【風評被害】王子製紙会長とカジノは関係なし！
こんにちは。
「王子製紙」について、どんなイメージを持っているでしょうか？
・日本最大の製紙会社
・nepia（鼻セレブなど）
・創業者は、新1万円札の顔！日本の資本主義の父「渋沢栄一」
歴史のある会社で、日本の製紙会社の原点ともいえるかもしれません。
そんな王子製紙ですが、社名が似ているという理由だけで、ネット上で風評被害を受けてしまっているようです。
そこで今回は王子製紙について取り上げ、風評被害のリスクについて触れていこうと思います。
王子製紙とは
まず、Wikipediaの引用にて、王子製紙について簡単に紹介します。
王子製紙株式会社（おうじせいし、英名：OJI PAPER CO., LTD.）は、日本の製紙会社グループである王子グループに属する企業。持株会社の王子ホールディングスの傘下にある子会社の一つで、グループの新聞用紙および印刷・情報用紙部門を担当する。
「王子製紙」の名を持つ法人としては4代目である。2012年（平成24年）、グループが純粋持株会社制に移行する際、3代目の王子製紙が王子ホールディングスに社名を変更し、事業を子会社へ移管した。事業を継承した子会社の一つが、この4代目の王子製紙である。
引用元：Wikipedia｜王子製紙
画像元：会社案内｜王子製紙株式会社
現在の王子製紙は4代目にあたるそうです。
本社は東京都中央区銀座の一等地に構えています。流石は一流企業です！
≪東京・王子にもゆかりがあった！≫
王子製紙の前身となる日本で最初の洋紙工場「抄紙会社」が設立された東京都北区王子は、「洋紙発祥の地」となりました。社名も、王子で創業したことが由来のようです。
また、飛鳥山公園の一画、王子製紙王子工場跡地には紙の博物館があります。紙の製造工程、種類や用途、紙の歴史、紙の工芸品、歴史的資料などが展示されているので、紙の歴史に興味がある方は、ぜひ足を運んでみてください。
カジノ事件は王子製紙とは無関係
王子製紙について理解したところで、一体どんな風評被害を受けているのかについて話していこうと思います。
2018年、❝王子製紙❞と社名が似ている同じ製紙会社の❝大王製紙❞の会長が、カジノ狂いで会社のお金を横領した事件がありました。
ぱっと見、とてもそっくりな社名ですよね。
そのため、2社の区別がついていない人も多いようで、ネット上では「王子製紙 カジノ」「王子製紙 ギャンブル」などのワードで検索がされています。しかし、王子製紙は「カジノ」や「ギャンブル」には一切関係がないので、これは社名が似ていることで起こってしまった風評被害といえるでしょう。
大王製紙の会長が起こしたカジノ事件とは無関係ということは、少し調べれば明白なのですが、たまたま目にした人は「調べる」という行為までしないと思われるので、誤解している人も多いはずです・・・。
王子製紙の会長はどんな人？
身に覚えないのないことで風評被害を受けてしまった王子製紙の会長。
どんな人が会長を務めているのか気になったので、調べてみました！
王子製紙の会長は矢嶋進（やじま すすむ）さんという方です。（2021年7月現在）矢嶋会長は、王子ホールディングスの前身である新王子製紙が、1996年に本州製紙と合併して以来、本州製紙出身者として初の社長だといいます！
また、2019年には、RISIが選出する「アジアンCEOオブザイヤー（最優秀CEO賞）」を受賞しており、かなりできる人のようです。
ちなみに座右の銘は「決して逃げない」。
仕事に対する真摯な姿勢や覚悟が感じられます。
【新トップ】王子ＨＤ・矢嶋進氏 「決して逃げない」肝に銘じて｜SankeiBiz
社名が似ていると風評被害に合うことも？
社名が似ていることによる風評被害は、❝王子製紙❞と❝大王製紙❞に限った話ではありません。有名な事例として「はれのひ騒動」というのがあります。
着物販売・レンタルを行う会社「はれのひ（harenohi）」が成人式当日に閉店。予約していた新成人に振袖が届かないという被害が続出してしまいました。
その件により、たまたま社名が似ていた無関係の会社のサイトにアクセスが集中し混乱状態になったのです。また、誹謗中傷を受けたり、キャンセルが出たりといった風評被害を受けてしまいました。
Twitterより
また最近では、社名に「コロナ」「クラスター」「パンデミック」と入っているだけで、風評被害に合うこともあるといいます。
このように無関係にも関わらず、炎上や風評被害に遭うリスクは、誰にでも考えられるのです。インターネットの普及により、情報はあっという間に全世界に拡散される時代です。万が一に備えて企業は、風評被害の対策を行っておくことも重要になってきているのかもしれません。
ネット上にはデマ情報も多いので気をつけよう
SNSの時代でデマ情報が拡散されやすく、混乱を招くことが度々あります。
噓や根拠のない情報を拡散してしまうと、自分の信頼が損なわれるだけでなく、風説の流布や犯罪にあたる場合、風評被害が広まったとして企業等に損害賠償を請求される場合もあるようです。
自分が不利益を被るリスクもあるので、ネット上の情報を何でも鵜呑みにするのではなく、しっかりと情報の真偽を判断しなければなりません。