🇪🇺欧州データ戦略 公式HPの機械翻訳　(Data ・A European strategy for data)

こんにちは！

今日は、EUのデジタル戦略の公式HPから、データ戦略に関する3つのページとその構造を見てみたいと思います。

理由は、8ヶ月前に公開した🇪🇺データ法の記事のアクセスが増え、今になっっての関心の高まりは、理由があるような気がするからです。

それでは、いってみましょう！
（8515文字）

日本でも欧州データ戦略への関心の高まり？（guess)

アクセスが急に増え出したのは、この機械翻訳記事。

その理由を想像すると、

2024/11/12のデジタル行財政改革会議（第８回）平大臣発表のように、日本でもデータ利活用を推進するための上位概念となるデータ利活用制度の在り方についての基本的な方針を策定をこの夏を目処にとの発表があり、複数の報道があったためではないかと思います…

デジタル行財政改革会議（第８回）議事次第

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具体的には、年初のnoteでもふれたように日本で、データ利活用基本方針を策定するにあたり、EUのデータ法、データガバナンス法も参考にするように読める資料があったため、検索からの流入が増えたのではないかとの想像です。

デジタル行財政改革会議（第８回）議事次第

参考）
この基本方針の件は、年初のこちらの❹データ利活用制度の在り方基本方針（内閣官房）でふれています。

そこで、今日は、日本政府がお手本？参考？にしようとしている節がある「欧州のデータ戦略の考え方」と「デジタルガバナンス法」の公式HPでの概要説明の機械翻訳をみていきたいと思います。

見ていくうちに対象文書が広くなったため、noteは２つに分け、この記事では、まず前者のEUのデータ戦略、その手前のデジタル戦略に何が書いてあるか？を対象とします。

翻訳の前に対象文書の位置付けについて、軽く説明します。

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対象文書と文書間の構造

文書の全体像

データ法、データガバナンス法（下図黄色部分）の解説が掲載されているHPは、EU Digital Strategyという欧州委員会（European Commision)のサブドメインのサイトです。

HPの階層をたどると、、
・データ法、データガバナンス法はA European Strategy for dataの一環で
・A European Strategy for dataはData（の基本方針・施策）の一環で
・Dataは、デジタルディケイド（欧州デジタル変革の10年）の４類型の取組みのうち、高度なデジタルテクノロジーの中に位置付けられることがわかります。

そこで、今回はその３文書（図の青い部分のページ）を翻訳対象とします。

公式HPより筆者まとめ

対象文書

具体的には以下の３文書（ページ）となります。

⚫︎Digital Decade、「欧州デジタル変革の10年」

Europe's Digital Decade

⚫︎Data、「データ」

Data

A European strategy for data、「欧州のデータ戦略」

A European strategy for data

それでは、３文書の翻訳を見てみましょう。
（それぞれ2000〜3000文字程度の分量です。）

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ーーここから３文書の機械翻訳ーー

（この翻訳は筆者の勉強のためにChatGPTにかけたものの公開であり、正確さにかける可能性がある点、ご注意ください。）

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まず、欧州のデータ戦略の上位、欧州のデジタルディケイド（デジタル変革の10年）です。

全体像の中では、ココに当たります。

翻訳対象ページ

Policies | Shaping Europe’s digital future

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⚫︎デジタルディケイド〜欧州デジタル変革の10年＊　Europe’s digital decade

EUは、人間中心で持続可能なデジタル社会のビジョンを追求し、デジタルディケイド〜欧州デジタル変革の10年＊を通じて市民と企業に力を与えています。

*筆者追記：欧州では、2020年から2030年を加盟各国のデジタル変革の強化期間とし、その期間のことを「デジタルディケイド」と呼んでいるようです。

https://digital-strategy.ec.europa.eu/en/policies/europes-digital-decade

デジタル社会とデジタル技術は、学習、娯楽、仕事、探求、そして野心を実現する新たな方法をもたらします。これらは新たな自由と権利をもたらし、EU市民が物理的なコミュニティ、地理的な場所、社会的地位を超えて手を差し伸べる機会を提供します。

しかし、デジタル変革には多くの課題も伴います。デジタル世界は欧州の価値観に基づくべきであり、誰も取り残されず、すべての人が自由、保護、公平さを享受できるものでなければなりません。欧州のデジタルディケイドでは、誰もが日常的な技術を使いこなすスキルを持ち、小規模な企業でさえも技術を活用してより良いビジネス判断を行い、顧客と効果的にやり取りし、業務の一部を改善できることを目指しています。接続性Connectivityは村や山岳地帯、遠隔地に住む人々にも届き、誰もがオンラインの機会にアクセスし、デジタル社会の恩恵に参加できるようにします。主要な公共サービスや行政手続きは、市民と企業の利便性のためにオンラインで提供されます。

