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調査メモ : オンライン面談は本当にハードルが低いのか？ [労働政策研究・研修機構（2022）]
調査のポイント
相談したことがある割合 : 「過去に専門家に相談経験あり」の回答者は８%、オンラインでの相談を経験したものは 34%、オフラインの相談を経験したものは 66% （オンラインで相談するのはまだまだ一部というよりも、専門家に相談するということがまだ定着していないと解釈する方が良い？）
相談した内容 : オフラインでは「職業選択」が 47%と約半数を占めるのに対して、オンラインでは「職業選択」が 36%、「能力開発」が 31%、「労働条件」 が 23%とばらついていた（オンラインの方が気軽に幅広い課題について相談できるということはいえそう。）
理想的な相談手段 : ①男性、年収 400 万円以上では「対面」での相談を選好した。②大卒、管理的・ 専門的・技術的・事務的職業、勤務先規模 300 人以上では「自宅でオンライン」での相談を選好した。③女性、非大卒、年収 400 万未満、販売・サービス・生産工程の職業他、30人未満では「電話やメール」での相談を選好した。（不安定な立場の人にとってはオンライン相談よりも、電話による相談のほうが適している？）
個人的メモ
オンライン面談によって相談のハードルをさげたということは一定言えそう。さらに、それによって相談できる幅が広がった（就職に直結すること以外も相談しやすくなった）ことはポジティブな側面。
ただし、オンライン面談にも現実的にはハードルが存在（自宅にインターネット環境があり、個人端末があり、個室がある）することから、電話等の手段が支持される場合もある。