米連邦最高裁は2020年大統領選挙は不正投票によるものとして無効と判決が下された。（米軍情報）真偽はやがて判明
引用はじめ”
米連邦最高裁は2020年大統領選挙は不正投票によるものとして無効と判決が下された。（米軍情報）
・現在アメリカはジュネーブ条約に基づく軍事政権下にある。
・不正選挙に関わった外国勢力は逮捕されて収監され軍事法廷で国家反逆罪として銃殺刑になる。
・米軍内部にいる敵勢力と繋がっている人間を徹底浄化する。
・日本の国会議員は現在６０人
・日本国内に一時収容所を簡易的に建設した。おそらく日本国内の米軍基地内。規模は1ヶ所３０００人収容可能で3ヶ所建設した。日本国内に９０００人収容可能。
・グアンタナモ基地、ワシントン基地、グアム基地、南極基地へと飛行機や豆腐船（監獄船）で運ばれる。
・日本の政治家、財界人が本格的に大量逮捕される。アメリカの国家反逆罪の罪で。日米安保条約に則って実行され、任務遂行は警視庁の公安関係者が組織して実行する。
・７月１日から７月５日までトランプ大統領（本物）が日本に来ている。
・７月４日（米独立記念日）に日本において地方銀行宛にGESARA説明会がある。
・６月初旬からアメリカで貧困層を対象にNESARAが実行されている。貧困層の奨学金や保険料の支払いが不要になった。６月１６日から貧困層を対象にデビットカードに月額５０００ドル（６７万５千円、アメリカの大卒初任給の平均額）がベーシックインカムとして配られ始めた。
・日本でベーシックインカムが始まった場合クレジットカードが全て廃止になる。詳細知りたい場合は石川新一郎さんに電話。
・QFSに日本宛に１０京円（国民一人当たり８億円強）が振り込まれた。この資金がアクティブ状態になる日は近い。
・８月に全てに決着がつき新たなスタートになる。