デジタルディケイドは、デジタルに関連するすべての行動を導く包括的な枠組みです。デジタルディケイドの目的は、技術とイノベーションのすべての側面が人々のために機能することを保証することです。

デジタルディケイドの枠組みには、デジタルディケイド政策プログラム、デジタルディケイドの目標、目的、多国間プロジェクト、デジタルディケイドの権利と原則が含まれます。

• デジタルディケイドの目標 targets は、接続性、デジタルスキル、デジタルビジネス、デジタル公共サービスの各分野における測定可能な目標です。

• デジタルディケイドの目的 objectives は、加盟国の行動を導くものです。委員会は年次報告書で加盟国の行動について報告します。

• デジタルディケイド政策プログラム policy programme は、EUと加盟国が協力してデジタルディケイドの目標と目的を達成するためのものです。2030年に向けた進捗を監視するメカニズムを定めています。毎年、委員会は進捗状況を把握するための報告書を発表します。

• 多国間プロジェクト multi-country projects は、加盟国が投資をプールし、大規模で国境を越えたプロジェクトを開始できるようにします。

• デジタルディケイドの権利と原則 Digital Decade rights and principles は、デジタル世界で尊重されるべきEUの価値観を反映しています。これは「デジタル権利と原則に関する宣言」Declaration on Digital Rights and Principlesに署名されています。

https://digital-strategy.ec.europa.eu/en/policies/europes-digital-decade
筆者注：「データガバナンス」は３段目のルールのところですね！

目標と目的

デジタルディケイド政策プログラムは、次の10年間のデジタルに関する野心を明確で具体的な目標の形で設定しています。主な目標は以下の4点にまとめられます。

1. デジタルスキルを持つ人口と高度なデジタル専門家の育成

2. 安全で持続可能なデジタルインフラの確立

3. 企業のデジタル変革の推進

4. 公共サービスのデジタル化

https://digital-strategy.ec.europa.eu/en/policies/europes-digital-decade

目標に加えて、デジタルディケイドの目的は、ヨーロッパにおけるデジタル変革がすべての人々に利益をもたらすことを保証するため、次のような取り組みを行うことを目指しています：

• 安全で安心なデジタル世界の構築

• すべての人がデジタルの機会に参加でき、誰も取り残されないことを確保

• 小規模企業や産業がデータにアクセスできることを保証

• スタートアップや中小企業がクラウド、データ分析、人工知能（AI）を含むデジタル技術を採用できるよう支援

• 革新的なインフラの展開を促進

• 中小企業がデジタル世界で公正な条件で競争できるよう保証

• 公共サービスをオンラインで提供

• デジタル技術の影響を測定し、持続可能でエネルギーや資源効率の高いイノベーションを開発するための研究を推進

• すべての組織がサイバーセキュリティ対策を採用することを確保

デジタルディケイドの目標達成に向けて、加盟国は定められた目的を支援するための計画的な行動について、欧州委員会に報告します。

欧州委員会によるデジタル分野の行動と政策は、すでにこれらの目的と原則に基づいて進められています。今後さらに多くのイノベーションが生まれる中で、デジタルディケイドの枠組みは、デジタル変革に関する欧州のビジョンを明確にし、欧州全域での将来のすべての行動が広く支持されるよう保証しています。

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次に２つ目の文書です。欧州のデジタル戦略をふまえ、データ分野についての基本方針の説明です。

全体像の中では、ココに当たります。

翻訳対象ページ

Data

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https://digital-strategy.ec.europa.eu/en/policies/data

⚫︎データ　Data

データは至る所に存在し、その量は前例のない速さで増加しています。欧州委員会は、その利点を引き出すために、欧州のデータ戦略を策定しました。

データ戦略：EUデータモデルの青写真

データは現代社会の基本的な構成要素であり、私たちは日々大量のデータを生成しています。市民はインターネット閲覧、旅行予約、オンラインショッピングなどでデータを作成し、公共機関は天候追跡や交通監視からデータを生成しています。2018年から2025年の間に、存在するデータの量は5倍に増加すると予想されています。

デジタル時代において、これら膨大なデータをこれまで想像もしなかった速さで処理し、ほぼ無限の用途に活用することが可能です。適切に活用されたデータは、個別化された医療、安価な公共サービス、安全で清潔な公共交通機関など、市民に多くの利益をもたらします。

