爆発時の爆風や熱量が最大になるよう設計されておりその際放射能も大量に放出されるのに対し中性子爆弾は原子核の要素の陽子と中性子のうち中性子のみ爆発の際周囲に最大限飛び散るように設計されたもの。
爆発時の爆風や熱を最小限に抑え、且つ爆発後の残留放射能も少量で済むようになっているのですが、中性子は戦車や装甲車などの強化鉄板や鉛などに対する透過率が高く、人間や動物の細胞を破壊し、死に至らしめるもので「沈黙の核爆弾」といわれています。
攻撃後比較的短期間に無傷のままの建物や構造物を利用できるのがメリットとされていますが、実はイスラエルとアメリカはこの爆弾を過去に色々な場所で使用したことが暴露されています。
イギリスの科学者で放射能に詳しいクリストファー・バズビー博士(ウィキペディア)は以下の動画でイスラエルがレバノン(2006年)、ガザ(2008年)及びイエメン(2015年)で、またアメリカがイラクのファルージャ(2003年)などで中性子爆弾を使用した痕跡があると告発しています。
イスラエル・アメリカ中性子爆弾
動画は英語ですが、動画の下の説明文をグーグル翻訳で日本語にすると彼の主張の要約を理解することが出来ます。また、以下の動画は2015年のイスラエルによると思われる中性子爆弾投下の様子です。
イエメンでの中性子爆弾(2015年)
アメリカは空母ジェラルド・フォードをレバノン沖合に展開中でアイゼンハワーも地中海へ派遣するなどと慌ただしい動きとなっており、1,000人を超える米海兵隊と上陸用舟艇及び水陸両用装甲車などを待機させていることを複数の軍事アナリストが指摘しています。
欧州(ウクライナ)
欧州方面では欧米側がプロパガンダ戦を仕掛けており国際世論をウクライナ側に引き寄せようと躍起になっています。
ロシアはウクライナ側(というよりも背後にいるアメリカとEU/NATO)のあくまでも戦争継続を望む姿勢に見切りをつけたのかウクライナ中枢部の軍事施設などに高精度・高機能のミサイル攻撃でウクライナ側の全面降伏に向けて突き進んでいるようですが、どさくさに紛れてウクライナ側は自作自演の悲劇を演出しています。
キエフ小児病院空爆
日本のメディアも全力でこの自作自演を支援しているようですが、ツイッターなどの真実を伝えるメディアを通じてグローバリスト達がこれまでさんざんやってきた悪事が暴露され、西側の主流メディアの報道を信じる人が以前より少なくなっている状況で果たして9.11事件のように彼らの思惑どおり
に事が進むのでしょうか。
目的達成のために自国民、それも乳幼児を殺害するという極悪非道なことをしておきながら、相手に罪を擦り付ける彼らのいつもの手口には本当に怒りを覚えますがテレビからの情報入手のみに頼っている大多数の人たちはまた今回も騙されてしまうんだろうな、と残念でなりません。
いずれにしても欧州と中東の動きには今後も注視する必要がありそうです。自衛隊とNATOの合同軍事演習などを考えると日本を含む東アジア情勢は大丈夫という訳にはいかないでしょうが・・・。