データは、産業や中小企業が新製品やサービスを開発するためのイノベーションの原動力です。また、データは欧州グリーンディールにも貢献します。エネルギー効率の最適化や炭素排出量の削減を通じて、地球を保護するのに役立ちます。環境に関する情報を収集することで、洪水や山火事などの気候緊急事態と戦う助けとなります。さらに、建物や車のエネルギー消費を監視することで、炭素生産を削減するのに役立ちます。

この可能性を活用するためには、EUの規則と価値観を尊重しながら、信頼できる方法でデータを共有する必要があります。例えば、データ保護の分野や知的財産権、営業秘密の尊重などです。したがって、私たちの取り組みは、開放性と主権をバランスさせた明確なガイドラインを持つ枠組み、すなわち欧州の単一データ市場を構築することです。この取り組みは、イノベーションの触媒となり、新たな雇用創出を促進することが期待されています。

2020年2月に導入された欧州データ戦略 European data strategy*は、データの可能性を完全に実現することを目的とした取り組みを明確に示しています。この戦略には、データの保護を確保し、安全で信頼性の高い保存を保証するための措置が含まれています。さらに、この戦略は、市民、企業、研究者、公共機関の利益のために、データを透明かつ信頼性を持って活用するための明確な目標と規制を確立しています。

（*　筆者注：この記事の２つ目の翻訳文書です！）

欧州データ戦略の主な要素は以下の通りです。

• データがEU内およびセクター間で自由に流通 flow freely within the EUできるようにすること。

• 技術的インフラ、法的規則、倫理的ガイドラインを通じて、共有の障壁を克服すること。

• セクター別のデータコレクションの開発を促進すること。

• 欧州のクラウドサービス European cloud services の提供におけるEUの自律性を確保すること。

これまでの成果

2023年9月に施行されたデータガバナンス法（Data Governance Act）Data Governance Act*は、EU全体およびセクター間でのデータ共有を促進し、市民と企業のデータに対するコントロールと信頼を高めることを目的としています。これは、主要なテックプラットフォームが採用する慣行に代わる、データ処理に関する欧州モデルの確立を目指すEUの取り組みの一環です。このデータ政策のマイルストーンは、エネルギー、モビリティ、ヘルスケア、欧州グリーンディールなど、さまざまな分野でのデータ共有を促進する欧州データ空間の発展も推進しています。

（*　筆者注：下の記事で翻訳した文書です！）

デジタルディケイド（Digital Decade）に向けて、さらなるマイルストーンが予定されています。データ法（Data Act）Data Actは、公正なデータ経済の創出を支援し、欧州の企業と市民が自分たちのデータをよりコントロールできるようにし、政府が民間セクターが保有するビッグデータを社会の利益のためにより有効に活用できるようにします。さらに、オープンデータ指令（Open Data Directive）Open Data Directive に基づく高価値データセットに関する新しい規則は、気象データやモビリティデータなど、EU全体で特定のデータセットへの無料アクセスを確保します。

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３つ目、最後にDataの基本方針の中のひとつ、欧州データ戦略を見てみます。

全体像の中では、ココに当たります。

翻訳対象ページ

A European strategy for data

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https://digital-strategy.ec.europa.eu/en/policies/strategy-data

⚫︎欧州のデータ戦略　A European strategy for data

本文

この戦略は、技術開発において人々を第一に考え、デジタル世界での欧州の価値観と権利を守り、推進することに焦点を当てています。

データは、経済成長、競争力、イノベーション、雇用創出、そして社会全体の進歩に不可欠な資源です。将来的に、データ駆動型アプリケーションの開発は、市民と企業の両方にさまざまな利益をもたらすでしょう。

• 医療の改善

• より安全でクリーンな交通システムの創出

• 新しい製品やサービスの創出

• 公共サービスのコスト削減

• 持続可能性とエネルギー効率の向上

欧州のデータ戦略 European strategy for dataは、欧州のグローバルな競争力とデータ主権を確保するための単一市場を創出することを目指しています。これは、共通の欧州データ空間 Common European Data Spacesの創出につながります。これにより、経済と社会でのデータ利用が増加し、データを生成する企業や個人がその制御を維持できるようになります。

EUがグローバルなデータ経済でリーダーシップを確保するために、欧州のデータ戦略は以下を計画しています。

• データガバナンス、アクセス、再利用に関する立法措置の採用。
  例えば、公共の利益のための企業から政府へのデータ共有など。

• EU全体で高価値の公的データセットを公開し、その再利用を無料で可能にすることで、データの利用を拡大する。

• データ処理インフラ、データ共有ツール、アーキテクチャ、ガバナンスメカニズムの開発、およびエネルギー効率が高く信頼性のあるクラウドインフラと関連サービスの連携を目的とした欧州のハイインパクトプロジェクトに20億ユーロを投資する。

• データ処理サービスの調達市場の設立を支援し、クラウドに関する適用可能な規制枠組みを明確にすることで、安全で公正かつ競争力のあるクラウドサービスへのアクセスを可能にする。

2020年、欧州委員会は企業から政府へのデータ共有（B2G）に関する報告書 report on Business-to-Government (B2G) data sharing を発表しました。これは、高レベルの専門家グループからのもので、EU内での公共の利益のためのB2Gデータ共有の拡大、責任ある持続可能な実施を促進するための政策、法的、資金調達に関する一連の勧告を提示しています。

市民の権利と利益を保護しながら、産業と技術の発展を促進するために、2つの重要な法律が制定されました。これらは、欧州のデータ戦略の目標を達成するための基盤として重要な役割を果たします。

• データガバナンス法 Data Governance Act（DGA）＊は、さまざまなセクターでの公的または保護されたデータの再利用を監督するための包括的なツールです。これは、データ仲介者と呼ばれる新しいエンティティを規制し、利他的な理由でのデータ共有を促進することで、データ共有を容易にします。DGAは、個人データと非個人データの両方を対象としており、個人データが関与する場合は一般データ保護規則 General Data Protection Regulation（GDPR）が適用されます。GDPRに加えて組み込まれた保護策の導入は、データの共有と再利用に対する信頼を高めることを目的としています。この信頼の構築は、市場でのデータの利用可能性を高めるために重要です。

＊筆者注：DGA（データガバナンス法）の概要翻訳はこちら↓

• データ法 Data Act は、2024年1月11日に施行 into force on 11 January 2024.されました。これは、欧州のデータ戦略の柱であり、増大する産業データの可能性を活用して、欧州経済と社会に利益をもたらすことで、欧州をデータ経済のリーダーにすることを主な目的としています。

＊筆者注：DA（データ法）の概要翻訳はこちら↓

欧州のデータ戦略 European data strategy 、Q&A Q&A、ファクトシートFact Sheet について詳しく読むことができます。

＊筆者注：DGA（データガバナンス法）の概要翻訳はこちら↓

公開協議

欧州のデータ戦略に関する公開協議は、2020年2月19日から5月31日まで実施されました。要約報告書 The summary report は、寄せられた意見をまとめ、定量的な側面に焦点を当てて初期の傾向を示しています。

欧州委員会は、データ法（Data Act）に関する公開協議も実施しました。この法律はデータ戦略の重要な要素です。要約報告書 The summary reportには、協議で寄せられた意見が概観されています。

また、欧州委員会は、民間セクター向けデータ共有ガイダンス Guidance for the Private sector data sharing.の発表後、2019年のB2Bデータ共有に関する中小企業（SME）パネル協議 SME panel consultation on B2B data sharing も開始しました。

背景

2018年の「共通の欧州データ空間に向けて」2018 Communication ‘Towards a common European data spaceというコミュニケーションは、セクター横断的なデータの再利用性に関する包括的なアプローチでした。
この文書では、公共セクターのオープンデータ、科学研究データ、B2B（企業間）およびB2G（企業から政府）データ共有を対象としていました。
また、2017年に実施された「欧州データ経済の構築に関する利害関係者対話」Stakeholder dialogue on building a European data economyの成果が、2018年のコミュニケーションの基盤となりました。

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あとがき

いかがでしたでしょうか？

データ法に加え、データガバナンス法もと軽い気持ちで見ていくうちに、その上位の考え方やその他の施策との位置付けが気になり、全体を可視化するのに少し時間がかかってしまいました。

でも、範囲は広いものの、日本の省庁に比べ、基本方針や公表が構造的にできているなぁと思いました。日本なら、これは総務省、これは内閣官房、これはデジタル庁、、というように主管省庁ごとに資料は点在しており、それも、検討会ベースの議事の中に埋まっていたりします。よって、その関連については、一般の国民が見てもわかりにくい傾向があります。

一方、英語の壁はありながらも、EUのデジタル戦略として（各加盟国にわかりやすく伝える必要性があるという事情もあるのかと思いますが）体系的にまとまっていると、理解しやすいですね！

2030年までの欧州デジタルディケイド（デジタル変革強化の10年）。
今後のアップデートを楽しみに追いかけていきたいと思います。

それでは、また！

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今日のAI画

作業がおわってひとやすみの🐩